カルチュア・コンビニエンス・クラブ

TSUTAYA DISCASから転送)

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(Culture Convenience Club Co., Ltd.)は、TSUTAYA及び蔦屋書店などのプラットフォーム事業、データベースマーケティング事業、CCCグループを統括する日本の会社。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社
Culture Convenience Club Co., Ltd.
Culture Convenience Club (CCC) logo.svg
種類 株式会社
市場情報 非上場(以下は過去のデータ)
東証1部 4756
2011年7月22日上場廃止
略称 CCC
本社所在地 日本の旗 日本
150-0036
東京本社:
東京都渋谷区南平台町16番17号
渋谷ガーデンタワー6階
大阪本社:
大阪府枚方市岡東町12番2号
枚方T-SITE
本店所在地 573-0032
大阪府枚方市岡東町12番2号
枚方T-SITE
設立 1985年(昭和60年)9月20日
※登記上の設立日については特記事項参照
業種 サービス業
法人番号 2120001077107 ウィキデータを編集
事業内容 CCCグループのホールディングカンパニー
代表者 代表取締役社長CEO 増田宗昭
資本金 1億円(2018年3月期現在)
売上高 連結:2982億59百万円
単独:113億5百万円
(2021年3月期[1]
営業利益 連結:△68億51百万円
単独:15億29百万円
(2021年3月期)
経常利益 連結:42億35百万円
単独:59億20百万円
(2021年3月期)
純利益 連結:△163億32百万円
単独:△121億58百万円
(2021年3月期)
純資産 連結:713億66百万円
単独:24億98百万円
(2021年3月期)
総資産 連結:3545億17百万円
単独:1240億21百万円
(2021年3月期)
従業員数 連結:8,800名
(2018年1月現在)
決算期 3月31日
主要株主 増田宗昭 50.1%
増田宗禄 39.81%
株式会社ソウ・ツー 10.09%
(2021年3月期[1]
主要子会社 #グループ企業参照
外部リンク www.ccc.co.jp
特記事項:※1998年4月1日に株式額面変更のため、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社は株式会社芙蓉経営科学研究所に吸収合併されて解散している。登記上の設立日は株式会社芙蓉経営科学研究所の設立日である1980年1月31日
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旧TSUTAYA枚方駅前本店物販館。現在は枚方T-SITEに店名変更・移転して営業。画像は創業店舗ではないがTSUTAYA1号店である。
旧TSUTAYA枚方駅前本店物販館。現在は枚方T-SITEに店名変更・移転して営業。画像は創業店舗ではないがTSUTAYA1号店である。
TSUTAYA茨木店(2017年7月31日閉店)
TSUTAYA茨木店(2017年7月31日閉店)
TSUTAYA甲府南店(2015年12月20日閉店)
TSUTAYA甲府南店(2015年12月20日閉店)
TSUTAYA by Denkodo仙台南店
TSUTAYA by Denkodo仙台南店
フランチャイズ方式の郊外型店舗が集結出店することで集客の相乗効果を狙った例(篠山店)
フランチャイズ方式の郊外型店舗が集結出店することで集客の相乗効果を狙った例(篠山店)

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社は、1985年9月20日にTSUTAYA(蔦屋)のフランチャイズ本部として設立され、2006年3月1日に新たに設立した子会社「株式会社TSUTAYA」へTSUTAYA事業を移管し、純粋持株会社となる。2009年10月1日に、株式会社CCC(旧・株式会社TSUTAYA)を吸収合併し、再び事業会社となる。2011年10月にネット事業を株式会社TSUTAYA.comに分社化。2014年12月に組織再編を行い社内カンパニーのうち、TSUTAYA事業を手掛けるTSUTAYAカンパニー、出版・コンテンツ事業を手掛けるCCCエンタテインメントカンパニー、データベース・マーケティング事業を手掛けるCCCマーケティングカンパニーを「株式会社TSUTAYA(2代目法人)」、「カルチュア・エンタテインメント株式会社」、「CCCマーケティング株式会社」に再度分社化した[2]2018年5月1日、組織再編を行い再び純粋持株会社となる。2021年4月1日、中間持ち株会社4社及びその関連会社を吸収合併し、再び事業会社となる。

TSUTAYA及び蔦屋書店事業編集

1983年3月24日、大阪府枚方市に創業。初名は蔦屋[注 1]であり1号店の店名は「蔦屋書店 枚方駅前店」。ちなみに、TSUTAYAの名前の由来はTSUTAYAの創業者である増田宗昭(現カルチュア・コンビニエンス・クラブ(株)代表取締役社長兼CEO)の祖父が営んでいた事業(置屋)の屋号が「蔦屋」であったことによる[3]。「江戸時代の地本問屋「蔦屋」の主人で、写楽を世に送り出したとも言われている蔦屋重三郎にあやかり名付けた」という説もあるが、1999年までに社内教育用に使用された書籍には増田宗明の祖父の置屋の屋号に由来すると書かれているのみである。蔦屋重三郎由来説は、後に増田宗昭の知人から置屋由来よりイメージがよいので使用されてはいかがでしょうかというアドバイスによる後付けである。

レンタル事業を軸とした「TSUTAYA」(蔦屋)のほかに、レンタルビデオ店の「ビデオ100」、ライフスタイル書店の「蔦屋書店」(TSUTAYA BOOK)、新たな読書スタイルを提供する書店の「TSUTAYA BOOKSTORE」、ショッピングセンターと融合したBOOK(新本・中古本)&CAFE(スターバックス)の「草叢BOOKS[4]、アメリカ西海岸をイメージした中古本を核とした複合施設の「TSUTAYA BOOK GARAGE[5]、アート専門書店の「NADiff(ナディッフ)」、「シェアオフィス(コワーキングスペース)」の利便性と「ラウンジ」の居心地の良さを兼ね備えた「SHARE LOUNGE(シェアラウンジ)」(渋谷スクランブルスクエア内)などの店舗ブランドがある。

書店事業編集

創業の屋号「蔦屋書店」の通り、創業時より書店事業を展開(1号店は大阪屋系列の本のフランチャイズ加盟店として出店[6])。1986年6月に日本出版販売と業務提携。1994年より書籍販売事業「TSUTAYA BOOKS NETWORK」(TSUTAYA BOOKS)のフランチャイズ展開を開始。2012年の売上高が過去最高の1097億円となり業界最大手の紀伊國屋書店を抜いて首位となった[7]。2016年の書籍・雑誌販売額が1308億円(全国812店舗)となり、1994年より22年連続して過去最高額を更新した[8]。2018年の書籍・雑誌販売額は1330億円を記録[9]。2020年年間の国内書籍・雑誌販売額は1427億を記録し[10]、過去最高額を更新している。2020年12月現在、販売本取扱い店舗数は866店舗[11]あり、TSUTAYA BOOKS加盟店と独自で書店事業を行っているTSUTAYAレンタル加盟店がある。その他に蔦屋書店 和歌山市民図書館などTSUTAYA店舗検索では表示されていない店舗もある。47都道府県の内、島根県のみTSUTAYA BOOKS加盟店が存在しない[注 2]

映像・音楽ソフト・コミックレンタル編集

 
レンタルDVD・ビデオコーナーの一例
 
SHIBUYA TSUTAYA 4F レンタルDVD・CD(邦画・アニメ・ジャズ・サントラ)

TSUTAYAは音楽映像ソフトレンタル店として日本最大手のチェーン店(部門売上高、2012年3月期)[12]、である。さまざまな形態での店舗開発を進めてきたほか、業界5位(1999年度)であったアコムから店舗網を譲受し、3位(2004年度)であったサンレジャーフランチャイジーとするなど、他チェーンの取り込みも行って規模を拡大してきた。レンタル料金、品揃えの豊富さ、セールなどのイベント日時は、それぞれの地域や店舗によって大きく異なる。

たとえば、品揃えが全国でもっとも充実していると言われている渋谷駅ハチ公口交差点前にあるSHIBUYA TSUTAYAでは、映像ソフトの陳列棚が監督別・俳優別・制作会社別・原作者別などに分類されている。「戦争映画」をとってみても、「古代」「二次大戦以前」「第二次世界大戦」「太平洋戦争」「戦後反戦」「二次大戦以後」「架空・未来戦争」などと細分化されている。

一部の店舗を除いて会員カードが共通化されており、1店舗の会員となるだけで複数店舗でのレンタルを利用できる。一部店舗では、音楽・映像ソフト以外にコミック(漫画単行本)のレンタルも取り扱っている。但し、新規レンタル登録をしてから14日以内は登録した店舗以外ではレンタルできない。また、レンタル保証料さえ払えば、ファミリーマートなど他社発行のTカードでレンタルすることもできる。

さらに店舗側の都合や制作元・配給元側などからの推薦上の関係から、店舗において常時配置の取り扱いがない作品を検索機やスタッフ問い合わせなどを利用して本部の倉庫からその取り寄せが可能になる「リクエストお取り寄せ」サービスも一部を除く大部分の店舗で実施している。

2017年10月にTSUTAYA店舗でレンタルと動画配信サービスを融合させた旧作DVD/Blu-ray借り放題&ネット動画見放題の「TSUTAYAプレミアム」を開始[13]

2020年12月現在、レンタルDVD取扱い店舗数は962店舗[14]、レンタルCD取扱い店舗数は938店舗[15]、レンタルコミック取扱い店舗数は818店舗[16]

音楽・映像ソフト販売編集

TSUTAYAは1993年7月よりCD・DVD販売チェーン「TSUTAYA RECORDS」を展開しており、映像・音楽ソフトの販売店で日本最大手(部門売上高、2005年度)である。CCCグループは2005年に「ヴァージン・メガストアーズ・ジャパン」、2006年に「すみや」を傘下に収めており、売上高が業界2位(2005年度)の「新星堂」とも提携していた。 2020年12月現在、販売DVD取扱い店舗数は702店舗[17]、販売CD取扱い店舗数は701店舗[18]

ゲーム販売編集

TSUTAYAは1997年5月よりゲームソフト販売チェーン「Game TSUTAYA」を展開しており[19]、新品ゲームソフトの販売を行っている。

中古品の買取・販売編集

店舗により買取商品が異なるが、ゲームソフト・ゲーム機本体・CD、DVD/Blu-ray・本・トレーディングカード・スマホ・タブレットの店頭買取を行っている[20]

CCCは2010年09月24日から古本販売店チェーン「ecobooks」を展開しており[21]、ecobooksを店舗名として使用しているのは「TSUTAYA ecobooks 啓文社神辺店」の1店舗のみ。またゲーム・CD・DVDのリサイクルチェーン「リサイクル TSUTAYA」を展開している。

グループ会社の株式会社イオシスが、一部TSUTAYA店舗で「TSUTAYAスマートフォン・タブレット買取」を行っている。

文具・雑貨事業編集

TSUTAYAにおける文具・雑貨関連の事業は2011年にスタートし、文具・雑貨の取扱店舗数が300店舗(2017年9月末現在)を突破している[22]。 文具雑貨のTSUTAYAのプライベートブランドとして、文具ブランド「HEDERA(ヘデラ)」と雑貨ブランド「LeLierre(ルリエル)」を2017年11月より販売開始している[23]

支払方法 支払方法は現金・Tマネー・クレジットカード(VISA・マスターカードではコンタクトレス決済が可能。ジェーシービー・アメリカンエキスプレスではコンタクトレス決済は不可)・QUICPay・iD・交通系電子マネー・WAON・paypay・origamipay・LINEPayが可能。

飲食事業編集

スターバックス事業編集

CCCがスターバックス コーヒー ジャパンとのライセンス契約により「Book&Cafe」スタイルのスターバックス事業を運営。

その他飲食事業編集

 
WIRED CAFE

「九州パンケーキカフェ武雄市こども図書館店」、グループ会社であるスタイル・ディベロップ株式会社がカフェ&レストラン「WIRED TOKYO」を運営している。

ネット事業編集

1999年7月29日に、店舗検索や店頭在庫検索、エンターテインメント情報が閲覧できるパソコン向け・携帯電話向けTSUTAYA店舗のポータルサイト「TSUTAYA online」を開設[24]

動画配信事業編集

TSUTAYA TV
TSUTAYAの動画配信サービス。2008年6月6日より開始。映画、ドラマ、アニメ、R18動画の他に、TSUTAYAオリジナル配信番組が視聴することができる。
TSUTAYA movie powered by U-NEXT
株式会社U-NEXTが提供し、CCC AIR株式会社が販売代行を行う動画配信サービス[25]。2016年より開始。

ネット宅配レンタル編集

2002年10月よりネット宅配レンタル「TSUTAYA DISCAS」開始。オンラインDVDレンタルの分野で「TSUTAYA DISCAS」は、会員数100万人(2010年9月現在)に上り日本最大となっている[26]

eコマース編集

TSUTAYAオンラインショッピング
本・DVD、CD、ゲーム、グッズの通販サイト。1999年12月よりTSUTAYA online上で本・CD・DVD・GAMEのオンラインショッピングサービスとして開始し、2008年11月12日に「TSUTAYAオンラインショッピング」としてリニューアル[27]。TSUTAYA店頭での受取にも対応している。

ゲームプラットフォーム編集

TSUTAYA オンラインゲーム
ゲームプラットフォーム。2015年7月より正式サービス開始。2018年に会員数150万人を突破。Tカード連動型お店づくりゲーム「Tのお店」、オンラインクレーンゲーム「Giftole(ギフトーレ)」などオリジナルゲームも配信されている。

求人支援事業編集

2015年6月より求人情報サービス「おしごと発見T-SITE」を開始[28]

出版・映像・音楽事業編集

出版事業編集

カルチュア・コンビニエンス・クラブは、子会社美術出版社光村推古書院が発売する『美術手帖[29]と書籍の発行、TSUTAYA加盟店舗向けに韓国・中国・台湾のドラマ&映画情報フリーマガジン『月刊TSUTAYAアジアMAGAZINE』の発売を行っている。過去には映画ガイドブック『TSUTAYA シネマ ハンドブック』(1996年 - 2018年)やエンタテインメント・ランキング・マガジン『DATA WATCH』(2003年5月 - 2004年3月、発売元:角川書店[30]、書籍『まちを変えるホームシェアリング』を発行していた。

出版事業を行う連結子会社としてカルチュア・エンタテインメント株式会社のメディア事業「ネコ・パブリッシング」及び出版事業「CLASSIX」、CCCメディアハウス徳間書店主婦の友社アース・スター エンターテイメント復刊ドットコムCCCメディアハウス、『オクタン日本版』を扱うSHIRO、『Rolling Stone Japan』を扱うCCCミュージックラボ、「季刊エス」及び「スモールエス」を扱う株式会社SMIRALがある。

映像事業編集

映像事業を行う連結子会社としてカルチュア・エンタテインメント株式会社の映像事業『カルチュア・パブリッシャーズ』、映像プロデュース会社のC&Iエンタテインメント、アニメコンテンツ販売や番組供給事業を行う株式会社SMIRAL、韓流コンテンツ販売のPLAN Kエンタテインメント株式会社がある。

音楽事業編集

データベースマーケティング事業編集

Tポイント事業編集

CCCグループでは2003年10月より3番目の事業の柱として共通会員証Tカードを基盤とした、共通ポイントサービスTポイント」を展開しており、積極的に提携を行っている。詳しくはTポイントを参照のこと。

Tマネー事業編集

2014年11月25日よりドラッグユタカ全店舗にて電子マネーサービス「Tマネー」を開始[31]。2015年4月16日より全国のTSUTAYAにてプリペイド型ギフトカード「Tマネーギフトカード」を販売開始[32]。2015年6月30日ファミリーマートでの取り扱いを開始[33]。2020年8月20日後払い決済サービスPaidyに対応[34]。2021年4月21日非接触型決済サービスApple Payに対応[35]、同年5月26日Androidスマートフォン向けに「iD」対応[36]

暮らし関連事業編集

暮らし関連事業として、家電店「二子玉川 蔦屋家電」の運営を、株式会社蔦屋家電エンタープライズが、家電製品の卸販売・法人向け販売を行っている。またグループ会社の株式会社progetto81が、B&B ITALIA S.p.A.社の日本正規店として、イタリア高級家具ブランド「B&B ITALIA」及び「MAXALTO」を展開。

T-SITE事業編集

CCCは2011年12月に代官山 蔦屋書店を中核とする複合商業施設「代官山 T-SITE」を開業したのを皮切りに、蔦屋書店を中核に複数の専門店が集まるライフスタイル提案型商業施設「T-SITE」を展開[37]。2014年12月に「湘南T-SITE」、2016年5月に「枚方T-SITE」、2017年3月に「柏の葉T-SITE」、2017年4月に「広島T-SITE」を開業。

図書館・公共施設の指定管理事業編集

下記にあるようにCCCが図書館運営で問題を起こしている為、図書館友の会全国連絡会が、「『ツタヤ図書館』の“いま”−公共図書館の基本ってなんだ?-(2019年11月5日発行)」という文書を公開している。

選書とトラブル編集

初めてCCCが指定管理者となった武雄市図書館・歴史資料館では、埼玉のラーメン本の古書ばかりが偏って購入されたり、古すぎる実用書をCCCの関連会社である中古書店「ネットオフ(現・リネットジャパングループ)」から購入されており、「“ゴミ本”ばかり購入している」「TSUTAYAの在庫を押し付けられている」などと疑惑の声が持ち上がり、一部の市民が説明責任を問う住民訴訟騒動に発展している[48]。また、海老名市立中央図書館でも調査の結果古い雑誌や選定基準の対象外と思われる書籍が含まれて一般質問会で市民からの批判が集まった。これを受けて教育長は「CCCに関わる業者からの購入は絶対に許さない」と一時CCCの選書を凍結してやり直すとの発表、謝罪をした[49]

また、海老名市立中央図書館では、バンコクの歓楽街ガイドとして性的サービスを提供する風俗店の紹介およびその店員とのやりとり事例を示したガイドブックが貸し出しされていたとして批判があり選書をやり直しているが、市教委は「選定基準内で問題はないと判断した。他自治体での選定実績もある」と主張している[50]

武雄市図書館・歴史資料館の具体的な選書とCCC側の主張編集

1997年度版『ラーメンマップ“埼玉”』2巻(全国から埼玉のみに集中したうえ、シリーズから2巻、4巻、5巻、6巻、8巻、9巻、10巻、11巻のみ購入)、『公認会計士第2次試験“2001”』(2001年刊)、『エラーが分かるとWindows98/95に強くなる』(1999年刊)、『パソコン検定試験“P検オフ”99』(2004年刊)、『食べてやせる寿司ダイエット』(2008年刊)、『男のダイエット』(1999年6月出版)、『世にも美しいダイエット』(1994年刊)、『息するだけダイエット』、『3分で金運がついた。』(2004年刊)、『最強マフィアの仕事術』(2001年刊)、『運が開ける姓名判断』(2005年刊)など刊行が古く実用性に疑義のあるものが含まれ、これら用意された1万冊(約1958万円)については、すべてネットオフから購入していた[48]。在庫処分ではないかという指摘もあったが、これについてCCC側は「ツタヤの在庫処分ではない」、「ネットオフはツタヤやCCCのグループ企業ではあるが在庫数の規模から選んだだけ」と回答している[48]

なお、週プレNEWS記者が上記導入本についてネットオフの価格を検索したところ、100円であったことが判明している[48]

小牧市における委託投票否決編集

2015年10月4日、愛知県小牧市で、CCCに運営委託するとする新しい図書館の建設の可否を問う住民投票が行われた。図書館建て替えにあたり、市は武雄市などで実績のあるとされるCCCにと策定していたが、市民グループが「住民の意見を聞かないまま私企業に公共の図書館を運営を委託しようとしている」として反し撤回を要求、市議会が住民投票を決めた。その結果20歳以上の有権者による投票で賛成票2万4981、反対票3万2352で否決された。なお投票結果に関して法的拘束力はないが、市長は真摯にこの結果を受け止めるよう求められている[51]。10月20日、市はCCCとの契約を解消し、計画をいったん白紙に戻すと発表した[52]

多賀城市図書館の不正会計発覚編集

2017年に市民グループの住民監査請求で利用者が紛失した本の弁償として再購入の為の金銭を受領していたが購入せず、別途市からの公費で購入をしていた[53]

宇部市議会における否決編集

山口県宇部市は旧・山口井筒屋宇部店の改修に際してCCCと連携協定を締結したが、CCCを指定管理者とする条例案は改修費用及び指定管理料が高額であることなどが問題となり2020年9月28日に市議会で否決された[54]。当時市長だった久保田后子はなお推進を求めたが体調不良により10月22日に辞職し、11月22日に行われた市長選で前市長の後継者をうたう候補者を破って当選した篠﨑圭二は「議会の否決の意思を受け止めたい。市民のニーズを踏まえ、一旦はゼロベースで検討したい」と述べた[55]

沿革編集

  • 1982年 - 大阪府枚方市の枚方駅前デパート[注 3]5Fに、喫茶店兼レンタルレコード店の「LOFT」を開店。
  • 1983年3月24日 - 「LOFT」の姉妹店として、枚方市岡東町24-14大和ビル1F・2Fに1号店である「蔦屋書店 枚方駅前店」を開業(後にLOFT同様枚方市駅周辺を数回移転する。現在の店名は「枚方 蔦屋書店」)。
  • 1984年 - TSUTAYAとカフェとオフィスが融合した「蔦屋書店 江坂店」をオープン。
  • 1985年
    • 9月20日 - 大阪府吹田市垂水町にカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社設立。
    • 9月 - 子会社として、備品開発・販売の日本レンタル・システム・サプライ株式会社、店舗設計部門の都市計画株式会社を設立。
    • 11月 - 大和郡山市にフランチャイズ加盟1号店をオープン。
  • 1986年
  • 1987年 - 福岡市中央区大名にカルチュア・コンビニエンス・クラブ・九州株式会社を設立。
  • 1988年
    • 1月 - 中古商品を取り扱うユー・ファクトリー株式会社(後のカルチュア・パブリッシャーズ株式会社)を大阪府吹田市に設立。
    • 3月 - 大阪市中央区にカルチュア・コンビニエンス・クラブ・大阪本部株式会社を設立。
    • 10月 - 大阪市南区に商品情報提供のため日本エー・ブイ情報ネットワーク株式会社を設立。顧客データの管理代行サービスのため株式会社アダムス(現・株式会社Tポイント)を設立。
    • 12月 - 本店を大阪府枚方市宮之阪に移転。
  • 1989年12月 - 100%出資子会社として株式会社レントラックジャパンを設立[注 4]
  • 1991年
    • 4月 - カルチュア・コンビニエンス・クラブ・東京株式会社、カルチュア・コンビニエンス・クラブ・大阪本部株式会社、カルチュア・コンビニエンス・クラブ・九州株式会社を吸収合併。
    • 4月 - 本店を大阪市中央区に移転。
    • 6月 - 株式会社アミューズとの共同出資により株式会社アミューズカルチャーを設立。
    • 10月 - 伊藤忠商事グループのビデオチャンネルジャパン株式会社(後のVCJコーポレーション株式会社、現・伊藤忠リーテイルリンク株式会社)の設立に参加。
  • 1992年
    • 11月 - 不動産部門としてシー・シー・シーエステート株式会社を設立。
    • 12月 - 日本エー・ブイ情報ネットワーク株式会社を吸収合併。
  • 1993年
    • 1月 - 映像制作部門として株式会社蔦屋電子出版設立。
    • 7月 - CD販売事業「TSUTAYA RECORDS」のフランチャイズ展開を開始。
    • 7月 - クレジット機能付会員証の発行を開始。
    • 9月 - 日本出版販売との合弁会社としてCD・ビデオレンタル店向けの加工・卸代行業務を行う日本メディアリンク株式会社を設立。
  • 1994年
    • 7月 - 書籍販売事業「TSUTAYA BOOKS」のフランチャイズ展開を始める。
    • 10月 - 「ないビデオはない」をコンセプトに掲げた都市型大型店「TSUTAYA恵比寿ガーデンプレイス店」オープン。「マルチ・パッケージ・ストア」の原型ともいえる店舗「TSUTAYA山内店」オープン。
  • 1995年
    • 4月 - 直営店事業を分割し、ツタヤ西日本株式会社(後の株式会社TSUTAYA STORES東京)とツタヤ東日本株式会社にて店舗運営事業を開始。
    • 8月 - 販売用商品の卸売事業子会社として日本ソフトサービス株式会社を設立。
    • 8月 - 出版社株式会社エスクァイアマガジンジャパンに資本参加。
    • 9月 - タイバンコクに「TSUTAYAプレジデント・パーク店」オープン。
    • 9月 - 衛星放送事業を行うディレク・ティービー・ジャパン株式会社に出資。
    • 12月 - 大阪府枚方市にマルチ・パッケージ・ストアのモデル店「TSUTAYA東香里店」オープン。
  • 1996年
    • 公式ホームページ「Virtual TSUTAYA」開設[56]
    • 3月23日 - カルチュア・パブリッシャーズ株式会社、製作・配給の映画「トキワ荘の青春」を公開。
    • 9月 - 東京都世田谷区に加盟店および社員向け研修施設「蔦屋楽舎」を開校。
  • 1997年
    • 1月 - ユー・ファクトリー株式会社(2代目法人、後の2代目法人株式会社TSUTAYA STORESホールディングス)にて中古CD、中古ビデオ等の販売を開始。
    • 4月 - カルチュア・パブリッシャーズ株式会社が、PlayStation用ゲームソフト「IWATOBI PENGUIN ROCKY&HOPPER」を発売。
    • 5月 - ゲームソフト販売事業「Game TSUTAYA」のフランチャイズ展開を開始。
    • 10月 - カルチュア・パブリッシャーズ株式会社が音楽CD「ボルケーノ」オリジナル・サウンドトラックを発売。
  • 1998年
    • 4月1日 - 50円額面株式へ変更のため、形式上の存続会社であるカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(旧・株式会社芙蓉経営科学研究所)と合併し、同日、実質の存続会社であるカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社は解散。
    • 7月 - 韓国城南市に株式会社シーシーシーコリアとのライセンス契約による1号店「C3 CLUB盆唐本店」オープン。
    • 10月 - プロサッカークラブ「FC東京」の運営会社「東京フットボールクラブ株式会社」設立に際し、東京ガス株式会社株式会社富士銀行(現・株式会社みずほ銀行)、株式会社テレビ東京などと共に出資者となる。
  • 1999年
    • 6月 - ネット事業を運営するシー・シー・シーオンライン(後の株式会社ツタヤオンライン)を設立。
    • 7月 - 公式ホームページ名を「Virtual TSUTAYA」から「TSUTAYA online」にリニューアル。
    • 10月 - SHIBUYA TSUTAYAの運営を目的として株式会社渋谷ツタヤを設立。
    • 12月17日 - 渋谷ハチ公交差点の正面に商品位置検索システム、シネマコンシェルジュ、音楽ダウンロード端末など、新サービスを取り入れた未来型店舗「SHIBUYA TSUTAYA」オープン。
  • 2000年
    • 1月 - 株式会社ディレク・ティービー(旧ディレク・ティービー・ジャパン株式会社)に対する出資等を全て株式会社ソウ・ツー(現・マスダアンドパートナーズ株式会社)に譲渡。
    • 1月 - 子会社日本レンタル・システム・サプライ株式会社よりTSUTAYA加盟店に対する什器備品等の供給事業を営業譲受。日本レンタル・システム・サプライ株式会社(AV関連商品の販売事業)を株式会社レントラックジャパンに売却[注 5]
    • 3月 - TSUTAYA online事業を行う株式会社シー・シー・シーオンラインを子会社化。
    • 4月 - 東証マザーズに上場。
    • 10月 - ツタヤ西日本株式会社(後の株式会社TSUTAYA STORES東京)がツタヤ東日本株式会社を吸収合併。
    • 12月 - アコム株式会社よりレンタルビデオ店25店舗を譲受。
  • 2001年
    • 6月 - ジェット・リーシング・インターナショナル有限会社を株式取得により子会社化し、株式会社ツタヤ・ステーション(後の株式会社TSUTAYA STORES九州)に商号変更。
    • 5月 - ビデオ・CD等のレンタル・販売チェーンのイワキインフォテインメント株式会社より12店舗を譲受。
    • 7月 - 店舗の設計・デザインを行う株式会社カルチュア・エンジニアリングを吸収合併。
    • 7月 - 子会社マスダ・エデュテイメント・ワークス株式会社より加盟店教育及びイベント企画部門を営業譲受。
    • 8月 - 株式会社南大阪ツタヤが、イワキインフォテインメント株式会社より営業譲受された店舗の運営を開始。
    • 8月 - 株式会社ツタヤ・ステーション(後の株式会社TSUTAYA STORES九州)が、株式会社ヴィステーション(レンタルビデオチェーン「Vステーション」)および同社子会社メディアステーション有限会社より営業譲受された店舗の運営を開始。
    • 10月 - ツタヤ西日本株式会社が株式会社渋谷ツタヤを吸収合併し、株式会社渋谷ツタヤに商号変更。
    • 12月 - 株式会社55ステーションと資本・業務提携。
  • 2002年
    • 3月 - シー・シー・シーエステート株式会社の清算結了。
    • 5月 - 株式会社デジキューブ第三者割当増資の引受により持分法適用関連会社化。
    • 6月 - 株式取得により星電明石家電株式会社(株式会社兵庫ツタヤに商号変更)と星電健康産業株式会社(株式会社関東ツタヤに商号変更)を子会社化。
    • 7月 - 株式会社グルーヴコーポレーションよりレンタルビデオ店8店舗を譲受。
    • 7月 - 株式会社関東ツタヤが、第一家庭電器株式会社より譲受した店舗の運営を開始。
    • 7月 - 株式会社リバティハウス(株式会社神奈川ツタヤに商号変更)を株式取得により完全子会社化。
    • 7月 - 株式会社アダムス(現・株式会社Tポイント)のマーケティング営業部門と株式会社ツタヤオンラインの営業部門を株式会社カルチャー・ウィザードに集約し、株式会社シー・シー・シー メディアが発足。
  • 2003年
    • 3月 - 新日本石油株式会社ENEOS)との間でポイントに関する業務提携(ポイントアライアンス)を締結(「Tポイント」を参照のこと)。
    • 3月 - 株式会社関東ツタヤが、株式会社神奈川ツタヤを吸収合併。
    • 3月 - 東京証券取引所市場第一部に指定替え。
    • 4月25日 - 東京都港区に開設された商業施設「六本木ヒルズ」内に「TSUTAYA TOKYO ROPPONGI」をオープン。
    • 8月 - 株式会社ホイッスル(株式会社北九州ツタヤ)を株式取得により子会社化。
    • 10月 - 株式会社ローソン、新日本石油株式会社とポイント提携を開始。
  • 2004年
    • 3月 - M&S株式会社(現・ニューコ・ワン株式会社)を株式取得により持分法適用関連会社化。
    • 3月 - Pay Per Transaction事業会社の株式会社レントラックジャパンへのTOBを実施し、再び子会社化する。同時にレントラックジャパンの子会社である中古DVDソフト卸販売の株式会社ブロウアウトジャパン、外国映画輸入配給会社の株式会社コムストック(後のキュービカルエンタテインメント)、映画興業会社のキュー・アックス株式会社を連結子会社化。
    • 3月 - ケータイTV番組表「テレビーバ!」の提供する子会社としてアロハワークス株式会社を設立。
    • 3月 - スーパーリーシング有限会社(後の株式会社TSUTAYA STORESホールディングス)を子会社化し、4月に有限会社TSUTAYA STORESホールディングに商号変更。
    • 4月 - 株式会社渋谷ツタヤがツタヤ東日本株式会社を吸収合併し、株式会社TSUTAYA STORES東京に商号変更。
    • 4月 - 株式会社兵庫ツタヤが株式会社南大阪ツタヤを吸収合併し、株式会社TSUTAYA STORES大阪に商号変更。
    • 4月1日
      • 株式会社アダムスを株式会社Tカードに商号変更。
      • 会員証の全国共通化を開始する(一部店舗を除く)。
    • 7月 - M&S株式会社がニューコ・ワン株式会社を吸収合併し、ニューコ・ワン株式会社に商号変更。
    • 7月 - 株式会社アイ・エム・ジェイ角川映画株式会社[57]株式会社ギャガ・コミュニケーションズ(現・ギャガ株式会社)と共同で株式会社BBBを設立。
  • 2005年
  • 2006年
    • 3月1日 - 分社型新設分割によりフランチャイズ事業を事業目的とした株式会社TSUTAYAを新設し、純粋持株会社体制に移行。
    • 3月 - 株式会社レントラックジャパンを株式交換により完全子会社化。
    • 4月 - 株式会社TSUTAYA STORES大阪が株式会社TSUTAYA STORES東京を吸収合併し、株式会社TSUTAYA STORESに商号変更。
    • 4月 - 株式会社ワンダーコーポレーションとの共同出資で、株式会社TSUTAYAワンダーグーを設立。
    • 6月 - 株式会社TSUTAYAが新星堂第三者割当増資を引き受け、新株予約権を取得する。
    • 7月 - 株式会社TSUTAYAがすみやの第三者割当増資を引き受け、子会社化する。
    • 7月 - 株式会社MPD(日本出版販売の子会社)を存続会社として日本メディアリンク株式会社(日本出版販売とCCCの合弁会社)、 日本ソフトサービス株式会社(CCCの子会社)を吸収合併し、株式会社MPDを日本出版販売との合弁会社に改組。
    • 10月 - TSUTAYA会員証の名称を「Tカード」に変更。
    • 10月 - 分社型新設分割により株式会社レントラックジャパンのオンラインDVDレンタル事業を事業目的とした株式会社ツタヤ・ディスカスを設立。
    • 12月 - 株式会社レントラックジャパンが、中西一雄より株式会社トップ・パートナーズの株式取得し完全子会社化。
  • 2007年
    • 3月31日 - 株式会社ローソンとのポイント提携が終了、東京ミッドタウンに本専門の「TSUTAYA BOOKS東京ミッドタウン店(KONAMI本社前店)」開業。
    • 4月 - コミックレンタルのフランチャイズ展開を開始。
    • 4月 - 連結子会社、外国映画輸入配給会社の株式会社キュービカル・エンタテインメントと株式会社キネティックが合併してCKエンタテインメント株式会社が発足。
    • 7月 - カリフォルニア州にTSUTAYA USA, INC.を設立。
    • 10月 - TポイントとTカードの総合サイト「T-SITE」の運用開始。
    • 11月20日 - 株式会社ファミリーマートとのポイント提携開始。
  • 2008年
    • 5月 - マーケティングソリューション事業の中間マネジメント会社として株式会社CCC ライフスタイル総合研究所を設立。
    • 6月 - TSUTAYA事業の中間マネジメント会社として株式会社TSUTAYA HOLDINGSを設立。
    • 6月 - デジタルテレビ向け配信事業「TSUTAYA TV」を本格始動。
    • 7月15日 - 株式会社TSUTAYAが7月19日から1,339店舗全店(2008年7月15日現在)で、Blu-ray Discレンタルサービスを開始すると発表[59]
    • 8月1日 - ユー・ファクトリー株式会社(2代目法人、「ビデオ100」運営会社)が、(旧)株式会社TSUTAYA STORESホールディングスを吸収合併し、株式会社TSUTAYA STORESホールディングス(2代目法人)に商号変更。
    • 10月1日
      • インターネット事業を展開する株式会社ツタヤオンラインを存続会社として、「TSUTAYA DISCAS」を運営する株式会社ツタヤ・ディスカスと「TSUTAYA TV」を運営する株式会社TSUTAYA BBを吸収合併。
      • 株式会社レントラックジャパンが、同社子会社のCKエンタテインメント株式会社を合併。
  • 2009年
    • 1月1日 - 株式会社TSUTAYA STORESホールディングス(2代目法人)が、同社完全子会社の株式会社ヴァージン・メガストアーズ・ジャパンを合併。
    • 3月 - 夢の街創造委員会株式会社(現・株式会社出前館)と資本・業務提携契約を締結。
    • 4月1日
      1. (2代目)株式会社TSUTAYA STORESホールディングスが、同社完全子会社の株式会社TSUTAYA STORESを合併。
      2. 株式会社TSUTAYAが、同社完全子会社の(2代目)株式会社TSUTAYA STORESホールディングスを合併。
      3. 株式会社レントラックジャパンが、同社完全子会社の株式会社ブロウアウトジャパン、ビーエムドットスリー株式会社、カルチュア・パブリッシャーズ株式会社を合併。
      4. 株式会社TSUTAYAが、株式会社レントラックジャパン、株式会社ツタヤオンライン、株式会社CCCキャスティングを合併。
      5. 株式会社Tカード&マーケティングが、ポイント預り金管理事業を除くすべての事業を吸収分割により株式会社TSUTAYAに承継させ、株式会社Tポイントに商号変更。
      6. 株式会社CCCライフスタイル総合研究所および株式会社CCCコミュニケーションズの事業を、株式会社TSUTAYAに事業譲渡後、解散。
      7. 株式会社TSUTAYA HOLDINGSを解散。
      8. 株式会社TSUTAYAを株式会社CCCに商号変更[60]
      9. 株式会社ほるぷ出版のブッキング事業(現・株式会社復刊ドットコム)を吸収分割により子会社化。
    • 5月14日 - カカクコム株式会社と資本・業務提携契約を締結。株式会社デジタルガレージと業務提携契約を締結。
    • 5月25日 - 株式会社デジタルガレージからカカクコム株式会社の株式20.31%を取得し、同社を持分法適用会社化。
    • 6月23日 - 株式会社毎日新聞社と包括的な業務提携で合意した[61]
    • 10月1日 - 株式会社CCCを吸収合併[62]
  • 2010年
    • 1月 - ビーエムドットスリー事業及びリユース事業を吸収分割方式により関連会社株式会社MPDに譲渡。
    • 2月1日 - 株式交換により株式会社すみやを完全子会社化[63]
    • 3月3日
      • 「TSUTAYA TV」事業をトップ・パートナーズ傘下の株式会社TSUTAYA TV(後の株式会社T-MEDIAホールディングス)に譲渡。
      • CCRE株式会社が事実上の倒産。出資金および商取引において少額の損失が生ずる可能性を発表[64]
    • 3月19日 - LPGA公認ツアー「Tポイントレディス ゴルフトーナメント」を鹿児島高牧CCで初開催[65]
    • 4月1日 - 株式会社すみやの全事業を譲受[66]
    • 4月27日 - ネットオフ株式会社と資本・業務提携契約を締結(ネットオフへの30%出資、ネットオフでのTポイント開始、CCCが開始する中古本事業への商品相互供給)。
    • 5月11日 - 東京都渋谷区猿楽町の約12,000m2の敷地内に「新しい大人文化を提案する街」「都心でのライフスタイルの創造」をコンセプトとする、次世代型商業施設建設を目指した「代官山プロジェクト」の計画概要が発表される(協力:NTT都市開発株式会社)。
    • 7月 - ヤフー株式会社とポイントサービス、広告事業、地域事業、インターネットサービスの事業領域において包括的な業務提携に関する基本合意を締結。
    • 8月 - 株式会社富士山マガジンサービスと資本・業務提携契約を締結。
    • 9月 - 中古本事業「TSUTAYA ecobooks」のフランチャイズ展開を開始。
    • 10月 - 株式会社テイツーと業務提携基本合意書を締結[67]
    • 11月 - グループ4社が大阪国税局の税務調査を受け、約16億円の申告漏れを指摘されたことが報道された。うち約2千万円は悪質な仮装や隠蔽を伴う所得隠しとみられ、重加算税を含む約5億円を追徴課税された[68][69]
    • 12月 - シャープ株式会社との合弁会社株式会社TSUTAYA GALAPAGOSを設立。
    • 12月 - 株式会社オプトと資本・業務提携。
   
代官山 蔦屋書店
  • 2011年
    • 2月3日 - 経営陣による自社買収(MBO)により、非上場化を発表。創業者であり社長の増田宗昭が出資する株式会社MMホールディングスにより全株式を取得予定。既に増田自身や増田の個人資産管理会社マスダアンドパートナーズが所有している当社株式もMMHD社に委譲されている。
    • 3月23日 - MMホールディングスが当社の株式(議決権割合)の95.31%を取得したことを発表する[70]
    • 6月30日 - メディアドゥ、富士山マガジンサービスとの業務提携により電子書籍サービス「TSUTAYA.com eBOOKs」を開始。
    • 7月1日 - 株式会社トップカルチャーとの共同出資で文具・生活雑貨の展開するTSUTAYA STATIONERY NETWORK株式会社を設立。
    • 7月22日 - 上場廃止。
    • 10月1日 - ネット・エンタテインメント事業を株式会社TSUTAYA TVに譲渡し、同社は株式会社TSUTAYA.comに商号変更。株式会社TSUTAYA.comが、「TSUTAYA DISCAS」、「TSUTAYA TV」、「TSUTAYA.com eBOOKs」「TSUTAYA オンラインショッピング」などの運営会社となる。
    • 11月24日 - イオンモール日の出店(東京都日の出町)で、未成年者が自ら万引きしてきたCD商品を、処分目的で大量に持ち込んだにも関わらず、店側が通報していなかったことが発覚[71]12月2日、この盗品買い取り問題を受け、古物営業法の規定により、同店を、12月5日から14日間の営業停止処分とする[72]行政処分が命じられる。
    • 12月3日 - 東京都渋谷区猿楽町に「代官山T-SITE」がオープン。続く12月5日には、核となる「代官山 蔦屋書店」[注 6]が開業し、本格始動。
  • 2012年
     
    TSUTAYA亞藝影音
    • 6月 - 台湾CMCグループ(中環集団)と戦略的資本・業務提携を締結。
    • 8月 - ユーザーのWeb閲覧履歴を収集していると指摘され、批判が相次いだInternet Explorer用ツールバー「Tポイントツールバー」のダウンロード提供を中止[73][注 7]
    • 10月1日 - Tポイントの運営事業を会社分割により分社化し、株式会社Tポイント・ジャパンを設立[74]
    • 12月27日 - 台湾・台北市内に台湾1号店となる「TSUTAYA亞藝影音 民権店」がオープン[75]
   
左)武雄市図書館・歴史資料館 右)函館 蔦屋書店
 
湘南T-SITE
  • 2014年
    • 4月1日 - カンパニー制の導入。
    • 6月30日 - 株式会社BookLiveと、紙本と電子書籍を融合した新たな総合書籍プラットフォームの創出を目的として戦略的パートナーシップに関する業務提携を締結。
    • 9月24日 - 株式会社ルートワン・パワーとの合弁会社としてCCCモバイル株式会社を設立。
    • 10月1日 - 株式会社阪急コミュニケーションズの一部出版事業を継承した株式会社CCCメディアハウスの株式を取得[79]
    • 10月22日 - 株式会社T-MEDIAホールディングスが「T-サイト」[注 8]を開設し、ネットニュース配信事業に参入[80]
    • 11月17日 - Tカードがチケットになる「Tチケット」を開始。
    • 11月25日 - Tカードがそのまま電子マネーになる「Tマネー」を開始。
    • 12月1日
      • TSUTAYA事業を(2代目)株式会社TSUTAYAに、出版・コンテンツ事業をカルチュア・エンタテインメント株式会社に、マーケティング事業をCCCマーケティング株式会社に分社化[2]
      • 「CCCモバイル」の設立を発表[81]
    • 12月12日 - 神奈川県藤沢市に「湘南T-SITE」がオープン。敷地面積は代官山T-SITEの約2倍となる4,267坪。CCC初のApple製品の販売・修理店も併設[82]
 
蔦屋家電
  • 2015年
    • 1月20日 - ベンチャー企業向け協業プログラム『T-VENTURE PROGRAM』(TVP)の最終審査会を開催[83]
    • 3月 - フリービット株式会社とモバイル事業における戦略的資本・業務提携を実施。
    • 3月 - フリービットモバイル株式会社の第三者割当増資を引受け子会社(合弁会社)化した上で、同社をトーンモバイル株式会社に商号変更。
    • 4月 - 株式会社安田造船所とイタリア高級家具ブランド『B&B ITALIA Japan』を運営する合弁会社、株式会社progetto81を設立。
    • 5月3日 - 東京都二子玉川に「蔦屋家電」がオープン[84]
    • 5月8日 - 大阪市北区梅田の商業施設ルクア1100内に「梅田 蔦屋書店」がオープン[85]
    • 5月15日 - 子会社カルチュア・エンタテインメント株式会社が、株式会社美術出版社の民事再生スポンサーとなる。
    • 6月 - 株式会社アーク・スリー・インターナショナルを子会社化。
    • 10月1日 - 2014年度から共同事業体として指定管理者であった神奈川県海老名市海老名市立図書館の中央図書館を改装して運営を開始[41]
    • 11月12日 - クリエイター発掘プログラム『TSUTAYA CREATORS' PROGRAM』(TCP)の最終審査会を開催。
    • 11月25日 - 埼玉県さいたま市浦和区浦和駅アトレ浦和)に「浦和 蔦屋書店」がオープン[86]
       
      枚方T-SITE
  • 2016年
    • 2月 - 子会社カルチュア・エンタテインメント株式会社が、株式会社U-NEXT、マイシアターD.D.株式会社との共同出資でカルチュア・ネクスト・プロダクション株式会社を設立。
    • 3月 - 子会社株式会社アーク・スリー・インターナショナルが株式会社Tトラベルを吸収合併。
    • 3月21日 - 宮城県多賀城市の多賀城市立図書館を指定管理者として運営開始[44]
    • 3月31日 - CCCモバイルホールディングス株式会社を吸収合併。
    • 4月 - (2代目)株式会社TSUTAYAの会社分割により、株式会社北海道TSUTAYA、株式会社中四国TSUTAYA、株式会社九州TSUTAYA、株式会社日本サプライサービスを設立。
    • 4月1日 - 子会社(2代目)株式会社TSUTAYAが、株式会社T-MEDIAホールディングスを吸収合併。
    • 4月 - 子会社TSUTAYA STATIONERY NETWORK株式会社の文具雑貨卸事業を関連会社株式会社MPDに譲渡。
    • 5月16日 - 大阪府枚方市に生活提案型デパートメント「枚方T-SITE」がオープン[87]。核店舗として「枚方 蔦屋書店」が開業。延べ床面積は代官山・湘南を抜き最大となる[88]。かつてこの地には近鉄百貨店枚方店があった。
    • 7月 - 子会社株式会社アイ・エム・ジェイの株式の過半数をACCENTURE HOLDINGS B.V.に譲渡し非子会社化。
    • 7月 - 子会社CCCマーケティング株式会社、株式会社LIVELYを吸収合併。
    • 7月 - Mistletoe株式会社と合弁会社、T-KIDS株式会社を設立し、2017年3月に『T-KIDSシェアスクール』をオープン。
    • 8月 - 子会社株式会社TSUTAYA(2代目法人)が、TSUTAYA STATIONERY NETWORK株式会社を吸収合併。
    • 9月 - 子会社株式会社フォトライフ研究所(現・CCCフォトライフラボ)が株式公開買付けを行い、株式会社フォトクリエイトを子会社化。
    • 11月 -子会社CCCマーケティング株式会社が、ウエルシアホールディングス株式会社との共同出資によりウエルシアリテールソリューション株式会社を設立。
 
銀座GINZA SIX蔦屋書店
  • 2017年
    • 1月24日 - 台北市信義区統一時代百貨台北店5階に「TSUTAYA BOOKSTORE 信義店」が蔦屋書店の海外展開1号店として開店。3年で5店舗開業を目指すという[89]。なお統一時代百貨台北店の隣には、蔦屋書店のロールモデルとされる誠品書店の旗艦店である誠品信義店がある。
    • 2月4日 - 岡山県高梁市高梁市図書館を指定管理者として運営開始[45]
    • 3月3日 - 株式会社オートバックスセブンとの合弁会社、ABTマーケティング株式会社を設立。
    • 3月21日 - 徳間書店を子会社化。
    • 4月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)の会社分割により株式会社東北TSUTAYA、株式会社関西TSUTAYA、株式会社ジャパンレジスターサービスを設立。
    • 4月14日 - 広島県広島市南区の再開発施設「EKI CITY広島」にエディオンと共同(フランチャイズ契約)で「エディオン蔦屋家電」がオープン。
    • 4月20日 - GINZA SIX6階に「銀座 蔦屋書店」がオープン[90]
    • 4月28日 - 広島県広島市西区の商業施設「LECT」に「広島T-SITE」がオープン。
    • 5月11日 - 中国の国有複合企業CITICグループの出版子会社である中信出版集団と資本業務提携[91]
    • 5月15日 - 株式会社キタムラとの資本業務提携を締結。
    • 6月 - 子会社株式会社TSUTAYA(2代目法人)が、ふるさとスマホ株式会社を吸収合併。
    • 9月13日 - 子会社カルチュア・エンタテインメント株式会社が韓国の民間放送局SBSと共同で韓流コンテンツ販売会社PLAN Kエンタテインメント株式会社を設立[92]
    • 10月 - ネットとリアルが融合した月額定額サービス「TSUTAYAプレミアム」サービス開始。
    • 10月26日 - 子会社株式会社SKIYAKIが東京証券取引所マザーズへ新規上場。
    • 11月1日 - 新宿に「TSUTAYA BOOK APARTMENT」をオープン。
    • 12月15日 - 子会社カルチュア・エンタテインメント株式会社が、大日本印刷株式会社が保有する主婦の友社の全株式を取得し、主婦の友社を子会社化[93]
 
台灣台中蔦屋書店
  • 2018年
    • 2月3日 - 山口県周南市の周南市徳山駅前賑わい交流施設及び周南市立徳山駅前図書館を指定管理者として運営開始。
    • 4月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)の会社分割により株式会社首都圏TSUTAYA、株式会社北関東TSUTAYA、TSUTAYA Digital Entertainment株式会社を設立。
    • 4月 - 株式会社TSUTAYA STORES(2代目法人)の直営店舗事業を株式会社北海道TSUTAYA、株式会社東北TSUTAYA、株式会社首都圏TSUTAYA、株式会社関西TSUTAYA、株式会社中四国TSUTAYA、株式会社九州TSUTAYAに譲渡。
    • 4月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)および株式会社TSUTAYA STORES(2代目法人)が合併。
    • 4月2日 - 家電の企画・卸売事業を分社化し、株式会社蔦屋家電エンタープライズを設立。
    • 4月13日 - 宮崎県延岡市のJR延岡駅前複合施設「エンクロス」を指定管理者として運営開始。
    • 5月1日 - 純粋持株会社体制に再び移行し、CCCエンタテインメント株式会社(現・CCC LIFESTYLE株式会社)、CCCデザイン株式会社、CCCクリエイティブ株式会社を設立[94]
    • 5月30日 - 株式会社TSUTAYAが消費者庁から、動画配信サービス「TSUTAYA TV」の「動画見放題」プランが実際には一部の動画しか視聴できず景品表示法違反に当たるとして再発防止を求める措置命令を受けた[95][96]
    • 7月 - 子会社CKホールディングス株式会社が株式公開買付けを行い株式会社キタムラを子会社化[97]
    • 8月7日 - 株式会社Blaboをグループ会社化。
    • 10月1日 - CKホールディングス株式会社を吸収合併。
    • 10月 - 子会社との吸収分割を実施[98]
      1. CCCエンタテインメントカンパニー事業及び株式保有事業の一部をCCCエンタテインメント株式会社
      2. CCCクリエイティブカンパニー事業及び株式保有事業の一部をCCCクリエイティブ株式会社
      3. CCCデザインカンパニー事業及び株式保有事業の一部をCCCデザイン株式会社
      4. CCCカーライフラボカンパニー事業及び株式保有事業の一部をCCCカーライフラボ株式会社
      5. CCCアートラボカンパニー事業及び株式保有事業の一部をCCCアートラボ株式会社
      6. CCCフォトライフラボカンパニー事業及び株式保有事業の一部を株式会社CCCフォトライフラボ
      7. CCCミュージックラボカンパニー事業をCCCミュージックラボ株式会社
      8. T-SITE事業本部の事業を株式会社T-SITE
      9. ビジネスパートナーズ事業本部の事業をCCCビジネスパートナーズ株式会社
      10. スターバックス事業を株式会社北海道TSUTAYA、函館蔦屋書店株式会社、株式会社蔦屋書店、(2代目)株式会社TSUTAYA、株式会社首都圏TSUTAYA、株式会社関西TSUTAYA、株式会社中四国TSUTAYA、株式会社九州TSUTAYAに、それぞれ継承。
    • 12月 - CCCローカル株式会社を吸収合併。
  • 2019年
    • 2月22日 - 株式会社TSUTAYAが消費者庁から、動画配信サービス「TSUTAYA TV」の「動画見放題」プランが実際には一部の動画しか視聴できず景品表示法違反に当たるとして課徴金1億1753万円の支払いを命じられた[99][100]
    • 3月 - CCCデザイン株式会社、イートンハウスインターナショナルエデュケーショングループにおいて東京のプリスクールを運営する株式会社JIAとの資本・業務提携を締結[101]
    • 3月 - 吸収分割により、株式保有事業の一部をCCCデザイン株式会社に継承[102]
    • 3月 - CCCデザイン株式会社がカルチュア・コンビニエンス・クラブから継承した株式保有事業の一部を株式会社キタムラ・ホールディングスに継承。
    • 3月 - 株式会社キタムラ・ホールディングスが株式会社キタムラの株式保有事業の一部、株式会社CCCフォトライフラボの株式保有事業の一部をそれぞれ継承。
    • 4月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)、株式会社旭屋書店および株式会社東京旭屋書店を子会社化[103]
    • 4月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)、会社分割により株式会社東海TSUTAYAを設立[104]
    • 8月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)と株式会社DAYS Bookが合併。
    • 11月 - コワーキングスペース「SHARE LOUNGE」を渋谷スクランブルスクエアにオープン。
  • 2020年
    • 3月 - TSUTAYA TOKYO ROPPONGIを「六本木 蔦屋書店」としてリニューアルオープン。
    • 4月 - (2代目)株式会社TSUTAYAを存続会社として、株式会社日本サプライサービス、株式会社ジャパンレジスターサービス、TSUTAYA Digital Entertainment株式会社、株式会社蔦屋書店、株式会社札幌ブックセンターの5社と合併し、存続会社は(2代目)株式会社蔦屋書店に社名変更。
    • 4月 - CCCマーケティング株式会社の会社分割により(2代目)CCCマーケティング株式会社を設立し、CCCマーケティング株式会社をCCC MARKETING HOLDINGS株式会社に社名変更。
    • 4月 - 吸収分割を実施し、株式会社CSマーケティングをCCC COMMUNITY株式会社に社名変更。
    • 4月 - CCCデザイン株式会社をCCC DESIGN株式会社に社名変更。
    • 5月 - CCCエンタテインメント株式会社をCCC LIFESTYLE株式会社に社名変更。
    • 7月 - TMC株式会社(旧:トーンモバイル株式会社)を吸収合併。
    • 7月29日 - 東京都 港区のTSUTAYA田町駅前店をリニューアルオープン。本・カフェとラウンジ(コワーキングスペース)を導入。
    • 10月 - CCC MARKETING HOLDINGS株式会社を存続会社として、CCCクリエイティブ株式会社を吸収合併。(2代目)CCCマーケティング株式会社を存続会社として株式会社Blaboを吸収合併[105]
    • 10月 - (2代目)株式会社蔦屋書店を存続会社として、株式会社Tマガジンを吸収合併[106]
    • 10月 - 株式会社蔦屋書店が運営するTSUTAYA DISCAS事業とTSUTAYA Online GAME事業をカルチュア・エンタテインメント株式会社に承継[107]
  • 2021年
    • 2月1日 - カルチュア・エンタテインメント株式会社が、株式会社ネコ・パブリッシングを吸収合併。
    • 2月26日 - CCC DESIGN株式会社、株式会社タイムマシンを株式会社ソウ・ツーに譲渡。
    • 3月31日 - 株式会社Tマネー、住信SBIネット銀行が提供する「NEOBANK(ネオバンク)」サービスを利用した「T NEOBANK」をスタート[108]
    • 3月31日 - 株式会社しまうまプリントが、株式会社CCCフォトライフラボを吸収合併。
    • 4月1日 - 中間持ち株会社4社、及びその関連会社をCCCに統合[109][110]
      1. CCC LIFESTYLE株式会社、CCC DESIGN株式会社、CCC MARKETINGHOLDINGS株式会社、CCC COMMUNITY株式会社を吸収合併。
      2. 株式会社蔦屋書店、株式会社T-SITE、CCCビジネスパートナーズ株式会社を吸収合併。
      3. 株式会社北海道TSUTAYA、株式会社東北TSUTAYA、株式会社首都圏TSUTAYA、株式会社北関東TSUTAYA、株式会社東海TSUTAYA、株式会社関西TSUTAYA、株式会社中四国TSUTAYA、株式会社九州TSUTAYA、株式会社グロースラボ、CCCカーライフラボ株式会社、CCCアートラボ株式会社を吸収合併。
      4. 函館蔦屋株式会社、株式会社BTCompanyを吸収合併。
      5. 株式会社美術出版社光村推古書院株式会社、株式会社ニューアートディフュージョンの権利義務の一部を承継。
      6. 蔦屋書店カンパニー、マーケティングカンパニー、コーポレート本部を新設。
    • 6月28日 - 株式会社キタムラ・ホールディングスの株式の過半をインテグラル株式会社及びその関連ファンドへ譲渡し、同社をCCCグループの連結子会社から持分法適用会社に移行

グループ企業編集

  • CCCマーケティング株式会社 - マーケティングプラットフォーム事業。
  • 株式会社Tポイント・ジャパン - Tポイントプログラム運営事業 。Zホールディングスソフトバンク出資。
  • 株式会社Tポイント - ポイント預り金管理事業。旧アダムス、旧Tカード、旧Tカード&マーケティング
  • 株式会社Tマネー - 前払式支払手段を用いた事業
  • 株式会社Catalyst・Data・Partners - データベース・マーケティング事業。旧カルチュア・ネクスト・プロダクション,旧TDS
  • カルチュア・エンタテインメント株式会社 - 映像、出版、音楽のエンターテイメント分野やライフスタイル分野の企画・製作事業。映像事業(「カルチュア・パブリッシャーズ」)、出版事業(「CLASSIX」)、メディア事業(「ネコ・パブリッシング」、雑誌のwebサイト化支援サービス「CEMP」の提供)、IPプロダクト事業(ECサイト「T-FAN SITE」の運営)、デジタルサービス事業(宅配レンタルサービス「TSUTAYA DISCAS」の運営、ゲームプラットフォーム「TSUTAYAオンラインゲーム」の運営、オンラインクレーンゲーム「Giftole」の運営、IP・アセット マッチングプラットフォーム「SECOND CONNECT」の運営)。株式会社ネコ・パブリッシングを2021年2月1日吸収合併した。
    • PLAN Kエンタテインメント株式会社 - 韓国SBSと共同出資。韓流コンテンツの日本における販売(セルDVD・レンタル用DVD・動画配信)。
    • C&Iエンタテインメント株式会社 - 映像の企画・制作及びクリエイターのエージェント業務。旧IMJエンタテインメント
    • 株式会社トップ・パートナーズ - エンターテイメント企業の持株会社。
      • 株式会社アース・スター エンターテイメント - 書籍・コミックの出版。旧株式会社泰文堂。
      • 株式会社BBB - 映像コンテンツの供給、映像エンコード、映像制作。過去にゲームブランド「HarvesT」を運営。
      • 株式会社ジャム・ティービー - 番組供給事業(スカパー!プレミアムサービス成人向け番組)。旧ジャム・ティービーから個人向け番組提供事業部門を分割[111]
      • 株式会社SMIRAL - キャラクターグッズ企画・製作・販売、映像作品・雑貨の流通、ホテル向けメディアサービスの提供、出版事業(「エス」「スモールエス」)、番組供給事業(スカパー!プレミアムサービス刺激ストロングチャンネル」)。旧株式会社トップ・マーシャル
      • 株式会社AMP - テレビ番組運営・Youtubeチャンネル運営・イベント企画・eコマース事業(化粧品の通信販売サービス「luxis」の運営)。旧ジャム・ティービーからクロスメディア部門を分割[112]
      • 株式会社ポイント・パートナーズ - Tポイントシステムを活用した販売促進支援サービス
      • 株式会社otto - ネットクリエイターのマネジメント、ライツマネジメント、イベント等の企画制作。CCC非連結子会社。
    • 株式会社徳間書店 - 出版社。
    • 株式会社主婦の友社 - 出版社。
      • 主婦の友図書株式会社 - 出版物流事業
    • 株式会社復刊ドットコム - 書籍復刊ポータルサイトの運営・出版。
    • 株式会社スタジオシーアイ - 電子書籍の制作会社。株式会社ICE(インプレスグループ)との合弁会社。
    • 株式会社C-パブリッシングサービス - 徳間書店、主婦の友社、美術出版社等の書店促進、販売会社営業、宣伝・広報。
    • CCCミュージックラボ株式会社 - 音楽に関する生活提案事業の運営と業態開発。「Rolling Stone Japan」の発行。「ツタロックフェス」の企画・主催。
    • 株式会社CCCメディアハウス - 出版社。
    • 株式会社アイビーレコード - 音楽コンテンツ制作・販売。
    • 株式会社PROOF - アニメ・キャラクターグッズの企画・製作・販売
  • デジタルハリウッド株式会社 - デジタルコンテンツのクリエイター育成養成スクール運営、デジタルハリウッド大学・デジタルハリウッド大学大学院の運営、法人向けビジネスコンサルティング。
  • T-KIDS株式会社 - 「T-KIDSシェアスクール」の企画・運営。Mistletoe株式会社との共同出資会社
  • 株式会社美術出版社 - 出版社。
  • 光村推古書院株式会社 - 京都の出版社。
  • 株式会社ニューアートディフュージョン - アート専門書店「NADiff(ナディッフ)」の旧運営法人
  • 株式会社SHIRO - カーライフ・ライフスタイルに関するコンサルティング、自動車関連書籍の出版(発売は世界文化社に委託)。旧CCCカーライフラボ
  • 株式会社ワク井商会 - ロールス・ロイスやベントレーなどのクラシックカーの輸入車販売
  • 株式会社フラットフォー - フォルクスワーゲンのパーツ・車輌の販売
  • 株式会社旭屋書店
  • 株式会社東京旭屋書店
  • スタイル・ディベロップ株式会社 - 飲食店運営事業。カフェ・カンパニー株式会社との合弁会社
  • 株式会社蔦屋家電エンタープライズ[113] - 家電製品の卸販売・法人向け販売・企画開発。
  • 株式会社イオシス - スマートフォン・PC・その他周辺機器の買取・販売。「TSUTAYA スマホ・タブレット買取」の運営。
    • 株式会社フラッシュエージェント - スマートフォンの修理。CCC非連結子会社。
  • CCCフロンティア株式会社 - スマートフォンアクセサリー専門店「UNiCASE」の運営。
    • CCCフロンティアデザイン株式会社 - プロダクトデザイン、Webサイト制作
    • CCCフロンティアラボ株式会社 - ソフトウェア開発事業、コンテンツサービス事業
  • 株式会社シーユー - 株式会社ウカとの合弁会社。オリジナル美容ブランド「Cu(シーユー)」を展開。
  • 株式会社progetto81 - 家具・インテリア用品の卸、販売及び輸出入。B&B ITALIA及びMAXALTOの日本総代理店 「B&B ITALIA JAPAN」を展開。安田造船所との合弁会社。
  • CCC AIR株式会社 - スマートスティック「Air Stick」などの物販商品の流通および販売、「TSUTAYA MOVIE powered by U-NEXT」などの映像配信サービス
  • ジェイ・ティー・キュー株式会社 - 空間クリエイティブ
  • 株式会社リファインド
  • 株式会社アーク・スリー・インターナショナル - 旅行代理店業、保険代理店業、不動産業。「Tトラベル」の運営。
  • 株式会社つみき - インターネットサービスの開発・運用。映画レビューアプリ「Filmarks」、Webマガジン「FILMAGA」の運営。TVP受賞企業。
  • CCCサポート&コンサルティング株式会社 - CCCグループ各社の営業サポート及びコンサルティング業務。
  • 株式会社HRDコンサルティングオフィス
  • Direction&Circle株式会社
  • 株式会社COP
  • Creative 1株式会社 - 株式会社ワントゥーテンとの合弁会社[114]
  • 蔦屋投資(上海)有限公司
  • 臺灣蔦屋股份有限公司 - 台湾におけるTSUTAYAフランチャイズ事業

持分法適用会社編集

  • 株式会社MPD - 日本出版販売との合弁会社。書籍・雑誌・文具・雑貨・音楽・映像・ゲームソフト等の卸販売、中古品(音楽・映像・ゲームソフト等)の売買。CCC49%保有
  • 株式会社トップカルチャー【東証一部:7640】- 新潟県、長野県、東京都、神奈川県、群馬県、埼玉県、宮城県、茨城県、宮城県仙台市、岩手県盛岡市、静岡県静岡市にて蔦屋書店(TSUTAYA)78店舗を展開。1987年5月FC加盟。CCC19.05%保有。
  • 株式会社いまじん白揚 - 日本出版販売の連結子会社。愛知県、三重県、岐阜県で店舗を展開。2015年11月に全店舗フランチャイズ加盟完了。
  • 株式会社精文館書店 - 日本出版販売とCCCの持分法適用会社。愛知県を基盤とし、千葉県、静岡県、埼玉県、神奈川県、岐阜県にTSUTAYA BOOKS・TSUTAYA RECORDS・TSUTAYAレンタル加盟店舗を展開。
  • 株式会社大誠堂 - TSUTAYA堺プラットプラット店、TSUTAYA堺南店、TSUTAYA高槻南店、TSUTAYA JR野田店など大阪府で店舗を展開。
  • 株式会社ティーアンドティー(旧:デンコードーエンタテインメント) - 宮城県名取市のTSUTAYA仙台南店の建物内に本社を置くTSUTAYAWonderGooのフランチャイズ加盟会社。CCCの持分法適用会社。青森県、秋田県、山形県、宮城県、北海道で14店舗を展開。2014年にケーズホールディングス傘下デンコードーの連結子会社から独立。
  • 株式会社Vidaway(旧:株式会社サンレジャー) - ワンダーコーポレーションの連結子会社。TSUTAYA71店舗を展開。かつて業界3位(2004年度)のレンタル店チェーン「サンホームビデオ」を運営していたが、2005年にFC加盟。元々は長崎屋の子会社で、一時期小野グループだった時期もあった。
  • 株式会社Tポイントパートナーズつくば - ワンダーコーポレーションの連結子会社。Tポイント加盟営業代理店。CCC49%保有
  • 株式会社ブックエース - 安全商事の関連会社。茨城県15店舗、福島県4店舗、埼玉県3店舗、千葉県1店舗でTSUTAYA BOOKS・TSUTAYAレンタル加盟店舗を展開。
  • 株式会社MIDORI(旧:株式会社中央図書) - 福島県にて6店舗を展開。
  • RTE株式会社 - 株式会社江崎の関連会社。鹿児島県と熊本県水俣市で店舗でTSUTAYAを展開。江崎運営のブックセンターリリーズの4店舗がTSUTAYAへ切り替えられた。
  • ENN株式会社 - 神奈川県にて7店舗とTポイント加盟営業代理店事業を展開。 CCC非持分法適用会社。
  • フジ・TSUTAYA・エンターテイメント株式会社 - フジの連結子会社。愛媛県16店舗、広島県7店舗、高知県4店舗、徳島県3店舗、山口県3店舗、香川県高松市1店舗を展開。高知県のみ店舗名に「蔦屋書店」を使用。かつて親会社のフジが「メディアシティ バッハ」・「バッハ書店」を展開。2007年9月にフランチャイズ契約、バッハ店舗はTSUTAYAへの切り替えられた。フジのポイントカード「エフカ」も使用できるがTポイントとの併用は不可。
  • アイビーデザイン株式会社 - パッシブホームと北海道TSUTAYAの合弁会社。江別蔦屋書店を運営
  • 株式会社高知蔦屋書店 - 株式会社ウイルと中四国TSUTAYAの合弁会社。高知蔦屋書店を運営
  • 株式会社文苑堂書店石川 - 金澤文苑堂の関連会社で金澤文苑堂と共同でTSUTAYA店舗運営[115]
  • 株式会社T-TOWN - 小浦石油のグループ会社。TSUTAYA事業運営を目的として株式会社関西TSUTAYAと共同出資で設立
  • 得利影視股份有限公司 - 台湾CMCグループ子会社。TSUTAYA BOOKSTORE信義店などを運営。
  • 株式会社芸文社 - 出版社。
  • ヴィンテージ湘南株式会社 - クラシックカー専門店
  • 有限会社ラ・セール - 塗装・鈑金・フレーム修整
  • 株式会社SANDWICH - 京都伏見区のサンドイッチ工場跡をリノベーションした創作プラットフォーム。
  • 株式会社ザ・ビーズインターナショナル - 高級オーディオビジュアルブランド「バング&オルフセン」の日本正規輸入代理店。ソウ・ツーも出資。
  • 株式会社MOTOTECA - カフェ運営・キャンプ場運営
  • 株式会社エヌタス - 長崎自動車(56%)、CCC、オリコ、 18銀行グループの共同出資会社。「エヌタスTカード」事業。
  • 株式会社SKIYAKI東証マザーズ:3995】 - CCC34.08%保有。ファンクラブサイト制作・運用、EC、電子チケットサービス、グッズ作成、映像制作。
  • 株式会社BookLive - 電子書籍配信会社。CCC出資
  • ABTマーケティング株式会社 - 株式会社オートバックスセブンとの合弁会社。CCCマーケティング49%
  • 株式会社ウエルシアリテールソリューション - ウエルシアホールディングスの子会社。CCCマーケティング34%
  • トータルメディカルデザイン株式会社 - CCCとソウ・ツーが出資。医院、クリニック開業支援。CCCの持分法適用会社。
  • 株式会社ルートワン・パワー - フランチャイジーとしてTSUTAYA西葛西店を約1年間運営。CCCの持分法適用会社。
  • 株式会社リヴァンプ - CCCの持分法適用会社。
  • 株式会社フランチャイズアドバンテージ - CCCが出資。CCCの元連結子会社。
  • 株式会社ワンモア - モール型クラウドファンディングサイト「GREEN FUNDING by T-SITE」の運営。TVP受賞企業。CCCが出資。
  • エコーズ株式会社 - マンガ投稿サービス「マンガハック」と電子取次サービス「マンガハックPerry」の運営、マンガ出版事業。TVP受賞企業。TSUTAYAが出資。
  • 有限会社トネリコ - デザイン事務所。
  • 株式会社GO TODAY SHAiRE SALON[116]
  • 中信出版日本株式会社 - 中国の国営出版社中信出版集団との合弁会社。CEが40%保有
  • 株式会社カストリ出版 - 遊廓・赤線専門の出版および書店
  • TCエンタテインメント株式会社 - TBSホールディングスの子会社。CE39%
  • 株式会社ケイズデザインラボ - 小浦石油のグループ会社。3Dデジタル機材販売。
  • 株式会社Afford - PR事業・クリエイティブ事業
  • 株式会社キタムラ・ホールディングス[117] - 写真関連商品・サービスを提供するフォトライフ提案企業の持株会社
    • 株式会社キタムラ - 「カメラのキタムラ」「スタジオマリオ」の運営、中古販売事業、フォトカルチャー事業、Apple製品の修理サービス、スマートフォン事業、インターネット販売事業。
      • 株式会社ユー・シー・エス - カメラ修理・販売
    • 株式会社しまうまプリント - インターネット写真プリント・フォトブック・年賀状サービスの運営、システム開発
    • 株式会社フォトクリエイト - 「スナップスナップ」「オールスポーツコミュニティ」などインターネット写真撮影・販売サービスの運営、システム開発
    • 株式会社ラボネットワーク - デジタル加工処理・映像写真関連商品の卸・小売、ミニラボ機器の販売
    • 株式会社ラボ生産 - 写真プリント・フォトアルバム・年賀状の加工処理、生産
    • 株式会社しまうまプリントラボ - 旧しまうまプリントシステム株式会社。インターネット写真プリント・フォトブック・年賀状の生産
    • UXENT株式会社 - 動画メッセージングサービス「moovin」の運営、システム開発。
    • 株式会社ビコムキタムラ - DVD・CD・コミックのレンタル、書籍・文具・雑貨・DVD・CD・ゲームの販売。福岡県、大分県、宮崎県にTSUTAYA13店舗、リトルマーメード1店舗を展開。かつてレンタル店チェーン「BOM」を運営していたが、2005年にFC加盟。
    • 株式会社キタムラトレードサービス - OUTDOOR PRODUCTS日本総代理店。

フランチャイジー編集

TSUTAYAはフランチャイジー店が全店舗の9割程度を占めている。その企業の一部を列挙する。

複数地方展開企業編集

ワンダーコーポレーション
RIZAPグループの連結子会社。TSUTAYAフランチャイジーのVidaway(旧:サンレジャー)とTポイントパートナーズつくばの親会社。 WonderGOOと併設する形でTSUTAYAレンタル店舗[118]を運営。グループでTSUTAYA事業92店舗(平成31年3月期第2四半期)を運営。独自で有料会員サービス「ファースト会員」を展開。
オー・エンターテイメント
オークワグループ。和歌山県、三重県、奈良県、兵庫県、大阪府で「TSUTAYA WAY」を展開。
ダイレクト・ショップ
平和堂グループ。滋賀県、京都府、岐阜県、石川県津幡町で「平和書店TSUTAYA」を展開。1989年1月FC加盟。
ニッケアウデオSAD
日本毛織の子会社。神奈川県横浜市、川崎市、東京都、大阪府吹田市と兵庫県に展開。2010年FC加盟。
明文堂プランナー
富山県に8店舗、石川県に5店舗、埼玉県に4店舗を展開。トーハンとCCCも出資。
うさぎや
栃木県、埼玉県、宮城県に店舗を展開。1988年FC加盟。
小浦石油
小浦グループで大阪府、兵庫県、神奈川県横浜市戸塚区にて12店舗を展開。小浦グループのケイズデザインラボとT-TOWNがCCCの持分法適用関連会社。
ゴトー
静岡県に8店舗、神奈川県に4店舗を展開。
テイツー
神奈川県、埼玉県蓮田市、三重県菰野町にてTSUTAYA7店舗を展開。
プレシード・パートナーズ
東京都、神奈川県横浜市緑区、京都府相楽郡精華町、奈良県奈良市、兵庫県明石市にて7店舗を展開。その他にメディア・サプライ・パートナーズより譲受けたブック&ベーカリーカフェ「ベルパルレ川東店」を運営。CCCの元・持分法適用会社。
兼松コミュニケーションズ
山梨県に3店舗、東京都新宿区に1店舗、神奈川県横浜市西区に1店舗、愛知県瀬戸市に1店舗を展開。
フェイスコーポレーション
岡山県に6店舗、兵庫県赤穂市に1店舗を展開。Tポイント加盟営業代理店。
ヴィアン
丸仁ホールディングスの子会社。沖縄県に4店舗、埼玉県川越市に1店舗、千葉県船橋市に1店舗、東京都羽村市に1店舗を展開。
シナノ・グループ
長野県4店舗、東京都中野区1店舗を展開。
エディオン
岐阜県・愛知県でTSUTAYAを、広島県にてエディオン蔦屋家電を運営。いずれもエディオンの創業時からのルーツのある地域(東海地方は旧エイデン、中国地方は旧デオデオの地盤であった。旧デオデオは旧ブランド名のダイイチ時代、ダイイチ本店隣に「TSUTAYAダイイチソフトシティ」を経営していた。)でFC事業を行う。二子玉川にある蔦屋家電は当初CCCの直営であったが、2017年よりCCCが運営し、エディオンがFC元として商品供給を行っている[119]
株式会社ティーアンドティー
北海道・東北地方で18店舗を運営。かつては家電量販店のデンコードーによる運営だったが、2010年12月にデンコードーエンタテインメントとして分社化。2014年7月にデンコードーの連結子会社から外れ、2017年4月に現社名に変更。現社名に変更後は同社がフランチャイジーとして運営しているWonderGOO店舗をTSUTAYAに業態転換しているが、WonderGOOから転換した店舗ではレンタルを扱っていないことがある。
島忠
「TSUTAYA BOOKSTORE ホームズ新山下店」「TSUTAYA BOOKSTOREホームズ尼崎店」を運営[120][121]
株式会社T-Fellows
大誠堂の関連会社。 CCC非持分法適用会社。大阪府と奈良県に9店舗を展開。

北海道編集

オカモト
北海道に店舗を展開。
旭川冨貴堂
北海道でTSUTAYA 豊岡店、冨貴堂末広店、TSUTAYA名寄店を運営。
アカシヤ[122]
漫画家島本和彦が執筆業の傍らTSUTAYAサーモンパーク店を経営[123][124]

東北地方編集

レオクラブインターナショナル
リオン・ドールコーポレーションの子会社。 福島県にて親会社であるスーパーマーケットのリオン・ドールの店舗に併設して14店舗、神明通り店の計15店舗を展開(フランチャイズ展開初期は「レオクラブ」と冠していた。)。
株式会社ホットマン
宮城県仙台市に本社を置く企業。宮城県に7店舗、岩手県に2店舗を展開。
ヤマト屋書店
宮城県にてTSUTAYA BOOKS5店舗を展開。
エイアンドシー
山形県でTSUTAYA山形北町店、TSUTAYA米沢相生町店を展開。
スコーレ
青森県「TSUTAYA BOOKSTORE HIRORO」運営。

関東地方編集

ブラス株式会社
日本出版販売の連結子会社。ブラスメディアコーポレーション(ブックオフグループの同名会社から分社)を存続会社として株式会社すばる(1987年3月FC加盟)、株式会社MeLTS(日販とCCCの合弁会社日本メディアリンクから分社)を吸収合併。千葉県、埼玉県、東京都、神奈川県にて54店舗を展開(内2店舗の店名は多田屋 佐原店と幕張 蔦屋書店)。
株式会社フェイス
埼玉県11店舗、東京都10店舗、千葉県八千代市1店舗
東食品株式会社
東京都に6店舗、神奈川県に3店舗、千葉県に2店舗を展開。
ビッグワンホールディングス
子会社のビッグワンが栃木県に13店舗、東京都に4店舗、神奈川県に3店舗、埼玉県に3店舗を展開。
株式会社アクト・ティ
東京都で8店舗を展開。かつてレンタルビデオチェーン「リバティ」を運営。2005年にFC加盟。
株式会社クロス・ポイント
日本出版販売の連結子会社。東京都、埼玉県、千葉県柏市にてTSUTAYA BOOKSTOREを9店舗展開。
神奈中システムプラン
神奈川県にて7店舗を展開。
ヤオマサ
神奈川県に6店舗を展開。
株式会社都商事
東京都に4店舗を展開。
吉田石油
茨城県2店舗、千葉県2店舗を展開。
京成ストア
千葉県に3店舗、東京都葛飾区に1店舗を展開。
富士シティオ
神奈川県でTSUTAYA上大岡店を展開。
コシダカプロダクツ
群馬県で「TSUTAYA BOOKSTOREアクエル前橋」を運営。

中部地方編集

ひらせいホームセンター
新潟県(25店舗)、長野県飯山市(1店舗)で「HIRASEI遊TSUTAYA」を展開(3店舗内にHIRASEI遊蔦屋書店を併設)。1988年FC加盟。TSUTAYA BOOKS非加盟店。
金澤文苑堂
株式会社アンビシャス ホールディングスのグループ。文苑堂書店石川と共同で石川県に4店舗を展開。
文苑堂書店
富山県6店舗を展開。
フカツ
愛知県に7店舗を展開。かつて「レンタルショップ フカツ」を運営。2009年FC加盟。
谷島屋
静岡県で店舗を展開。
ミツハシ
静岡県に5店舗を展開。
OVA21
愛知県にて5店舗を運営。
ヤスサキ
福井県福井市・越前市で4店舗を展開
ニシザワ
長野県に4店舗を展開。
ブックセンター名豊
愛知県にて4店舗を運営。
光書店
愛知県で光書店TSUTAYA高畑店、光書店TSUTAYA戸田店、光書店TSUTAYA大治店を運営。
NTセブンス
愛知県にTSUTAYA稲沢店とTSUTAYA上小田井店を運営。

近畿地方編集

株式会社MS&C
兵庫県にて5店舗を展開。
ジェー・イー・ネクスト株式会社
上新電機の連結子会社。TSUTAYA大阪難波中店とTSUTAYA八尾老原店、TSUTAYAリノアス八尾店、TSUTAYA加古川店、TSUTAYA草津店を運営。
株式会社ティー・エス・ケー
京都府京都市にTSUTAYA 四条寺町店、滋賀県大津市にTSUTAYA BOOKSTORE Oh!Me大津テラス店、大阪府にTSUTAYA 江坂南店、TSUTAYA 東三国駅前店、兵庫県神戸市灘区にTSUTAYA六甲道店を展開。
株式会社キタムラ
兵庫県でTSUTAYA AVIX福知山店、TSUTAYA AVIX豊岡店、TSUTAYA豊岡アルコム店を運営。カメラのキタムラを運営する同名の会社とは関係がない。2001年3月FC加盟。
神姫バス
兵庫県でTSUTAYA姫路広峰店、TSUTAYA太子店、TSUTAYA姫路飾磨店、TSUTAYA熊見店を運営。

中国地方編集

フタバ図書
広島県にて店舗を展開。
株式会社モラブス
広島県東部および岡山県西部で9店舗を展開[125]
大野石油店
広島県にて5店舗を展開。
オサダ文昭堂
岡山県に4店舗を展開。2009年FC加盟。
啓文社
広島県でTSUTAYA3店舗とTSUTAYA ecobooks1店舗を展開している。
富士商
山口県にてTSUTAYA防府店、TSUTAYA周南店、TSUTAYA徳山店を運営。レンタル店チェーン「アップルクラブ」を展開していたものを2002年にTSUTAYAのFC店に転換した。主業はPonta陣営である昭和シェル石油特約店として石油製品販売及びガソリンスタンドを経営。
トイボックス
鳥取県米子市にTSUTAYA角盤町店とTSUTAYA弓ヶ浜店を運営。
今井書店
島根県の今井書店内にてTSUTAYAレンタル3店舗(出雲店のみTSUTAYA RECORDSに加盟)を展開。

四国地方編集

株式会社ウイル
サニーマートグループ。 愛媛県松山市の一部と高知県にて16店舗を展開。グループ内でスリーエフのフランチャイズ店舗を展開しているため、Tポイント開始当初はスリーエフと四国地方で直接競合するローソンがTポイント加盟店であった事から、同社の発行する会員証「TSUTAYA WILLカード」ではTポイント付与の対象外であった。後にスリーエフもTポイント加盟店となった事から、現在はTポイント対象の会員証と、Tポイント対象外のサニーマートグループ「ハーティーポイント」が付与される会員証との2種類の会員証を発行している[126]。高知県内の店舗で借りたレンタル商品を同一県内の他の店舗やサニーマート・スリーエフの店舗内にある返却BOXに返却可能。
大屋
愛媛県に5店舗、香川県観音寺市に1店舗を展開。1988年FC加盟。西条市観音寺市の範囲内であれば、TSUTAYAで借りたレンタル商品をドラッグストアmacの店舗内にある返却BOXに返却可能[127]
アビック
南海電気鉄道の子会社。徳島県に4店舗を展開。Tポイント加盟営業代理店。
エルジオ
香川県に4店舗を展開。

九州地方編集

大和
鹿児島県に10店舗、宮崎県に1店舗を展開。1988年FC加盟。
ニューコ・ワン
熊本県内を中心に熊本県、福岡県宮崎県に複合型レンタル店の「TSUTAYA AVクラブ」・「TSUTAYA」、旗艦店の「蔦屋書店」などを展開。前身である旧壽屋(現・カリーノ)グループの株式会社九州コンサルタンツが1986年にCCCのフランチャイズに加盟。2015年にTSUTAYAの連結子会社となったが、令和元年にTSUTAYAよりMBOを行う。
Misumi
鹿児島県宮崎県都城市日向市熊本県人吉市で書店「ブックスミスミ」と併設する形で2020年現在、7店舗を展開。1986年12月FC加盟。TSUTAYA BOOKS非加盟店。なお、Misumi運営のKFCではTポイントでも貯まる。
COCOアドバンス
長崎県に5店舗を展開(内1店舗は「TSUTAYA BOOKSTORE」)。長崎バスグループ。2014年12月1日に松早商事のフランチャイズ事業部門を事業譲受。2016年4月1日に、店舗の名称をこれまでの「TSUTAYAスペース・エム」から「TSUTAYAココアドバンス」に変更[注 9]。松早商事は「マツハヤ・スペース・エム」のブランドで展開していた店舗を、TSUTAYAのFC店に転換していた。Tポイント加盟営業代理店。
積文館書店
日本出版販売の連結子会社。福岡県、佐賀県にて5店舗を展開。
エレナ
長崎県に4店舗(内1店舗は「TSUTAYA BOOK STORE」)、佐賀県伊万里市に1店舗を展開。
株式会社PLACE
本坊グループの一つ株式会社サナスの子会社。 鹿児島県鹿児島市において4店舗を展開しており、うち1店舗はファミリーマートとの複合店舗。
ひぐち
長崎県に「TSUTAYA遊ING」の名称で4店舗を展開。長らく「遊ING(ゆうイング)」のブランドで長崎県と熊本県に店舗を展開していたが、長崎県内の店舗をTSUTAYAのFC店に転換した[注 10]
昭和自動車
佐賀県でTSUTAYA武雄店とTSUTAYA鳥栖店を運営。

沖縄諸島編集

タカダ
沖縄県にある自動車学校、スポーツクラブ、ホテル、不動産などを経営する企業で、TSUTAYA那覇新都心店、TSUTAYA首里店、TSUTAYA小禄店を運営。

創業家の資産管理会社編集

  • 株式会社ソウ・ツー - 創業者の近親者が議決権の100%を所有する関係会社。CCCデザイン代表取締役社長兼CEOの武田宣が代表取締役会長を。CCCの株主でコーポレート本部専務執行役員の増田宗禄(増田宗昭の長男[128])が代表取締役会長を兼任。不動産事業、店舗事業、ライフスタイル事業、T-SITE及び蔦屋書店開発企画支援事業、その他有価証券の保有及び運用を行う。
    • スパイラルスター・グローバル・パートナーズ株式会社 - 不動産事業
    • 株式会社M・サポート - 不動産事業
    • 株式会社ESCom(旧株式会社トリプロ) - 飲食事業・食品卸売事業
      • 株式会社トリプロ・プラス - 焼き鳥・惣菜専門店『鳥ぷろ』『トリプロ』と大阪王将代官山店の運営。
      • 株式会社フードネットジャパン - 食品の原材料の仕入・製造・加工・販売、商社機能、ロジスティック等
      • 株式会社スシ・プロ - 『びっくり寿司』の運営。
    • 株式会社カラーズ(Color Zoo) - ペットフード・ケア専門店「GREEN DOG」の運営。元CCCの連結子会社。
      • 株式会社ベックジャパン - 動物病院の運営
      • 株式会社ピークス - 動物病院専用ソフトウェア・システムの開発・販売業務
      • 株式会社R2 - 輸入卸売事業
      • 株式会社カラーズ・プロダクツ - 輸入販売業・製造業
      • 株式会社カラーズ・エデュケーション - 人材育成事業
    • OGSホールディングス株式会社
      • 株式会社オギヤマサイクル - 電動アシスト自転車専門店「サイクルショップオギヤマ」の運営、業務用電動自転車の販売およびリース
      • 株式会社モトベロス - 電動アシスト自転車専門店「モトベロ」の企画ならびにFC事業展開
      • 株式会社モトベロ・プラス - 電動アシスト自転車専門店「モトベロ」の運営
      • 株式会社BESV JAPAN - 電動アシスト自転車ブランド「BESV」シリーズの日本輸入・販売
    • 株式会社代官山ゴルフ倶楽部 - ゴルフセレクトショップの運営
    • スパイラルスター株式会社 - ファミリーマートのフランチャイジー
    • 株式会社ソウ・ツー・プラス - ファミリーマートのフランチャイジー
    • カムイ・キャピタル株式会社 - 投資事業
    • 株式会社タイムマシン - イヤホン・ヘッドホン専門店「e☆イヤホン 」の運営。CCCの元連結子会社。
      • 株式会社TMネットワーク - 卸事業、イベント事業、メディア事業
  • マスダアンドパートナーズ株式会社(旧株式会社ソウ・ツー) - 創業者の個人資産管理会社。

過去のグループ企業編集

  • デジタルハリウッド・エンタテインメント(現・DHE株式会社) - 元連結子会社(トップ・パートナーズの元子会社)。2008年12月にミツイワ株式会社の子会社となる。
  • デジタルスケープ - 2009年5月にイマジカホールディングスの子会社となる。
  • レアル・ワークス - 元連結子会社。元連結子会社。
  • ケイ・エム・プロデュース - 元連結子会社[129]
  • メディアステーション - 元連結子会社、トップ・パートナーズのグループ会社。
  • 株式会社メディア・ノクス - 元連結子会社、トップ・パートナーズのグループ会社。成人向け番組の委託放送事業者。2011年に株式会社ジャム・ティービー(現 株式会社メディア・サプライ・パートナーズ)に合併されて解散。
  • 株式会社TPホールディングス - 株式会社トップ・パートナーズの元持株会社。
  • 株式会社エスクァイアマガジンジャパン - 雑誌「エスクァイア日本版」を発行していた出版社。2009年廃業。
  • 株式会社TSUTAYA GALAPAGOS(株式会社GALAPAGOS NETWORKS) - 元子会社。電子ブックストア「TSUTAYA GALAPAGOS(ツタヤ ガラパゴス)」を運営。2011年9月にシャープとの合弁会社解消。2018年清算完了。
  • 株式会社ウィルウェイ - トップ・パートナーズの元子会社。かつてブックマーケット吹田店などを運営。
  • 株式会社エム・フィールド - 元連結子会社。 2016年4月にIMJ、CCCが創業者の櫻井徹に株式を譲渡しグループから独立。
  • 株式会社アイ・エム・ジェイ - 元連結子会社。2016年7月にACCENTURE HOLDINGS B.V.に株式の過半数を譲渡。2017年12月にACCENTURE HOLDINGS B.V.の完全子会社となり持分法適用会社から外れる。
  • IMJ Investment Partners Pte.Ltd.(現・Spiral Ventures Pte Ltd) - 元連結子会社。ベンチャーキャピタル。2017年にMBOより独立[130]
  • WISH JAPAN株式会社 - 元連結子会社。ニューコ・ワン株式会社の健康事業部より分社化。フィットネスクラブ「WOW'D宮崎」「マチカラフィットネス大分」の運営。
  • 株式会社リンダパブリッシャーズ - トップ・パートナーズの元子会社。 泰文堂刊の書籍『おっぱいバレー』『小野寺の弟・小野寺の姉』を企画・編集。2018年9月5日に破産手続開始[131]
  • 株式会社産経学園 - 元連結子会社。カルチャーセンターの運営事業。2018年9月に株式会社カルチャーに売却。
  • CLASSIX株式会社 - 元連結子会社、トップ・パートナーズの元子会社。クロニクルブックス・ジャパン株式会社として設立。2017年4月に株式会社CLASSIX MEDIAを合併。2018年7月1日に社名変更。2018年に株式会社トップ・パートナーズに合併されて解散。
  • 株式会社メディア・サプライ・パートナーズ(株式会社ジャパン・ジャスト・アドバンスド・メディア、旧株式会社ジャム・ティービー) - 元連結子会社、トップ・パートナーズの元子会社。スカパー!プレミアムサービスEXスポーツ&バラエティ」「たちかわ・西武園競輪チャンネル」の番組供給事業、海外衛星放送IP伝送サービス · 業務用衛星放送サービス · 宿泊施設向けVODサービス · 宿泊施設向けWi-fi設備 · 多言語映像通訳サービスの販売。2015年に通信販売サービス及び配信サービスを株式会社AMPに、2016年に成人向け番組提供事業部門を株式会社ジャム・ティービーに、2017年に店舗事業(ベルパルレ川東店)を株式会社プレシード・パートナーズにそれぞれ継承。2019年に株式会社トップ・マーシャルに合併。
  • 株式会社主婦の友リトルランド(現・株式会社リトルランド) - 元連結子会社、主婦の友社の元子会社。乳幼児・児童対象の教室運営・関連書籍の出版。2019年3月に株式会社城南進学研究社に売却。
  • 株式会社主婦の友インフォス - 元連結子会社、主婦の友社の元子会社。「声優グランプリ」「ヒーロー文庫」「プライムノベルス」の発行。2019年4月にIMAGICA GROUPに売却[132]
  • ニューコ・ワン株式会社 - 元連結子会社。2019年にMBO。
  • 株式会社カトラス - 元連結子会社。レストラン、衣料雑貨セレクトショップ「Need Supply Co.」の運営
  • チーター株式会社 - フォトブック事業。令和2年3月しまうまプリントシステム株式会社に合併し解散
  • HCC株式会社 - 宅地建物取引業。令和2年3月株式会社T-SITEに合併し解散
  • 株式会社Tカード(2代目法人) - 令和2年3月株式会社Tマネーに合併し解散
  • 株式会社ディスク・ロード - 受注生産方式によるDVD製造。令和2年3月カルチュア・エンタテインメント株式会社に合併し解散。
  • 株式会社コトコト - 動画写真サービスのシステム開発。令和2年6月株式会社フォトクリエイトに合併し解散。
  • 株式会社キタムラピーシーデポ - PC DEPOT 岡山本店の運営。令和2年7月株式会社キタムラに合併し解散。
  • 株式会社Blabo - 共創コミュニティ「Blabo!」を運営。令和2年10月CCCマーケティング株式会社に合併し解散
  • 株式会社Tマガジン - 月額定額制雑誌読み放題サービス「T-MAGAZINE」の運営[133]。令和2年10月株式会社蔦屋書店(2代目法人)に合併し解散

その他編集

  • 娯楽ソフトを扱うレンタル・書店チェーンの中では、日本でトップのシェアを占めている。
  • 直営店舗とチェーン店舗、各地域ごとに料金体系・品揃え・サービス内容(格安レンタルイベント期間など)は大きく異なる。
  • 各店舗では、店頭にない作品をリクエストすることができる端末を備えている(一部店舗を除く)。
  • フリーペーパーとして「TSUTAYA CLUB MAGAZINE」と「VA」の2種類を発行していた。
  • 2010年7月23日から、TSUTAYA全店のDVDレンタル売場にて「TSUTAYA発掘良品〜100人の映画通が選んだ本当に面白い映画〜」というコーナーを展開し始めた(なお、「100人の映画通」が誰を指しているのかは公表されておらず、自社の社員がポータブルプレイヤーを使い、仕事机の上で選定している場面が民放のテレビ番組で放送されたことがある)。
  • 2007年7月5日 - 8月31日プレイステーション3専用ソフト『ぼくのなつやすみ3 -北国編- 小さなボクの大草原』用に、PLAYSTATION Storeにて「TSUTAYA・ロゴ入りオリジナルT-シャツ」を無料配信。
  • TカードはENEOSの社長室で誕生した[134]
  • 過去に子会社が電子書籍事業として「デジタル TSUTAYA BOOKS」 (ツタヤオンライン)、「FRANKEN」(ジャム・ティービー)[135]、「TSUTAYA GALAPAGOS」(シャープに売却)、「TSUTAYA.com eBOOKs」(T-MEDIAホールディングス)、「ラブコミ.com」(AMP)「T-MAGAZINE」(Tマガジン)を運営していた。

脚注編集

[脚注の使い方]

注釈編集

  1. ^ ただし現在も、一部の最初期からのフランチャイズ店舗名、「代官山 蔦屋書店」のように店舗コンセプトに合わせたブランド名として「蔦屋書店」等の名称が使用されている。
  2. ^ TSUTAYAレンタル加盟店で販売本取扱い店舗の今井書店はある
  3. ^ 数年後、枚方市駅周辺を数回移転した後、2007年この建物を改築した枚方デパートメントビルの2F・3FにTSUTAYA枚方駅前本店(レンタル館)として再入居する。しかし、2016年5月16日枚方T-SITE開業により、レンタル部門・コミックを除く物販部門を同地へ移転、店名を「枚方 蔦屋書店」と改める。コミックは旧物販館建物で暫く販売してたが2017年枚方T-SITE ANNEXⅠへ移転。
  4. ^ 株式会社ソウ・ツー(現マスダアンドパートナーズ株式会社)へ売却。
  5. ^ 平成12年12月に株式会社レントラックジャパンが株式会社ソウ・ツー(現・マスダアンドパートナーズ株式会社)へ売却。AV関連通販事業は、現在CCCグループ会社が継承している。
  6. ^ 2011年冬からのキャンペーン「OTONA TSUTAYA」のフラッグ・ショップ的な存在でもある。
  7. ^ 後に指摘部分を改善し再開。
  8. ^ これに伴い、Tポイント・Tカードの公式サイトとして親しまれてきた従来のTサイトは『Tサイト[Tポイント/Tカード]』にサイト名を改称された。
  9. ^ 名称変更と同時に城栄店(2016年9月15日閉店)がCOCOアドバンスの店舗ではなくなり、代わりに諫早店(2019年8月31日閉店)がCOCOアドバンスの店舗となった。
  10. ^ 当初TSUTAYAに転換しなかった長崎市の城山店と、最後までTSUTAYAに転換しなかった熊本市の浜線店は、それぞれ近くに既存のTSUTAYA店舗がある。

出典編集

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関連項目編集

外部リンク編集