日本電子株式会社(にほんでんし、JEOL Ltd.)は東京都昭島市に本社を置く、電子顕微鏡をはじめとした精密機器や理科学機器の設計、製造、販売、保守を行う企業である。東証プライム上場。

日本電子株式会社
JEOL Ltd.
種類 株式会社
市場情報
東証プライム 6951
1962年4月5日上場
略称 JEOL
本社所在地 日本の旗 日本
196-8558
東京都昭島市武蔵野三丁目1番2号
設立 1949年昭和24年)5月30日
(株式会社日本電子光学研究所)
業種 電気機器
法人番号 9012801002438 ウィキデータを編集
事業内容 電子光学機器、分析機器、産業機器、医用機器の製造・販売
代表者 栗原権右衛門代表取締役会長取締役会議長
大井泉代表取締役社長最高経営責任者CEO
資本金 213億9,418万円
発行済株式総数 5,153万2,800株
売上高 連結:1,384億800万円
(2022年3月期)
営業利益 連結:141億4,400万円
(2022年3月期)
経常利益 連結:163億1,300万円
(2022年3月期)
純利益 連結:122億7,800万円
(2022年3月期)
純資産 連結:859億400万円
(2022年3月31日現在)
総資産 連結:1,895億6,200万円
(2022年3月31日現在)
従業員数 連結:3,291人、単独:2,092人
(2022年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 11.38%
SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT 5.89%
NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE FIDELITY FUNDS 5.29%
ニコン 4.47%
日本カストディ銀行(信託口) 4.45%
(2022年3月31日現在)
主要子会社 日本電子山形(株) 100%
日本電子インスツルメンツ(株) 100%
外部リンク www.jeol.co.jp
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概要 編集

日本電子の前身は、戦後の1946年昭和21年)に千葉県茂原町(現・茂原市)で風戸健二ら元海軍技術将校が電子顕微鏡の設計、製造を始めた企業であったが、数年後に経営方針の違いでオーナー側からの一方的な排除を受けたことにより風戸らは独立し、東京都三鷹市上連雀にあった日本無線の館屋を間借りして株式会社日本電子光学研究所を設立、新たに電子顕微鏡(透過型)の設計、製造事業を始めた。後に前身の企業を離れた技術者も加わった。

2019年現在の日本電子は電子顕微鏡だけでなく、多くの分野を手がける理科学機器メーカーである。ネームバリューを日本国外へも生かすため、社名を変更しても設立当時からの称号であるJEOL(Japan Electron Optics Laboratory、「ジオル」[1]。英語発音の片仮名表記はジェオルまたはジェオールが近い)を使用している。

沿革 編集

  • 1946年昭和21年) 千葉県茂原市で電子顕微鏡の試作研究開始
  • 1949年(昭和24年) 茂原の企業から分離独立し、5月30日に東京都三鷹市で「株式会社日本電子光学研究所」として事業を開始。透過型電子顕微鏡「JEM-1」完成
  • 1956年(昭和31年) 国産初の核磁気共鳴装置「JNM-1」完成
  • 1961年(昭和36年) 現・昭島本社1号館第1次工事完成、社名を「日本電子株式会社」に変更
  • 1962年(昭和37年) 東京証券取引所第2部に上場
  • 1966年(昭和41年) 東証1部に指定
  • 1968年(昭和43年) 世界初の全自動アミノ酸分析装置「JLC-5AH」完成
  • 2014年(平成26年) 同じ三菱系のニコンと資本業務提携。ニコンが筆頭株主となり、顕微鏡と医療分野の協業をめざす[2]

業務内容 編集

主力商品は各種の電子顕微鏡で世界トップシェア。スパッタリング用の電子線源と電子顕微鏡を実現するための電子線制御技術、電子レンズ制御技術、高電圧/低電圧制御技術、高真空空圧制御技術などを応用し、分析機器や半導体製造関連機器、産業機器、医用機器、電気二重層キャパシタなども手がけている。

関連人物 編集

脚注 編集

出典 編集

参考文献 編集

  • よぉーし電子顕微鏡でいくぞ! 風戸健二著

外部リンク 編集