NTTファシリティーズ

株式会社NTTファシリティーズ(エヌ・ティ・ティ・ファシリティーズ、: NTT FACILITIES, INC.)は、日本の組織系建築設計事務所エンジニアリング企業。NTTグループ主要8社の一つ。

株式会社NTTファシリティーズ
NTT FACILITIES, INC.
NTTファシリティーズ.gif
Tamatibiru.JPG
本社が入居するグランパークタワー
種類 株式会社
略称 NTT-F
本社所在地 日本の旗 日本
108-0023
東京都港区芝浦三丁目4番1号
グランパークタワー
北緯35度38分37.2秒 東経139度44分44.0秒 / 北緯35.643667度 東経139.745556度 / 35.643667; 139.745556座標: 北緯35度38分37.2秒 東経139度44分44.0秒 / 北緯35.643667度 東経139.745556度 / 35.643667; 139.745556
設立 1992年(平成4年)12月1日
業種 サービス業
法人番号 3010401005008 ウィキデータを編集
事業内容 建築の企画・設計・維持管理
都市・地域計画
建築コンサルタント
代表者 代表取締役社長 松原和彦
代表取締役副社長 北村美樹浩
代表取締役副社長 奥野聡
資本金 124億円(2020年3月31日現在)[1]
発行済株式総数 248,000株
売上高 2417億1200万円(2020年3月期)[1]
営業利益 77億4400万円(2020年3月期)[1]
経常利益 157億9000万円(2020年3月期)[1]
純利益 134億500万円(2020年3月期)[1]
純資産 851億400万円
(2020年3月31日現在)[1]
総資産 1858億6000万円
(2020年3月31日現在)[1]
従業員数 連結: 7600人
(2020年3月31日現在)[1]
決算期 3月31日
主要株主 NTTアーバンソリューションズ 100%
主要子会社 各地域会社 100%
NTT FACILITIES USA, INC. 100%
NTT設施工程設計(北京) 100%
Electronic Environments Corporation 60%
Pro-Matrix 51%
Unitrio Technology 49%
エネット 40%
外部リンク www.ntt-f.co.jp ウィキデータを編集
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概要編集

逓信省営繕課の流れを引き継ぐ日本屈指の組織系建築設計事務所・エンジニアリング企業である。逓信省関連のインハウスの設計組織として戦前から日本の建築界をリードし続けてきた[2]中華人民共和国青島市都市計画コンペにて1位を獲得するなど、国際的にも評価が高い。また、通信設備に関する世界トップレベルの技術を持ち、エネルギー関連のシステムインテグレーションを行っている。

沿革編集

主な建築物編集

逓信建築
NTTファシリティーズ発足以降

エンジニアリング事業編集

データセンターエンジニアリング編集

  • 高効率電算機用空調システム"ANEMOS" (1998) - 第36回空気調和・衛生工学会賞技術賞
  • ICT装置用トータルソリューションシステム"ACORDIS" (2006) - 2006年度日本建築学会賞技術賞
  • データセンター空調自動制御システム"Smart DASH" (2012) - 2012年Green Grid Datacenter Award最優秀賞
  • データセンターの省電力化を実現する技術開発 (2013) - 平成25年度地球温暖化防止活動環境大臣表彰
  • 世界初、あらゆるICT機器に対応する高電圧直流(HVDC)給電システム開発 (2013)
  • 間接外気冷房型パッケージ空調機"FMACS-V hybrid"(2014) - 2014年度日本冷凍空調学会賞・技術賞

電力エンジニアリング編集

新電力

新電力最大手のエネットを子会社に持ち、自家発電等の電気の購入・販売、小型の火力発電所やマイクロ型の水力発電についてのエネルギーコンサルティングを行っている。また、地域新電力会社としての北上新電力(岩手県北上市、100%出資)、やまがた新電力(山形県山形市)、浜松新電力(静岡県浜松市、25%出資)などの設立および運営に携わっている。

マンション電力提供サービス

マンション高圧一括受電サービスのアグリゲータとして、一般的な電力会社の料金より約5%安価な電力を提供している。また、サービス利用者を対象にしたデマンドレスポンスサービス「エネビジョン」を通じたネガワットアグリゲーションも実施している。2015年3月現在、全国の32,000戸に導入されている。

メガソーラー

前身の電電公社時代である1962年、「独立型通信用電源」としての太陽光発電システムを福岡県小呂島公衆電話で実用化した[29]。以来、環境保護の観点から太陽光発電に対する需要が高まり、太陽光発電のシステムインテグレーターとしてその構築を行っている。また自社においても2015年4月時点で50か所に上る太陽光発電事業用サイトを展開しており、そのほとんどがメガソーラーである[30]

人物編集

出身者・在籍者
逓信省営繕課・電電公社建築部出身者

広告活動編集

提供番組 

すべて現在は提供終了。

スポーツ・文化

脚注編集

[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e f g h 2020年3月期決算公告 貸借対照表、損益計算書”. 株式会社NTTファシリティーズ. 2020年7月12日閲覧。
  2. ^ 『新建築』まもりぬくデザイン(新建築社、2007年)pp.172
  3. ^ 『JA』57号(新建築社、2005年)
  4. ^ 『JA』57号(新建築社、2005年)
  5. ^ 『JA』57号(新建築社、2005年)
  6. ^ 『新建築』1951年6月号(新建築社、1951年)
  7. ^ 『JA』57号(新建築社、2005年)
  8. ^ 『新建築』1973年4月号(新建築社、1973年)
  9. ^ 『新建築』1984年9月号(新建築社、1984年)
  10. ^ 『新建築』1997年4月号(新建築社、1997年)
  11. ^ 『新建築』2001年2月号(新建築社、2001年)pp.206
  12. ^ 『新建築』2002年2月号(新建築社、2002年)pp.172
  13. ^ 『新建築』東京国際空港(羽田)第2旅客ターミナルビル(新建築社、2005年)
    『近代建築』2004年12月号(近代建築社、2004年)
  14. ^ 『近代建築』2006年11月号(近代建築社、2006年)
  15. ^ 『新建築』2006年6月号(新建築社、2006年)pp.182
  16. ^ 『近代建築』2007年8月号(近代建築社、2007年)
  17. ^ 『近代建築』2007年7月号(近代建築社、2007年)
  18. ^ 『近代建築』2008年10月号(近代建築社、2008年)
  19. ^ 『近代建築』2009年7月号(近代建築社、2009年)
  20. ^ 『新建築』2009年6月号(新建築社、2009年)pp.84
  21. ^ 『近代建築』2010年7月号(近代建築社、2010年)
  22. ^ 『近代建築』2010年11月号(近代建築社、2010年)
  23. ^ 『近代建築』2011年3月号(近代建築社、2011年)
  24. ^ 『近代建築』2011年3月号(近代建築社、2011年)
  25. ^ 『新建築』2013年1月号(新建築社、2013年)pp.123
  26. ^ 『新建築』2013年6月号(新建築社、2013年)pp.42
  27. ^ 『新建築』2015年5月号(新建築社、2015年)pp.58
    『近代建築』2015年6月号(近代建築社、2015年)
  28. ^ 『新建築』2015年5月号(新建築社、2015年)pp.108
  29. ^ 『新建築』まもりぬくデザイン(新建築社、2007年)pp.106
  30. ^ 加速するNTTグループのメガソーラー事業、現在19カ所で発電中”. スマートジャパン (2014年2月3日). 2014年4月4日閲覧。

関連項目編集

外部リンク編集