原守
原 守（はら まもる、1892年（明治25年）11月10日[1][2] - 1991年（平成3年）12月5日[1]）は、日本の陸軍軍人。最終階級は陸軍中将。最後の陸軍次官を務めた[2]。
経歴 編集
広島県課長・原郡蔵の三男として生れる[1]。広島陸軍地方幼年学校、中央幼年学校を経て、1913年（大正2年）5月、陸軍士官学校（25期）を卒業[1][2][3]。同年12月、歩兵少尉に任官し歩兵第71連隊付となる[1][3]。1922年（大正11年）11月、陸軍大学校（34期）を卒業[1][2][4]。
1923年（大正12年）12月、陸軍省官房付勤務となり、陸軍省副官を経て、1926年（大正15年）2月から1928年（昭和3年）4月まで欧州に出張した[1]。以後、陸大教官、朝鮮軍参謀、軍事調査部員、軍務局課員、近衛歩兵第4連隊付などを経て、1936年（昭和11年）8月、陸軍大佐に進級し関東軍副官となった[1][4]。翌年8月、陸軍省新聞班長に就任し、近衛歩兵第4連隊長を経て、1939年（昭和14年）3月、陸軍少将に進み歩兵第23旅団長となり日中戦争に従軍した[1][2][4]。
1940年（昭和15年）12月、留守近衛師団司令部付となり、翌年4月、関東憲兵隊司令官に就任し、1941年（昭和16年）11月、陸軍中将に昇進[1][2][4]。1942年（昭和17年）8月、第9師団長に親補され満州掖河に駐屯した[1][2][4]。1945年（昭和20年）4月、教育総監部本部長へ異動し陸軍機甲本部長を兼務[2][4][5]。東部憲兵隊司令官として終戦を迎えた[1][2][4]。
1945年（昭和20年）11月、最後の陸軍次官に就任し[2][4]、陸軍省の廃止後に設置された第一復員省の次官に同年12月1日から19日まで在任した[1]。
1947年（昭和22年）11月、公職追放の仮指定を受ける[6]。追放中の1948年（昭和23年）10月、兵器処理問題に関し、衆議院不当財産取引調査特別委員会に証人喚問された[7]。
親族 編集
栄典 編集
- 1940年（昭和15年）8月15日 - 紀元二千六百年祝典記念章[8]
脚注 編集
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 『日本陸海軍総合事典』第2版、129頁。
- ^ a b c d e f g h i j 『日本陸軍将官辞典』597頁。
- ^ a b 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』328-329頁。
- ^ a b c d e f g h 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』329頁。
- ^ 『日本陸海軍総合事典』第2版。129、317頁。
- ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、21頁。NDLJP:1276156。
- ^ 第3回国会 衆議院 不当財産取引調査特別委員会 第5号 昭和23年10月18日
- ^ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。