TOYO TIRE

日本のゴム製品メーカー

TOYO TIRE株式会社(トーヨータイヤ、: Toyo Tire Corporation)は、兵庫県伊丹市に本社を置く、タイヤ自動車部品等のメーカーである。2019年(平成31年)1月1日、東洋ゴム工業株式会社から商号変更[1]

TOYO TIRE株式会社
Toyo Tire Corporation
Toyo Tire logo.svg
Headquarter of Toyo Tire & Rubber Co.,LTD.JPG
本社
種類 株式会社
市場情報
略称 トーヨータイヤ、TOYO TIRES
本社所在地 日本の旗 日本
664-0847
兵庫県伊丹市藤ノ木二丁目2番13号
北緯34度47分2秒 東経135度25分21.3秒 / 北緯34.78389度 東経135.422583度 / 34.78389; 135.422583座標: 北緯34度47分2秒 東経135度25分21.3秒 / 北緯34.78389度 東経135.422583度 / 34.78389; 135.422583
設立 1943年12月4日
(株式会社平野護謨製造所)
業種 ゴム製品
法人番号 7120001049019 ウィキデータを編集
代表者 代表取締役社長 清水隆史
資本金 304億8462万7991円
売上高 連結:3,774億5,700万円
単体:2,154億1,700万円
(2019年12月期)
営業利益 連結:384億4,700万円
単体:246億1,400万円
(2019年12月期)
純資産 連結:2,245億900万円
単体:1,522億円
(2019年12月)
総資産 連結:4,687億4,600万円
単体:3,059億2,100万円
(2019年12月)
従業員数 連結:11,840人
単体:3,595人
(2019年12月31日現在)
決算期 12月31日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人
主要株主 三菱商事20.02%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)6.95%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口)6.91%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口9)3.91%
ブリヂストン 3.24%
トヨタ自動車3.10%
(2019年12月)
関係する人物 片山松造(元社長)
中倉健二(元社長)
信木明(元社長)
駒口克己(元会長)
外部リンク https://www.toyotires.co.jp/
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「タイヤ」の部分の英字表記に関して、法人名は「TOYO TIRE」と単数形であるが、ブランド名としては「TOYO TIRES」と複数形である。ただし、日本語での読みはいずれも「トーヨータイヤ」とされている。

概要編集

主に自動車タイヤ、工業用ゴム、建築免震ゴム、プラスチック製品、軟・硬質ポリウレタン製品、船舶用救命装置、自動車部品用防振ゴム、シートクッション、スポーツ用品の製造・販売を行う大手企業として知られる。また創業当初より、旧三和銀行の融資筋にあったことから、みどり会UFJグループ)に属する企業の一社でもある。

TOYO TIRES(トーヨータイヤ)のブランド名で、「専用タイヤ発想」をコンセプトに、それぞれの車種に合う自動車タイヤを製造しており、特に海外での評判は高い。また対米向けにはNITTO(ニットー)ブランドもあり、これまでは日本では逆輸入でしか入手できなかったが、2006年以降、NITTOブランドのタイヤも日本で販売。タイヤのメーカー別シェアでは国内第4位に位置する。

箱根ターンパイクネーミングライツを取得し、2007年3月1日から2014年7月31日まで「TOYO TIRES ターンパイク」に名称が変更された。

2008年5月16日、同業のトップメーカーであるブリヂストンと業務・資本提携を発表した。

沿革編集

  • 1904年 - 平野護謨製造所として創業
  • 1943年12月 - 株式会社平野護謨製造所として設立(資本金140万円)
  • 1945年8月 - 東洋ゴム化工株式会社と株)平野護謨製造所が合併し、東洋ゴム工業株式会社(資本金950万円)に商号変更。
  • 1947年8月 - トラックタイヤ初輸出
  • 1949年5月 - 株式大阪証券取引所上場
  • 1955年5月 - 株式を東京証券取引所に上場
  • 1961年9月 - 株式を名古屋証券取引所に上場
  • 1964年9月 - ポリウレタンフォームの生産・加工のため、兵庫工場(兵庫県加古郡)新設
  • 1966年7月 - 米国でのタイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A)Corp.」設立
  • 1971年4月 - 公害防止機器、工業用ゴム製品の生産のため、明石工場(兵庫県加古郡)新設
  • 1974年2月 - オーストラリア「バキュラグ社(現、Toyo Tyre and Rubber Australia Ltd. )」に資本参加。
  • 1975年
    • 7月 - 業界初のタイヤ試験場(宮崎県児湯郡都農町)開設
    • 9月 - 三菱商事(株)と合弁で欧州に自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH(現、Toyo Tire Europe GmbH)」を設立。
  • 1978年4月 - 東北トーヨーゴム株式会社を合併
  • 1979年2月 - 日東タイヤ株式会社(現・日東化工株式会社)と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携
  • 1986年4月 - 自動車部品技術センター(愛知県みよし市)開設
  • 1987年11月 - 株式会社オルビス(現・CACオルビス)設立
  • 1996年10月 - 菱東タイヤ(株)を吸収合併
  • 2000年2月 - 国内全8製造事業所で ISO 14001を認証取得
  • 2001年
    • 2月 - 米国(ケンタッキー州)に自動車用防振ゴム製品の生産・販売会社「Toyo Automotive Parts (USA),Inc.」を設立
    • 11月 - 「TOYO TECHNICAL CENTER(現、タイヤ技術センター)」(兵庫県伊丹市)開設。
  • 2002年10月10日 - 伊丹工場(兵庫県伊丹市)跡地にダイヤモンドシティ・テラス(現・イオンモール伊丹)オープン
  • 2003年1月 - 三菱商事(株)と合弁で自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎(上海)貿易有限公司(現・通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司)」を中国(上海)に設立。
  • 2004年
    • 6月 - 米国(ジョージア州)に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc(. 現、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.)」を設立。
    • 9月 - 中華人民共和国(広東省)に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑(広州)有限公司」を設立
  • 2005年11月 - NITTOブランドの国内販売会社ニットージャパン(東洋ゴムが100%出資)を設立
  • 2008年5月20日 - ブランドステートメント「driven to perform」を制定
  • 2010年10月 - マレーシアのタイヤメーカー「シルバーストーン」を傘下に置くと発表。
  • 2011年6月 - 名古屋証券取引所上場廃止。
  • 2012年4月 - 東京本社に置かれていた本社機能を大阪本社に移転。東京本社を東京支店に、大阪本社を本社に名称変更。
  • 2017年5月 -本店を大阪市西区江戸堀一丁目17番18号から兵庫県伊丹市に移転[2]
  • 2018年
    • 11月 - 三菱商事(株)と資本業務提携契約を締結。
    • 12月 - 軟質ウレタン事業を譲渡。
  • 2019年1月1日 - 商号をTOYO TIRE株式会社に変更[1][3]

主要事業所編集

 
東京支店
 
旧本社

主な国内関連会社編集

主な製品編集

自動車用タイヤ製品編集

 
PROXES R39A
(ホイールはブリヂストン製)
PROXES(プロクセス)シリーズ
「アメリカで高い評価を得た」と称するTOYO TIRESのプレミアムブランドシリーズ。快適性を追求したCT01に始まり、SUV/LUV専用のS/TとスポーツタイヤのT1Rが追加、従来TRAMPIOシリーズにあったサーキット向けのR1R、R888が移管された。新車装着タイヤとして市販とは別のパターンも存在する。
TRANPATH(トランパス)シリーズ
ミニバンやSUVなど、腰高で重量のある車に対応したシリーズで、国内向け商品の主力。内外非対称パターンと高い剛性で偏磨耗防止と高い安定性を実現した。ミニバン向けMPシリーズ(MP4、MP3、MP Sports)とSUV向けのS/U、SU Sports、A/T、M/Tがあるが、SUV向けフラッグシップのS/TがPROXESシリーズに移管されたのに対し、大型高級ミニバン向けのLuはフラッグシップながらPROXESではなくこのシリーズに残されているところにブランド戦略が表れている。2011年3月にMPシリーズの5代目モデルとなるmpFが発売された。
TRAMPIO(トランピオ)シリーズ
スポーティタイヤのシリーズ。現行品は高速ツーリング向けのVimodeのみ。以前はTRAMPIOブランドでモータースポーツへの参戦も積極的に行っていた。ツーリングカー向けタイヤに強く、全日本ツーリングカー選手権でチャンピオンを獲得したこともある。現在モータースポーツ活動としては、D1グランプリワークス・チームを送り込んで参戦しているが、ブランド名はTRAMPIOではなく、TOYO TIRESである。
DRB(ディーアールビー)
ストリート系スポーティータイヤ。
ECO WALKER(エコウォーカー)
2009年10月1日発売の省燃費・耐摩耗性能に優れたスタンダードタイヤシリーズ。
NANOENERGY(ナノエナジー)シリーズ
ECO WALKERをベースに改良した次世代低燃費タイヤ。
TEO(テオ)シリーズ
静粛性と燃費の良さを重視した、主にセダンおよびコンパクトクラス向けのシリーズ。TRNASAS TEOから扁平サイズよりTeo Plusに移行した。Teo Plusの登場とともにTRANSAS(トランサス)シリーズから改称。
OPENCOUNTRY(オープンカントリー)シリーズ
オフロード車専用ブランド。北米にて先行展開した後、日本国内にも導入された。
GARIT(ガリット)シリーズ
スタッドレスタイヤのシリーズ。「アイスバーンに対する引っかき性能を高めるため」として鬼グルミの殻を粉砕した粒を配合しているのが特徴。2006年秋発売のG4が標準現行品だが、先代のG30も廉価品として量販店のセット品として発売されている。2007年には非積雪地域向けのPxを追加したがやはり中心はG4である。2009年9月には氷上性能をG4に対し大幅に向上させたGARIT G5が発売された。

提供番組および協力作品編集

2020年1月現在
  • 行列のできる法律相談所日本テレビ)※2017年10月より。
    • その他、不定期で様々な番組に提供する事がある。
  • モシモワールド supported by TOYO TIRES (TOKYO FM)
  • おはようパーソナリティ道上洋三ですABCラジオ) - スタジオのある朝日放送の本社社屋が当社の江戸堀本社社屋の近隣(ほたるまち)にある縁で、7時台前半の天気予報のコーナースポンサーに付いている。ただし、免震ゴム・防振ゴムの性能データ改ざん問題(後述)が発覚した2015年には、CMや提供クレジットの放送を一時自粛していた。
  • クルマでいこう!tvk) - 「新車情報」および「新車ファイル クルマのツボ」、「岡崎五朗のクルマでいこう!」から継続。2009年度〜2013年度の間は一時降板していたが、2014年度から提供再開し2018年現在もスポンサーを務める。2015年の免震・防振ゴムの性能データ改ざん問題(後述)発覚時前後には一時CM・提供クレジットを自粛、2016年度には再開している。
過去

CM編集

過去に『GARIT』・『TRANPATH』に竹野内豊天海祐希を起用[12]。2015年7月から放送中の『TRANPATH』テレビCMには、このCMのために書き下ろされたの楽曲『愛にこだわれ』(歌唱:平井堅)を使用している[13]

不祥事編集

偽装問題編集

2007年11月5日 断熱パネルの性能偽装
同社の断熱パネルが不正に認定を受けていたことが判明した。当初断熱パネルの性能試験を受ける際、サンプルには燃えにくい物質を混ぜていた。しかし、販売される製品には、その物質は使われていなかった(製品は、認定基準の1/3程度の性能しかない)。問題の断熱パネルは1992年から販売され、学校など176の建物で使われている(東洋ゴム工業が、改修工事を行う予定)。なお性能の偽装は、歴代の担当者が把握していた。2007年10月、「ニチアス」の耐火性能の偽装が発覚し、この時点で初めて上司に報告があり、偽装が明らかになった、とされている。
2010年12月16日 無許可業者への産廃処理委託
同社仙台工場(宮城県岩沼市)が、煤塵処理の許可を受けていない業者「ピアエンジニアリング」に対し、工場から排出された煤塵の処理を委託していたとして、茨城県警から同工場ならびに同社本社が家宅捜索を受けた[14][15]
2015年3月13日 免震ゴムの性能データ改ざん
国土交通省は、東洋ゴム工業(発覚時は、東洋ゴム化工品に事業が移管されている)が製造・販売した建築物の免震機構に用いられるゴム製部品について、不良品の出荷や性能データの偽装があったと発表。データ偽装が行われていた製品(3種類)は同日付けで大臣認定が取り消された[16]。日本国内の自治体の庁舎・マンション・病院で使用されており、棟数は55に及ぶ[17][18]。これを受けて同社は2015年6月に山本卓司社長らの引責辞任を発表した[19]
2017年3月31日に、枚方寝屋川消防組合に出荷した免震ゴム19基について不正競争防止法違反(虚偽表示)の疑いで大阪府警察から山本前社長ら18人と、子会社「東洋ゴム化工品」も含めた法人としての両社が書類送検され[20]、同年7月27日には、大阪地方検察庁特別捜査部から、同法違反罪で法人としての東洋ゴム化工品が起訴された。東洋ゴム工業と同社元役員ら8人については証拠不十分として嫌疑不十分、東洋ゴム化工品の元役員ら10人は、社内処分を受けたなどとして起訴猶予処分となった[21]
2015年10月14日 防振ゴムの性能データ改ざん
東洋ゴムは、2005年以降に製造し、国内18社に納入した189種類、計87,804個の防振ゴムで不正が確認したと発表した。納入先に確約した規格値に満たない場合にデータを改ざんして報告したり、実際に試験を行っていないのに過去の試験のデータを転記したりしていた。製造は免震ゴムと同じ子会社の東洋ゴム化工品の明石工場(兵庫県稲美町)で行われており、製品は電車や船舶などに使われる。JR東海JR西日本は、同日に車両の一部に問題のゴムを使用していることを明らかにした[22]

上記の免振ゴム、防震ゴムと一連の不正問題が続いたことから行われた社内調査について、日本経済新聞は「社内調査ずさん。複数の取締役が不正の事実を認識しながら問題が発覚した後も情報を再度修正していたことがわかり、ずさんな調査と組織ぐるみの先送り体質が浮き彫りになった」と趣旨で、企業統治元年と位置づけられた2015年において社会的批判が強まっていることを厳しく指摘した[23]

2017年2月7日 シートリング検査に関する不正
東洋ゴムは、2009年以降に100%子会社の東洋ゴム化工品が製造した、計129,015個のシートリングについて、納入先に提示した回数の検査を実施せず、過去の合格データを転記するという不正が確認されたと発表した。社員は調査に対して「面倒くさかった」と話している。

関連項目編集

脚注編集

[脚注の使い方]
  1. ^ a b 東洋ゴム、社名を「TOYO TIRE」に変更 日本経済新聞 2018年2月15日
  2. ^ 伊丹新本社を稼働 東洋ゴム工業プレスリリース 2017年5月29日
  3. ^ 東洋ゴム工業株式会社を「TOYO TIRE株式会社」に社名を変更 - 東洋ゴム工業 2018年2月15日(2019年1月9日閲覧)
  4. ^ 鈴木則文、宮崎靖男、小川晋 『映画「トラック野郎」大全集:日本最後のアナーキー・プログラム・ピクチャーの伝説』 洋泉社〈別冊映画秘宝 洋泉社MOOK〉、2010年。ISBN 978-4-86248-468-0。35頁。
  5. ^ 杉作J太郎、植地毅 『トラック野郎 浪漫アルバム』 徳間書店、2014年。ISBN 978-4198637927。18頁。
  6. ^ 『トラック野郎 浪漫アルバム』 21頁。
  7. ^ 『映画「トラック野郎」大全集:日本最後のアナーキー・プログラム・ピクチャーの伝説』 55頁。
  8. ^ 『トラック野郎 浪漫アルバム』 25頁。
  9. ^ 『映画「トラック野郎」大全集:日本最後のアナーキー・プログラム・ピクチャーの伝説』 75頁。
  10. ^ 『トラック野郎 浪漫アルバム』 33頁。
  11. ^ キャンペーンを後押しする新聞広告 - アドバタイムズ
  12. ^ それ以前は、阪神タイガース在籍時の掛布雅之、GARITは宮川俊二を、TRANPATHは唐沢寿明工藤静香ジャン・アレジ後藤久美子夫妻〈ジャン・アレジは『PROXES』のCMにも出演していた〉をそれぞれ起用していた時期があった。
  13. ^ 平井 堅の新曲が「TOYO TIRES」CM曲に決定、「ソレデモシタイ」をtofubeatsがリミックス - CD Journal
  14. ^ 東洋ゴム本社捜索…無許可業者に産廃委託の疑い 読売新聞 2010年12月16日
  15. ^ 当社に対する家宅捜索に関するお詫びとお知らせ 東洋ゴム工業ニュースリリース 2010年12月16日
  16. ^ 東洋ゴム工業(株)が製造した免震材料の大臣認定不適合等について”. 国土交通省住宅局建築指導課・住宅生産課 (2015年3月13日). 2015年3月18日閲覧。
  17. ^ “性能満たさない免震装置 県庁や警察署に使用”. NHK NEWS WEB. (2015年3月14日). http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150314/k10010015361000.html 2015年3月14日閲覧。 
  18. ^ “東洋ゴムの建物免震ゴム、性能不足55棟 データ偽装も”. 朝日新聞. (2015年3月13日). http://www.asahi.com/articles/ASH3F6JMLH3FUTIL04Z.html 2015年3月13日閲覧。 
  19. ^ http://www.chunichi.co.jp/s/article/2015101401001297.html?ref=rank
  20. ^ 東洋ゴム前社長ら18人書類送検 免震ゴム性能偽装容疑”. 朝日新聞 (2017年7月27日). 2017年7月27日閲覧。
  21. ^ 東洋ゴム子会社を起訴=免震性能偽装-大阪地検”. 時事通信 (2017年7月27日). 2017年7月27日閲覧。
  22. ^ “東洋ゴム、三たび偽装 防振ゴム計8万7000個”. 日本経済新聞. (2015年10月15日). http://www.nikkei.com/article/DGXLZO92824460V11C15A0TI1000/ 2016年12月10日閲覧。 
  23. ^ “東洋ゴム、防振ゴム不正を2年前に認識 社内調査ずさん”. 日本経済新聞. (2015年12月26日). http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ25I51_V21C15A2TI1000/ 2016年12月10日閲覧。 
  24. ^ http://www.lcfc.com/news/article/161014-leicester-city-announce-toyo-tires-partnership-2018243.aspx 2014年10月17日

外部リンク編集