VMware

コンピュータの仮想化を行うソフトウェア,コンピュータの仮想化技術を提供する企業

VMware, Inc(ヴイエムウェア)は、アメリカカリフォルニア州パロアルトに本拠を置くクラウドコンピューティング仮想化のIT企業である。ITの仮想化市場において世界一のシェアを誇る製品やサービスを開発・販売しており、ソフトウェアベンダー全体としても世界第5位[2]の売上高である。

VMware, Inc.
VMware Inc Logo
種類 株式会社
市場情報
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
カリフォルニア州パロアルト
(Palo Alto, California)
設立 1998年
業種 情報・通信業
事業内容 製品やサービスの開発、製造、販売、ならびに保守業務
代表者 Zane Rowe (CEO)
売上高 117億ドル(2021)
営業利益 23.8億ドル(2021)
純利益 20.5億ドル(2021)
総資産 290億ドル(2021)
従業員数 31,000(2020)
外部リンク http://www.vmware.com/
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ヴイエムウェア株式会社
VMware K.K.
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種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
108-0023
東京都港区芝浦3-1-1 田町ステーションタワーN 18階
設立 2003年5月12日
業種 情報・通信業
法人番号 2010401071174
事業内容 日本における VMware 製品の販売支援、設計支援、運用保守支援、サポートサービス、教育サービス、等
代表者 代表取締役社長 山中 直
資本金 1,000万円
純利益 5億9835万6000円(2021年01月31日時点)[1]
総資産 109億9728万7000円(2021年01月31日時点)[1]
従業員数 非公開(日本)
外部リンク http://www.vmware.com/jp/
特記事項:http://vmware-juku.jp/
※VMwareポータルサイト
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VMware本社

概要編集

VMware 社 (VMware Inc.) は1998年にアメリカで設立。2004年1月に EMC コーポレーション (現:Dell Technologies) 傘下になり、2007年8月にニューヨーク証券取引所株式公開。日本法人であるヴイエムウェア株式会社 (VMware K.K.) は2003年に設立された。

1999年、世界で初めてx86仮想化のソフトウェアを提供した企業である。以降、x86が標準的な技術となると、シェアを急速に拡大した。現代の業務用ITシステム環境では、サーバークライアント (OSアプリケーション)、ネットワーククラウドなどを仮想化することが一般的となっているが、その仮想環境を構築する際のデファクトスタンダードとして用いられるのが VMware 製品群である。IT基盤製品が中心であるためシステムの画面には存在が表れず、システム利用者が直接 VMware 製品を目にするケースは少ないないものの、日本においてもほぼ全ての企業のITシステムで採用されている。

現代のITシステム環境において、VMware 製品群は非常に幅広い形で利用されている。オンプレミスだけでなくクラウドへの対応も進んでおり、VMware Cloud on AWSAzure VMware Solutions などを例として、パブリッククラウド上に VMware 製品群を乗せた形でサービスとして利用することも可能になった。クラウド・オンプレミス併用環境やマルチパブリッククラウド環境においても、複数の環境を統一した形でシステムの運用性や可搬性、可用性を確保することが容易となる。また、特定パブリッククラウドサービスの障害や終了、サービスや料金の改定への対策やリスクヘッジを図ることができるのも大きな導入メリットである。さらに、オンプレミスからパブリッククラウドへの移行にあたっては、どちらの環境も同じ VMware 環境で構成できるため、オンプレミスで利用しているアプリケーションの改修が必要無くクラウドサービスに移行・回帰できるといったメリットがあり、あらゆるクラウド移行リスクを大幅に低減できる。

また、クラウド上で利用する形だけでなく、Microsoft Azureニフクラ(旧:ニフティクラウド)などを例として、クラウドサービスの構築やサービスの基盤としても VMware 製品群が多く用いられている。

主要なサービスとしては、クラウドコンピューティングの VMware Cloud on AWS や、クラウドディザスタリカバリの VMware Cloud Disaster Recovery、他社提供となるが、Azure VMware Solution、Google Cloud VMware Engine など。製品としては、サーバー仮想化の vSphere、ストレージ仮想化の vSAN、運用管理の vRealize、ネットワーク仮想化の NSX、デバイス管理/制御(MDM)・統合ワークスペースの Workspace ONE(AirWatch・Identity Manager)、デスクトップ仮想化の Horizon、エンドポイント検出応答(Endpoint Detection and Response)のCarbon Blackなど。

名称編集

米国本社の企業名は「VMware, Inc.」、日本法人の企業名は「ヴイエムウェア株式会社 (VMware K.K.) 」である。製品名は同社の名を冠した「VMware vSphere」や「VMware NSX」、運用管理系製品の場合「VMware vRealize (製品名)」などである。

歴史編集

  • 1998年 VMware, Inc. 設立
  • 1999年 VMware Workstation を発売
  • 2001年 VMware ESX Server をリリース
  • 2003年 日本法人 ヴイエムウェア株式会社 設立
  • 2006年 VMware Infrastructure 3 をリリース、日本でのプロフェッショナル サービス[3](設計支援サービス[4]、運用支援サービス[5]、問合せ対応サービス)、教育サービス[6]提供開始
  • 2007年 西日本オフィス設立
  • 2008年 VMware Horizon View(旧:VMware VDM)をリリース
  • 2009年 VMware vSphere 4 をリリース
  • 2011年 VMware vSphere 5 をリリース
  • 2012年 VMware vCloud suite をリリース、中部オフィス・九州オフィス設立
  • 2013年 VMware Horizon Suite をリリース、VMware Virtual SAN をリリース
  • 2013年 VMware NSX をリリース
  • 2014年 AirWatch(Enpterprise Mobile Management 製品)を買収
  • 2015年 VMware vSphere 6 をリリース、Google と企業向けパブリック クラウドでの協業を発表
  • 2017年 VMware Cloud on AWS 提供開始、VMware Horizon Cloud on Microsoft Azure 提供開始
  • 2018年 VMware Cloud on AWS 日本での提供開始、VMware Horizon Cloud on Microsoft Azure 日本での提供開始。三木会長が東京オリンピックのチーフ・テクノロジー・イノベーション・オフィサーに選出[7]
  • 2019年 Carbon Black・Avi Networks を買収、VMware Tanzu ポートフォリオを発表
  • 2020年 VMware vSphere 7 をリリース、VMworld 2020 Japan をすべてオンラインイベントとして開催、VMware Cloud Disaster Recovery を提供開始
  • 2021年 Dell Technologies 傘下からスピンオフし独立した企業となることを発表、日本の本社オフィスが浜松町から田町に移転

製品(一部)編集

多数の製品が存在する。2021年3月時点の主なラインナップは以下の通り。

  • ハイブリッド クラウド & データセンター インフラ サービス
    • VMware Cloud on AWS(VMC on AWS)
    • VMware Cloud Disaster Recovery(VCDR)
    • Azure VMware Solution(AVS、Microsoft が提供するサービス)
    • Google Cloud VMware Engin(Google が提供するサービス)
    • Oracle Cloud VMware Solution(Oracle が提供するサービス)
    • HCX Technologies
  • ネットワーク & セキュリティ サービス
    • AppDefense
    • Network Insight
    • NSX Cloud
  • クラウド運用サービス
    • Cost Insight
    • Discovery
  • クラウド管理サービス
    • クラウド管理プラットフォーム
    • vRealize Suite
  • クラウド ネイティブ アプリケーション サービス
    • Pivotal Container Service
  • デジタル ワークスペース & デスクトップ サービス
  • アプリケーション管理サービス
    • Wavefront by VMware
  • SDDC プラットフォーム
    • Cloud Foundation
  • データセンターとクラウド インフラストラクチャ
  • ネットワークとセキュリティ
    • NSX(NSX-V、NSX-T)
    • AppDefense
    • vRealize Network Insight
  • ストレージと可用性
    • vSAN
    • Site Recovery Manager
  • ハイパー コンバージド インフラストラクチャ
    • ハイパー コンバージド インフラストラクチャ ソフトウェア
    • vSAN ReadyNode
  • クラウド管理プラットフォーム
    • vRealize Suite
    • vRealize Automation
    • vRealize Business for Cloud
    • vRealize Operations
    • vCloud Suite
    • VMware Integrated OpenStack
  • ネットワーク機能の仮想化
    • vCloud NFV
    • VMware Integrated OpenStack Carrier Edition
  • IoT
    • Pulse IoT Center
  • デジタル ワークスペース
    • Workspace ONE
    • Workspace ONE App Express
  • 仮想デスクトップとアプリケーションの仮想化
    • Horizon
    • Horizon Apps
    • Horizon Cloud
    • App Volumes
  • エンタープライズ モビリティ管理
  • 無償の製品
    • vSphere Hypervisor
    • vCenter Converter
    • Software Manager
    • Workstation Player(個人利用のみ)

製品シェア編集

2013年時点で、全世界で Fortune 100の全ての企業を含む400,000社以上で採用されており、仮想化製品のスタンダードとして世界中で広く使われている。国内では日経225の93%を含む7,000社以上の企業で採用。世界第5位のソフトウェアベンダーでもある。

資格編集

VCA(VMware Certified Associate)、VCP(VMware Certified Professional)、VCAP(VMware Certified Advanced Professional)、VCIX(VMware Cetrtified Implementation Expert)とランク分けされ、後者になるほど難易度が高く、各製品分野や製品バージョン毎に提供されている[8]。日本国内の技術者の場合は日本語での受験が原則可能な VCP の取得を目指すことが多い。VCAP は英語での試験で、Deploy 試験に関しては実環境操作となり難易度が高いため、VCP 取得者の中でも VCAP 取得率は3%以下といわれている。資格の有効期限については VCP に対して取得より2年間となっていたが、2019年に有効期限が撤廃され、すべての資格で無期限となった。既に期限切れで失効していた場合も、ロールバックして再度有効となる[9]。また各資格の取得に向けた教育サービスが提供されている[10]

脚注編集

[脚注の使い方]
  1. ^ a b VMware株式会社 第19期決算公告
  2. ^ VMwareの仮想化が選ばれる理由 〜全世界400,000社以上、国内7,000社以上の導入実績〜 (1/3)、2013年4月23日。
  3. ^ プロフェッショナル サービス | VMware | JP” (日本語). VMware. 2020年10月8日閲覧。
  4. ^ Consulting Services | JP” (英語). VMware. 2020年10月8日閲覧。
  5. ^ Technical Account Management Services | JP” (日本語). VMware. 2020年10月8日閲覧。
  6. ^ VMware Learning | JP” (英語). VMware. 2020年10月8日閲覧。
  7. ^ 第28回理事会の開催結果について” (日本語). 東京2020. 2020年5月8日閲覧。
  8. ^ Education Services 認定資格
  9. ^ VCP - 2 年の再認定要件の撤廃” (日本語). VMware Japan Education Blog (2019年2月6日). 2019年2月7日閲覧。
  10. ^ VMware 公式教育サービス | VMware | JP” (日本語). VMware. 2020年10月8日閲覧。

関連項目編集

外部リンク編集