概要編集

 
トロントにて掲揚されるG7各国の国旗

イタリアとカナダが加わる以前は、仏・米・英・西独・日の5か国が参加するG5(ジーファイブ)と呼ばれていた。1975年にイタリアが参加し第1回先進国首脳会議が開催されG6(ジーシックス)となる。その後1976年にカナダが加わり第2回先進国首脳会議が開催されG7となった。カナダ以外の6か国は20世紀前半までの帝国主義時代における列強にあたる。

その後G7と欧州連合によりサミットが開かれていたが、これにロシアが参加するようになり、1998年よりG8(ジーエイト)となった(現在、ロシアの資格停止によりG7に戻っている[1])。

上述の通り、ロシアの参加によって首脳会議や閣僚会合はG8という枠組みへと移行したが、先進7か国財務大臣・中央銀行総裁会議に関してはG7の枠組みで活動しているため、単にG7というとこちらを指すことが増えていた。 しかしその後、2014年にロシアによるクリミア・セヴァストポリの編入によってロシアの参加資格が停止されたため、首脳や各大臣による会合は全てG7の枠組みへと戻り現在に至る。

経緯の詳細および開催された首脳会議の一覧等については「主要国首脳会議」を参照

G7の今後のあり方編集

近年は新興国の急速な経済的発展に伴い、世界経済に関してはG7にEUとロシアおよび新興経済国11か国を加えたG20の枠組みで議論される事が多くなっている。

2010年2月5日から6日まで2日間の日程でカナダのイカルイトで開幕したG7の財務大臣・中央銀行総裁会議では、世界経済の現状について意見交換する夕食会の後、膝詰めで話し合う「炉端対話」が行われ、フランスのクリスティーヌ・ラガルド財務相からG7の今後のあり方が提案されたが結論は出ず、継続議論となった。日本からは菅直人財務相と白川方明日銀総裁が出席した[2]

現在では、ロシアによるクリミア併合や中国の海洋進出などを受けて、法の支配や基本的価値の共有を標榜するG7の結束は高まっている[3]

2016年5月31日、日本の外務大臣岸田文雄は、記者会見で「G20の台頭」に対して、「G7は特に、自由、民主主義、法の支配、人権と言った基本的な価値観を共有する主要国の枠組みだと思います。」「国際社会が経済も含めて不透明化する中にあってですね、この枠組の意義、存在感は益々高まっていくのではないか、このように認識しております。」(一部抜粋)と語っている[1]

現在の首脳編集

脚注編集

関連項目編集