通常、以下のいづれかの場合に使用されます^[1]。

1. この著作物の著作者が、1950年1月1日以前に亡くなっていること。
2. この著作物の著作者が、1950年1月1日から1954年1月1日の間に亡くなり、大祖国戦争中には働いておらず、戦争にも参加していないこと。
3. この著作物が、1943年1月1日以前に匿名又はペンネームで公表（発行）されたもので、以後50年間は著作者の名前が知られなかったこと。
4. この著作物が、1943年1月1日から1954年1月1日の間に匿名又はペンネームで公表（発行）されたもので、以後70年間は著作者の名前が知られなかったこと。
5. この著作物が、1929年1月1日^[2]から1954年1月1日の間に制作され、且つ、当該期間に初公開された、又は1993年8月3日まで公開されなかった非アマチュア映画若しくはテレビ映画（或いはその内の一連の画像、一部）であること。
6. この著作物が、1925年7月10日^[3]から1954年1月1日の間に、イタルタス通信、ロシア電報社、又はKarelfinTAGの職員が公務として制作し、且つ、当該期間に初公開された、又は1993年8月3日まで公開されなかった（写真の報告を含む）情報報告書であること。

^[1] この著作物の著作者が迫害を受け、死後に名誉回復がされた場合、著作権の保護期間のカウントダウンは、死亡日ではなく、名誉回復日から開始されます。著作物が死後に最初に公表（発行）された場合、著作権の保護期間は、その最初の公表日からカウントされます。但し、著作者が後に名誉回復された場合は、その後の名誉回復日から再びカウントされます。
^[2] 1929年1月1日以前に製作された映画フィルムは、このテンプレートの1 - 2項の対象です。

ロシア連邦（初期のソビエト・ロシア）はロシア帝国の歴史的後継国ではあるものの法的後継国ではなく、ロシア帝国はベルヌ条約に加盟していなかったため（文学の著作物や美術の著作物の著作者の権利の保護のための連合国ではなかったため）、同条約第5条によれば、以下のいずれかの場合を除いてこの著作物には本国が存在しません。

• いずれかの同盟国に主たる事務所又は常居所を有する者が製作者である映画の著作物については、その同盟国を本国とする
• いずれかの同盟国において建設された建築の著作物又はいずれかの同盟国に所在する不動産と一体となつている絵画的及び彫塑的美術の著作物については、その同盟国を本国とする
• その他の著作物については^[1]、その同盟国を本国とする

[1] - 同盟国の国民ではないが、同盟国に常居所を有する著作者は、その同盟国の国民に同化される。

この著作物は、出版地、著作者の国籍、国際条約の義務などの条件を満たしていないため、ロシア連邦民法第1256条の定めるところによれば、この著作物の独占的権利はロシア連邦の領土に及ぶことはありません（詳細）。