バル街
バル街(バルがい)は、日本で実施されているチケット制の飲み歩き・食べ歩きイベント。
「バル街」の他に「街バル(まちバル)[1]」、「街なかバル(まちなかバル)[2]」、「バルウォーク[3]」など、様々な名称、呼称(固有名詞ではなくイベントの種類に対する呼び方)があり、統一されていない。イベントの名称に関しては、2020年代には単に「××(地名などが入る)バル」とするケースも存在する[4][5]。
「バル」とはバール(bar)のことで、南ヨーロッパで簡易食堂や軽食喫茶店、居酒屋などを指す言葉である。
イベントの主催者から前売りの飲食チケットを購入し、イベント開催期間中に複数のイベント参加店を、ハシゴして飲み歩き・食べ歩きする。チケットは紙のほかに、モバイルアプリケーションもリリースされている[6]。
主に、地域、および、地域飲食店の活性化(地域おこし)などの目的で、日本全国で開催されている。
歴史 編集
発祥は、2004年、北海道の函館西部地区である[7][8]。同年2月に国際会議「2004スペイン料理フォーラム in HAKODATE」が開催された際に、付帯イベントの一つ(前夜祭)として実施された[7]。スペイン料理が対象だったために「バル街」の名称が使用された[7]。
本州では2009年に兵庫県伊丹市で、函館市で開催されている事例を参考に初めて開催された(伊丹まちなかバル)。様々なジャンルのミュージシャン達がまちなかを演奏してまわる「伊丹オトラクな一日」も同時開催された[9]。
また、バル街(イベント)の近畿圏の主催者同志の情報交換の場として「近畿バルネットワーク」が2011年に発足し、伊丹市内で「第1回近畿バルサミット」が開催された[10]。
『知恵蔵』(朝日新聞社)の2015年時点の版においては、「街バル」という言葉は「株式会社リンクバルによる、飲食店を食べ歩き・飲み歩きするイベント」と定義され、同記事には2013年8月に一般社団法人街バル協会が設立されて、11月19日を「街バルの日」と定め、同年11月19日 - 21日に「第1回東京街バル祭り2013」が開催されたと記されている[11]。ただし、街バル協会については2023年時点でその存在が確認できない[12]。
2020年に起きた新型コロナウイルス感染症の流行により、「元祖」の函館を含む複数のバル街イベントが長期にわたる中断を余儀なくされた[13][14][15]。一方で、新型コロナウイルス感染症流行で失われた飲食店や街の賑わいを取り戻すためにバル街イベントを開始したケースも存在する[1][16]。
脚注 編集
- ^ a b “呉の50店以上が参加、3月5日「街バル」 チケット5枚4000円”. 中国新聞. (2023年2月21日) 2023年5月3日閲覧。
- ^ 佐賀市街なかバル - 佐賀市街なかバル公式ウェブサイト(2023年5月3日閲覧)
- ^ バルウォーク福岡 - バルウォーク福岡公式ウェブサイト。ウェブサイトに記載があるように2023年時点でこの名称は商標登録されている。
- ^ 第2回ぶらり各駅バルめぐり - ぶらり各駅バルめぐり(2023年5月3日閲覧)
- ^ いばらきバル - バルフェスタいばらき(2023年5月3日閲覧)
- ^ バルチケアプリとは? - 株式会社オリズン(2023年5月3日閲覧)
- ^ a b c 「バル街」は函館で始まりました - 函館西部地区バル街(2023年5月3日閲覧)
- ^ バル街とは - 立川バル街(2023年5月3日閲覧)
- ^ 『ビタミンブック第3号「VITAMIN CITY WE WANT!』伊丹まちづくり会議、2015年4月1日、pp.68‐p.79
- ^ 神戸新聞阪神地域版2011年5月22日
- ^ "街バル". 知恵蔵mini. コトバンクより2023年5月3日閲覧。
- ^ リンクバルによる設立プレスリリース(街バル協会を設立し、話題のグルメ食べ歩き バルイベント「街バル」を全国に普及 一般社団法人 街バル協会設立のご案内(PRTIMESへの転送)に記載されたウェブサイトには、2023年5月時点でアクセス不可である。
- ^ “函館「バル街」来月20日4年ぶり開催へ 観光地区で飲み歩き”. NHK函館放送局. (2023年4月18日) 2023年5月3日閲覧。
- ^ “「あおもりバル街」3年ぶりに開催へ 中心商店街から29店参加”. 青森経済新聞. (2023年3月20日) 2023年5月3日閲覧。
- ^ “立川北口食べ飲み歩きイベント「立川バル街」 3年ぶり開催、60店超参加”. 立川経済新聞. (2022年8月8日) 2023年5月3日閲覧。
- ^ “「澄川バル街」巡って知って 11月5日、食べ飲み歩きイベント 29店参加”. 北海道新聞. (2022年10月12日) 2023年5月3日閲覧。