マスターカード

アメリカのクレジットカード会社
MasterCardから転送)

マスターカード (英語: Mastercard Worldwide)は、クレジットカードの国際ブランド、またこれを運営するアメリカ合衆国企業である。Mastercard (MC)のほか、Cirrus, Maestro, Mondex, Masterpassといったブランドを展開している。

マスターカード
Mastercard Worldwide
Mastercard 2019 logo.svg
種類 株式会社
市場情報
略称 Mastercard
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ニューヨーク州マンハッタン
設立 1966年
業種 その他金融業
事業内容 クレジットカード
代表者 社長兼最高経営責任者 アジェイ・バンガ
従業員数 5,000人(2008年)
外部リンク www.mastercard.us
テンプレートを表示

概要編集

マスターカードと同様のクレジットカードの国際ブランドであるVisaに比較して、ヨーロッパで強いと言われる。「Maestro/Maestro PayPass/MaestroContactless」という接触型決済/非接触型決済方式のPOSオンラインデビットカードが、日本以外の210か国地域で拡大している。

キャッチフレーズとして「Priceless」を掲げており、全世界でこのフレーズを前面に出している。また、ラグビーワールドカップUEFAチャンピオンズリーグニュージーランド (NZ)ラグビー協会MLBPGAツアーなどのオフィシャルパートナーである。かつては、FIFAワールドカップのオフィシャルパートナーであったが、2007年にVISAに取って代わった。

歴史編集

  • 1966年 - アメリカにてカード発行を行っていた銀行などにより、チェース・マンハッタン銀行を中心に地方銀行協会に属する Interbank Card Association が組織される。1967年独立してマスターチャージへと社名を変更。
  • 1969年 - マスターチャージからマスターカード・インターナショナルへと社名変更。
  • 1990年 - Maestroを運営していたユーロ・インターナショナルを買収。
  • 1996年 - 世界初の電子貨幣、MONDEX Internationalを買収してMondexブランドに切り替える。
  • 1999年 - 世界初、MasterCard Paypass の前身である OneSmart Paypassを開発。
  • 2000年 - OneSmart PaypassをVISA, AMEX, JCBの順でライセンスする。
  • 2002年7月2日 - ドイツ・フランクフルトでユーロ・カードと統合。同年10月、OneSmart Paypassを MasterCard Paypassへ変更。
  • 2006年6月28日 - マスターカード・インターナショナルからマスターカード・ワールドワイドへの社名変更を発表。新たなコーポレート・ガバナンスとオーナーシップの体制に転身(ニューヨーク証券取引所に新規上場し、MAの銘柄で株式を公開)。MasterCard Foundationを設立。
  • 2016年9月30日 - ロゴマークを20年ぶりに一新。表記を「MasterCard」から「Mastercard」(ロゴ上は「mastercard」。2019年よりロゴの文字を除去)に変更。
  • 2016年 - 世界初の生体認証決済をノルウェーのカード製造会社・Zwipeと共同開発した指紋センサー付きのマスターカード・バイオメトリックカードを発行して、2017年からヨーロッパのみで普及する。

サービス編集

マスターカードのサービスは、マスターカードから権利を得た者が、自身の会員に提供するものであり、マスターカードが直にサービスの提供を行わない。マスターカードから権利を得た者が、Mastercard ブランドのクレジットカードの発行や加盟店に関する業務を行っている。

クレジットカード編集

次のクレジットカードが発行されている。

Mastercard PayPass編集

非接触決済サービスである。非接触ICカード通信方式であるISO/IEC 14443(Type A)を採用している。

Mastercard SecureCode編集

インターネットによる決済を、3Dセキュアを入力する事で安全に行う事が出来るサービスである。

Mastercard ID Check編集

従来のMastercard Securecodeでも、カード番号、有効期限、セキュリティーコード、本人認証パスワードを行っても、ハッキングされる恐れがあるため、日本だけ除く2015年から実験と同時に商用化した。 カード番号、有効期限、セキュリティーコード、本人認証パスワードの他に、顔認証登録して通販の支払いを可能にする。 顔認証は、カード発行元とマスターカードが管理するため、加盟店に知られることは無い。 現在は、令和2年から楽天銀行デビットマスターカードのみMastercard ID Checkの名前だけ変更して、顔認証登録決済は行われていない。

ギフトカード編集

予め一定の金額(500ドルから2500ドル)をチャージしておけるクレジットカードと同サイズのプラスチックカードで、それを無記名のまま譲渡することができる。譲渡された相手はそのカードでチャージしてある金額までショッピングに使えるもの。商品名は「Mastercard Gift」。

日本におけるマスターカード編集

沿革編集

  • 1969年6月23日にユニオンクレジット株式会社として設立された事から始まる。「ユニオン」とは、設立に関わった銀行(当時の第一銀行・富士銀行・日本勧業銀行・太陽銀行・埼玉銀行(銀行コード順)と三菱銀行)のクレジットカードの共同体の意である。1970年に三菱銀行はメンバーから外れ、三井銀行と大和銀行がメンバーに加わり、各行が設立したクレジットカード会社(現在のUCカードグループ)がユニオンカード(名称は発行各社それぞれ)を発行するようになる。
  • 1969年6月23日 - ユニオンクレジット株式会社設立。
  • 1970年 - 三菱銀行はユニオンクレジットメンバーから外れる。
  • 1971年 - ミリオンカード・サービス(MCカード、旧東海銀行が母体、現在の三菱UFJニコス)がMasterCardブランドのカード発行を開始。
  • 1972年 - Interbank Card Association (現Mastercard Worldwide) に加盟。ユニオンクレジット(UCカード、旧第一銀行富士銀行日本勧業銀行太陽銀行埼玉銀行のユニオン、後から加わった三井銀行大和銀行が母体。旧ユーシーカード)がMasterCardブランドのカード発行を開始。
  • 1973年 - 日本信販(NICOS、現在の三菱UFJニコス)がMasterCardブランドのカード発行を開始。
  • 1981年 - オリエントファイナンス(OFC、現在のオリエントコーポレーション)がMasterCardブランドのカード発行を開始。
  • 1982年 - セントラルファイナンス(CF、現在のセディナ)がMasterCardブランドのカード発行を開始。
(以後、各社でMasterCardブランドのカード発行が開始される。)
  • 1989年 - DC、MC、UCおよびその親会社である第一勧業銀行、富士銀行、三菱銀行、東海銀行の提唱により、マスターカード・ジャパン(現在の日本マスターカード決済機構)が設立される。同年、オムニカード協会設立。旧住友クレジットカードが設置したVISA発行権利付与のVJA協会に続くMasterCard発行権利付与協会。国際ブランドデュアル化の流れに対応し、MasterCardブランドのクレジットカードを発行出来る様にする為に設立される。しかし、MasterCardブランドは主力商品である旧住友VISAの補完的な位置付けにあり、積極的な宣伝等は行われていない。
  • 1998年 - アコムがMasterCardブランドのカード発行を開始、消費者金融初の国際クレジットカード。
  • 1999年11月 - OneSmartPaypass の実証実験を米国で開始する。
  • 2000年10月 - OneSmartPaypass の実証実験が成功する。アメックス・JCB・VISAへ技術供与する。
  • 2002年 - OneSmartPaypass を MasterCard Paypass へ変更する。世界初の非接触決済サービスの誕生である。
  • 2019年4月1日 - 住信SBIネット銀行が日本初のMastercardコンタクトレスに対応したMastercardデビットキャッシュカードが発行開始。[1]

マイナーマスター問題編集

当初、日本で発行されていたクレジットカードに付けられていたMasterCardマークは、日本国外でも利用可能にするためのものであった。国内での使用はクレジットカードを発行した会社が契約している契約店舗で使用する前提であり、国内ではMasterCardとして使用できなかった[注釈 1](但し海外で発行されたカードはMasterCardとして使用できるようになっていた)。一方、VISAは日本への導入が始まった当初から店頭にVISAマークがついている店舗では発行会社を問わず使用ができていた[注釈 2]。VISAはマークが掲示してあれば使えるのに対し、MasterCardはマークが掲示してあっても実際に決済できるのはその店と契約しているクレジットカード会社のみ、という状況が次第に混乱をきたし始める。

そこで、DC・MC・UCの各社間で相互に伝票をやり取りすることで決済を行うようになった。その後、この三社に加えて協同クレジットサービスオムニカード協会、OFC、CF、ジャックスライフ、西武クレジット(現在のクレディセゾン)、日本クレジットサービス(現在のイオンクレジットサービス)が参加して、1989年3月にマスターカード・ジャパン(MCJ)を設立、MasterCardを付与したカードの各社間決済が可能となった。ただし、これはあくまでMCJへの加盟が前提となっており、立ち上げに不参加の日本信販、国内信販(現在の楽天カード及びKCカード)、ダイエーファイナンス(現在のセディナ)や、その後MasterCard Worldwide(MCW)へ直接加盟する形でクレジットカード事業へ新規参入した会社については決済が行えない不完全なものであった。例えば日本交通公社は、1989年5月にMCWからライセンスを付与され、JTBマスターカードを発行開始[注釈 3]しているが、1990年3月にMCJへ加盟するまで、日本国内での決済は事実上出来なかった[注釈 4]

現在[いつ?]、Mastercardの決済は原則としてMCWのネットワークを通じて行われるようにシステムが切り替えられているため、カード自体の利用停止、あるいは磁気不良等の不具合が無い限り決済不能の事態は発生し得ないはずであるが、更新していない古いクレジットカード端末機POSが残っているため、MCJに加盟していなかったカード会社、あるいは稀に最初に相互決済を行った三社以外のMastercardを認識できず、弾くケースがまだ存在しており、この事象をマイナーマスター問題[注釈 5]と呼ばれている。古い端末機がなくなっていくことで解消に向かうと考えられているが、端末機は加盟店側で購入しているものが多いため、故障などが発生しない限り加盟店側による自発的な交換は少なく、今後もわずかながら残っていくと思われる。

発行編集

日本国内でMastercard Worldwideから直接ライセンスの供与を受けてMastercardカードを発行している会社は、次の通りである[2]。これ以外の会社が発行しているMastercardカードは、以下のいずれかと提携して、加盟店開放によるライセンスの供与を受けた上で発行している。

加盟店編集

日本において Mastercard ブランドの加盟店に関する業務を行う Mastercard アクワイアラーは、次の通りである[3]

  • ユーシーカード株式会社
  • 三菱UFJニコス株式会社
  • 三井住友カード株式会社
  • 株式会社オリエントコーポレーション
  • ポケットカード株式会社
  • 楽天カード株式会社
  • トヨタファイナンス株式会社
  • イオンクレジットサービス株式会社
  • 株式会社セディナ
  • ライフカード株式会社

CM編集

近年ではCMなどを通じて知名度の向上を積極的に進めている。その結果、日常会話などにおいて、そのCMの決まり文句が引用されることがある。

  • お金で買えない価値がある、買えるものはマスターカードで。
アメリカ合衆国で使われた広告文 "There are some things money can't buy. For everything else, there's MasterCard." を日本語翻訳したものである。MasterCardのウェブサイトでは、この広告文を英語以外の言語に翻訳したものが次々と表示される。
  • ○○、30ドル、××、プライスレス

Mastercardコンタクトレス編集

日本では、Mastercardコンタクトレス(旧称:MasterCard PayPass)を搭載したクレジットカードが発行されている。また、携帯電話を利用したフィールド実証実験が2008年に行われている[4]

Mastercard SecureCode編集

次の各社が対応している。

ギフトカード編集

ライフが発行予定であったが、発行延期のアナウンスが[5]されてから発行予定がない。なお、日本円で10万円相当額を超える場合は法律により発行が不可能である。[要出典]

脚注編集

[脚注の使い方]

注釈編集

  1. ^ 協同カードはUC・DC・MCの各加盟店での利用が可能であったが、これは各社と個別に加盟店開放契約を締結していたからであり、MasterCardとして扱われていたわけではなかった。また、MCJ発足以前にはオリエントファイナンス、オムニカード協会、日本クレジットサービスもUCと契約の上、MasterCardにUCマークを付加して発行していた時期がある。
  2. ^ ただし、これは銀行系発行会社の集合体であるVISAジャパン協会(現在のVJA)内での話であり、それに属さない日本信販、西武クレジット、ダイエーファイナンスのノンバンク三社がVISAに直接加盟して発行開始した当初は、VJ協から加盟店開放の合意が得られず海外専用扱いとなっていた時期があった。しかし後にVISA本部の勧告により問題は解消している。
  3. ^ 後にクレジットカード事業をセントラルファイナンスへ譲渡して自社発行を中止し、現在は同社の流れを汲むセディナ(Mastercard及びVISAブランド)、及びジェーシービー(JCBブランド)との提携カードを取り扱っている。その後、MoneyTという商品名で海外送金カードの発行をはじめている。
  4. ^ 一方、MCJ発足以前から既存の発行会社からのライセンス供与、及び国内ブランドロゴの使用許可を受けてMasterCardを発行しており、結果としてMCJへの加入を要さずに決済を可能としていた東急カード (DC)や出光クレジット(DC及びMC、現在はセゾンへ変更)のような例もあった。
  5. ^ 実際にはメジャーな発行会社のカードであっても使えない場合も有り得るのだが、VISAに比べてMastercardは直接加盟要件のハードルが低く、中・小規模のカード事業者の新規参入が比較的容易であったという背景があり、それがこの呼び方に繋がっている。

出典編集

関連項目編集

外部リンク編集