「サイエンスコミュニケーション」の版間の差分

'''サイエンス・コミュニケーション'''（{{Lang-en-short|science communication}}）とは、パブリック・コミュニケーションの一種で、非専門家に対して科学的なトピックを伝えることを指す。'''科学コミュニケーション'''、'''科学技術コミュニケーション'''とも呼ばれる。多くは職業的な科学者が主体となる（[[アウトリーチ#科学技術分野におけるアウトリーチ(Reach Out)|アウトリーチ活動]]や科学普及活動と呼ばれる）が、現在ではそれ自体が一つの職業分野となっている。サイエンス・コミュニケーションの形としては、科学博覧会、[[科学ジャーナリズム]]、{{仮リンク|科学政策|en|Science policy}}、メディア制作などがある。また[[学術雑誌]]などを通した科学者同士のコミュニケーションや、科学者と非専門家の間のコミュニケーションを指すこともある。後者は特に、科学を巡る公の討論や[[市民科学]]活動の中で見られる。

[[研究|科学研究]]や[[科学教育]]への支援を呼び込むために行われる場合もあれば、政治的・倫理的な問題に関する[[意思決定]]のための情報を周知させるのが目的の場合もある。近年では、単純に科学的な研究成果を伝えるより、科学の方法や過程を伝えることを重視する傾向が次第に強くなってきている。これが特に重要となるのは、[[科学的方法]]の制約を受けないためことから容易に流布しやすいる科学的俗説に対処するときである<ref name=GregMiller/><ref name=Hilgartner/><ref name=POIOlson/><ref name=Krulwich/>。

サイエンス・コミュニケーションについての考え方は時代とともに変遷を経てきた。科学者同士が研究について公に交流することをサイエンス・コミュニケーションに含めるならば、その源流は17世紀のイギリスで最初の科学[[学会]]（[[王立協会]]）が成立したことに求められる<ref name=jsthistory>{{cite web|url=https://www.jst.go.jp/csc/knowledge/background/index.html|title=背景と歴史：科学コミュニケーションについて知りたい|publisher=科学技術振興機構 科学コミュニケーションセンター|accessdate=2017-5-6}}</ref>。科学者コミュニティが公衆に科学を伝える動きの先鞭をつけたのは、1831年に創設された英国科学振興協会である<ref name=watanabe>{{cite journal|和書|title=科学技術理解増進からサイエンスコミュニケーションへの流れ|author=渡辺政隆|pages=10-21|journal=科学技術社会論研究|year=2008|issue=5}}</ref>。社会や経済における科学技術の役割が拡大するとともに、一般市民を対象とした理解増進活動の重要性は不動のものとなった。しかし、20世紀の後半から、核技術や[[BSE問題]]、[[遺伝子組み換え食品]]問題などをきっかけに一般市民の科学に対する不信が顕在化され始め、トップダウン的な知識の伝達の有効性に疑問が寄せられるようになった。現在では、多様なステークホルダーによる科学への関与や双方向的な対話を基本理念として、[[コンセンサス会議]]や[[サイエンスカフェ]]のような新たな形式のサイエンス・コミュニケーションが実施されている<ref name=kaji>{{cite book|和書|title=科学・技術の現場と社会をつなぐ 科学技術コミュニケーション入門|pages=111-126|editor=梶雅範、西條美紀、野原佳代子|publisher=培風館|year=2009}}</ref>。

ジェフリー・トーマスとジョン・デュラントは1987年の著書<!-- 論文かもしれない-->で{{仮リンク|科学の公衆理解|en|public understanding of science}}<ref group"†">public understanding of science, PUS</ref>、すなわち[[科学リテラシー]]を向上させるよう訴え、様々な根拠を提示した。公衆が今以上に科学を享受するようになれば、科学研究費の水準が向上し、法規制がより進歩的になり、訓練された科学者の人材が増加するとされた。また、訓練された技術者や科学者が増えることで経済的な国家競争力が強められる可能性があるという<ref name=GregMiller>As summarised in Gregory, Jane & Steve Miller (1998) Science in Public: communication, culture and credibility (New York: Plenum), 11-17.</ref>。科学は個人にとっても有益となりうる。科学そのものが魅力を持つこともあり、例たとえば[[通俗科学|ポピュラーサイエンス]]や[[サイエンスフィクション]]ではその側面が利用される。高度技術化が進む中、社会的な問題について話し合うのに基礎的な科学知識は役に立つかもしれない。[[ポジティブ心理学|幸福感についての科学]]は個人にとって直接的に明確な意義を持つ科学研究の例である<ref name=GregMiller/>。政府や社会も科学リテラシーの向上から恩恵を受ける可能性がある。有権者の見識は社会の民主化を推進する原動力である<ref name=GregMiller/>。それに加え、道徳的な問題について[[意思決定]]を行うのに必要な知識が科学から得られることがある（たとえば{{仮リンク|動物は苦痛を感じるか|en|Pain in animals}}、人間活動が[[気候変動]]に与える影響、さらには{{仮リンク|道徳の科学|en|Science of morality}}といった問題に関する疑問に答えてくれる）。

科学の公衆理解という観点に基づく学術研究に対しては、科学技術社会論の研究者から多くの批判が寄せられている。例たとえば、スティーヴン・ヒルガートナーが1990年に論じたところによれば<ref name=Hilgartner>Hilgartner, Stephen (1990) ‘The Dominant View of Popularization: Conceptual Problems, Political Uses, Social Studies of Science, vol. 20(3): 519-539.</ref>、科学の普及についての（彼がいう）「支配的な見解」の中では、正確な知識を備えた集団とそれ以外との間に明瞭な境界があると考えられがちである。公衆を知識が欠如した集団と定義することで、科学者たちは専門家としての自己認識を際立たせることになる。科学の普及活動は{{仮リンク|境界作業|en|Boundary-work}}<ref group="†">バウンダリーワーク。科学と非科学の間に境界線を引く試み。</ref>の一つの形となる。このように理解するならば、科学者と非科学者との間で行われる科学コミュニケーションという営みそのものが、この図式を強調することにしかならない。あたかも、科学コミュニティが一般人に手を差し伸べるのは、そのもっとも強固な境界を強化するためでしかないかのようである（M・ブッチやB・ウィンの著作に基づく<ref>[[Massimiano Bucchi]] (1998) Science and the Media (London & New York: Routledge).</ref><ref>Wynne, Brian (1992) ‘Misunderstood misunderstanding: Social identities and public uptake of science’, ''Public Understanding of Science'', vol. 1 (3): 281-304. See also Irwin, Alan & Wynne, Brian (eds) (1996) ''Misunderstanding Science'' (Cambridge & New York: Cambridge University Press). 邦訳: {{cite journal|和書|title=誤解された誤解--社会的アイデンティティと公衆の科学理解[含 訳者解題]|author=Brian Wynne|translator=立石 裕二|journal=思想|volume=1046|pages=64-103|year=2011}}</ref>）。このように、一般市民に知識が欠如していることを問題視して、トップダウン的な啓発活動を行おうとする考え方は批判的に「{{仮リンク|欠如モデル|en|defecit model}}）」と呼ばれるようになった<ref name=watanabe/>。

生物学者ランディ・オルソンは別の観点から科学の公衆理解に関する危惧を表した。反科学的な集団は強い動機を持ち資金が潤沢であることが多いため、政治的中立を志向する学術団体は後れを取る可能性があるというのである。オルソンはこの懸念を裏付ける例として{{仮リンク|否認論|en|denialism}}（例たとえば[[地球温暖化]]に対するもの）を挙げている<ref name=POIOlson>(October 23, 2009.) [http://www.pointofinquiry.org/randy_olson_dont_be_such_a_scientist/ "Randy Olson - Don’t Be Such a Scientist."] (Includes podcast). [http://www.pointofinquiry.org Pointofinquiry.org]. Accessed May 2012.</ref>。ジャーナリストのロバート・クラルウィッチも同様に、科学者が情報を発信すると、否応なく[[:en:Adnan Oktar|Adnan Oktar]]（[[トルコ]]の宗教指導者、イスラム[[創造論|創造論者]]）のような人物との競争にさらされると論じた。クラルウィッチが伝えるところによれば、トルコでには[[世俗主義]]の強い伝統があるにも関わらず、Oktarの活動により、おもしろくて読みやすく価格も低い[[創造論]]の教科書が数千校にのぼる学校で販売されているという（[[世俗主義]]の強い伝統にも関わらず）<ref name=Krulwich>Miller, Lulu (July 29, 2008).[http://www.radiolab.org/blogs/radiolab-blog/2008/jul/29/tell-me-a-story/ "Tell Me a Story."] (Includes podcast). [http://www.radiolab.org Radiolab.org]. Accessed May 2012.</ref>。[[宇宙生物学]]者{{仮リンク|デイヴィッド・モリソン|en|David Morrison (astrophysicist)}}は、反科学に対処するために研究に支障が出たことが何度かあったと発言している。未知の天体（[[ニビル (仮説上の惑星)|ニビル]]）が地球と接近して大災害（{{仮リンク|ニビル大災害|en| Nibiru cataclysm}}）をもたらすという風説による社会不安を和らげるよう要請されたのだという。これは2008年に始まり、2012年、2017年と繰り返された<ref>{{cite web|last1=Selk|first1=Avi|title=Please stop annoying this NASA scientist with your ridiculous Planet X doomsday theories|url=https://www.washingtonpost.com/news/speaking-of-science/wp/2017/11/18/please-stop-annoying-this-nasa-scientist-with-your-ridiculous-planet-x-doomsday-theories/|website=The Washington Post|publisher=The Washington Post|accessdate=18 December 2017}}</ref>。

海洋生物学者で映画監督でもある{{仮リンク|ランディ・オルソン|en|Randy Olson}}は「科学者ぶるのはやめよう ― スタイルの時代に本質を語るには」<ref group="†">''Don't Be Such a Scientist: Talking Substance in an Age of Style''</ref>f（直訳）と題する本を出した。同書でオルソンは、科学者にもっとコミュニケーションするよう促すことがなおざりにされてきた現状について述べ、同輩である科学者に向けてもっと「気楽になる」よう説いた。さらに、公衆とマスコミに科学を伝える最大の責任は科学者にあるとした。そしてそれを行うならば、[[社会科学]]の十分な理解を下敷きにしなければならない。科学者も[[物語]]のような効果的な説得の技法を使うべきだ、というのがオルソンの主張である。とはいえ、科学者が語る物語はストーリーが魅力的というだけでなく、現代科学に忠実でなければならない。それが困難だったとしても、ただ正面から取り組むしかない。オルソンは[[カール・セーガン]]のような人物が優れた普及家だと述べ、その理由の一つは意識的に好感が持てるイメージを作り上げたためだと指摘した<ref name=POIOlson/>。

[[カリフォルニア工科大学]]の卒業式の式辞において、ジャーナリストのロバート・クラルウィッチは ''Tell me a story''（「お話してください」）という題でスピーチを行った。そこで彼は、科学者には科学や自身の研究を面白く説明するよう求められる機会が実は多い、そのような機会を逃してはいけないと語った。クラルウィッチによれば、科学者は[[アイザック・ニュートン|ニュートン]]がしたように公衆を遠ざける道を選んではならず、[[ガリレオ・ガリレイ|ガリレイ]]にならってメタファーを使いこなさなければならない。科学が容易に理解できなくなっている現代では、メタファーの重要さは増す一方である。さらに、科学の現場で起こっているサクセスストーリーや苦闘の物語を語ることで、科学者が現実の人間だということを伝えられる。スピーチの最後には、科学的な価値感が普遍的な重要性を持つことや、科学的な観点とは単なる意見ではなく訓練によって得られた見識なのだということを公衆に理解してもらう大切さを訴えた<ref name=Krulwich/>。

* [[アンカリング|係留と調整]]: 不確定な要素がある中で意思決定を行うときに用いられる。初めに何らかの出発点（係留点）を設定し、修正を加えながら仮説を完成させていく。例たとえば、ある講義が次の春学期に何人の受講者を集めるか見積もる場合、回答者はまず直前の秋学期の受講者が何人だったか思い出し、秋学期と春学期でどちらが人気が高くなるか考えて見積もりを修正していくことだろう。

もっとも効果的な科学コミュニケーションの試みは、ヒューリスティックが日常的な意思決定の中で果たしている役割を考慮に入れたものである。多くのアウトリーチ活動計画は公衆の知識を向上させることのみに焦点を当てているが、研究によると（たとえばBrossard et al. 2012<ref>{{Cite journal|last=Brossard|first=Dominique|last2=Lewenstein|first2=Bruce|last3=Bonney|first3=Rick|date=2005-01-01|title=Scientific knowledge and attitude change: The impact of a citizen science project|url=httphttps://dx.doi.org/10.1080/09500690500069483|journal=International Journal of Science Education|volume=27|issue=9|pages=1099–1121|doi=10.1080/09500690500069483|issn=0950-0693}}</ref>）、知識レベルと科学的な問題に対する意見との相関は、あるとしてもわずかでしかない<ref>Scheufele, D. A. (2006). Messages and heuristics: How audiences form attitudes about emerging technologies. In J. Turney (Ed.), Engaging science: Thoughts, deeds, analysis and action (pp. 20-25). London: The Wellcome Trust.</ref>。

;伝統的なジャーナリズム:[[新聞]]や[[雑誌]]、[[テレビ]]、[[ラジオ]]など。受け手の数について一日の長があり、ほとんどの人はこれらのメディアで科学的な情報を入手している<ref name=":3" /><ref name=":2"/>。職業的なジャーナリストによって制作されるため、提供される情報は質が高い（正確に書かれ、見せ方が優れている）と考えられる。伝統的なジャーナリズムには論点を提起する役目もあり、政府の[[政策]]に影響力を持つことがある<ref name=":3" />。短所としては、科学に関するニュースがひとたび主流メディアに流れたら、当事者の科学者がその伝え方をコントロールできないため、誤解や誤った報道を生みかねない点がある<ref name=":3" /><ref name=":1">{{Cite journal|last=McCartney|first=Margaret|date=2016-01-25|title=Margaret McCartney: Who gains from the media’s misrepresentation of science?|url=http://www.bmj.com/content/352/bmj.i355|journal=BMJ|language=en|volume=352|pages=i355|doi=10.1136/bmj.i355|issn=1756-1833|pmid=26810502}}</ref>。またこの伝達方式は一方向であり、公衆との対話が起こりえない。さらにまた、ニュースの受け手が科学的な観点から背景の全体の背景を理解できるとは限らないので、ニュース内容の範囲を狭めて限られたポイントにだけ集中させる場合が多い<ref name=":3" /><ref name=":1"/>。しかし最近の研究では、新聞やテレビ局は「科学の[[公共圏]]」の中で広範なアクターを公の討論に引き込む役割を担っていることも示されている<ref>Shiju Sam Varughese.2017. ''Contested Knowledge: Science, Media, and Democracy in Kerala''. Oxford University Press, New Delhi.</ref>。

;オンラインの交流:たとえば[[ウェブサイト]]や[[ブログ]]、[[ウィキ]]、[[ポッドキャスト]]などは科学コミュニケーションに用いることができる。[[ソーシャルメディア]]は言うまでもない。{{仮リンク|[[市民科学|en|Citizen science}}<ref group="†">在野のアマチュア科学者が行う、または参与する科学研究。クラウドサイエンスとも呼ばれる。</ref>]]のプロジェクトでは、インターネットを通じて一般からデータ収集などの貢献を募ることがあり、オンラインによる科学コミュニケーションの一つの形を提示している<ref name=":3" />。オンラインコミュニケーションは潜在的に巨大な受け手を持ち、科学者と公衆との直接的な交流が可能である。そのコンテンツはいつでも利用可能であり、科学者がコントロールすることもできる。また、受け手と送り手の選択によって一方向にも双方向にもコミュニケーションが行える。しかし、コンテンツがどのように受け取られるかをコントロールしづらいことや、常に管理とアップデートを行う必要があることは不利な点といえる<ref name=":3" />。

公衆にはエンターテイメント的な面白い科学知識を求める者がい、同時にそれが、リスク規制や科学技術ガバナンスに批判的に関与するために必要な種類の知識であることも期待するという研究がある<ref>Shiju Sam Varughese. 2017. ''Contested Knowledge: Science, Media, and Democracy in Kerala''. Oxford University Press, New Delhi</ref>。したがって、公衆に科学的な知識を伝えるときにはその側面を意識するのが重要だと示唆されていである<ref name=":2"/>（たとえば、科学コミュニケーションとコメディを組み合わせる[http://festivalofthespokennerd.com/]など）。科学コミュニケーションの分野はまだ歴史が浅いため、公衆がどのように、またどうしていう動機で科学に関与するか、そして様々な形の科学コミュニケーションがそれぞれどのような効果を持つかを正確に突き止めるにはさらなる研究が必要である<ref name=":1"/><ref>{{Cite web|url=http://webarchive.nationalarchives.gov.uk/20121021100840/http://scienceandsociety.bis.gov.uk/all/files/2010/02/Science-for-All-Final-Report-WEB.pdf|title=Science for All: Report and Action Plan from the Science for All Expert Group|last=|first=|date=February 2010|website=|publisher=|access-date=29 October 2016}}</ref>。とはいえ近年の研究は、メディアが科学者による科学的な説明をねじ曲げたり、売り上げのために科学ニュースをセンセーショナルに伝えるというような旧来の見方からは離れていっている。[[文脈主義]]的な、もしくは[[審議民主主義]]のフレームワーク{{訳語疑問点|date=2018年1月|a contextualist/deliberative democracy framework}}の下で研究を行う者にとって、科学とメディアの相互作用は複雑なプロセスである。科学とメディアを二つの社会的システム（またはサブシステム。[[ニクラス・ルーマン]]のシステム理論<ref>See the work of [[Peter Weingart]], Simone Rodder and Martina Franszen. See Rödder, Simone, Martina Franzen, and Peter Weingart (eds). 2012. ''The Sciences’ Media Connection: Public Communication and Its Repercussions''. Dordrecht, Heidelberg, London, and , New York: Springer.</ref>による）として捉え、それらの密接な関係を研究する研究者によれば、科学者の側もまた、一般社会への訴えかけを通じて研究資金を集めようと望み、積極的にメディアに露出しようとする<ref>ドロシー・ネルキンとマッシミアーノ・ブッチによる先駆的な研究も参照のこと。Dorothy Nelkin 1995. Selling Science: How the Press Covers Science and Technology, revised edition. New York: W.H. Freeman and Company; Massimiano Bucchi. 1998. ''Science and the Media: Alternative Routes in Scientific Communication''. London and New York: Routledge. </ref>。一方でメディアの側も、現代のリスク社会におけるリスクガバナンスへの市民参加を支援するために科学報道を行うことを重視している<ref>Hagendijk, R.P. 2004. ‘The Public Understanding of Science and Public Participation in Regulated Worlds’. Minerva 42(1): 41–59.</ref>。

[[第2次世界大戦]]が終わると、英国と米国のどちらにおいても、科学者に対する一般の見方は称賛から不信へと大きく振れた。このためボドマー報告書では、社会への関与を避けることで研究費の調達が阻害されているのではないかという科学コミュニティの懸念が強調されていた<ref name=":2">{{Cite web|url=https://www.ipsos-mori.com/Assets/Docs/Polls/sri-pas-2011-main-report.pdf|title=Public Attitudes to Science 2011|last=Ipsos-MORI|first=|date=|website=|publisher=|access-date=27 October 2016}}</ref>。ボドマーは英国の科学者に対し、彼らには研究内容を公知のものとする責任があると訴え、より広範な一般大衆に科学を伝えることを奨励した<ref name=":2" />。ボドマー報告書の発刊を受けて、英国科学振興協会、王立協会、王立研究所は協同して「科学の公衆理解のための委員会」<ref group="†">[[:en:Committee on the Public Understanding of Science|Committee on the Public Understanding of Science]]</ref>（COPUS）を設置した。これらの団体が協調に踏み切ったことで、科学の公衆理解運動に真剣に取り組む趨勢が生まれた。COPUSは公衆理解を増進するアウトリーチ活動を特に対象とする補助金の交付も行った<ref>{{Cite journal|last=Bodmer|first=Walter|date=2010-09-20|title=Public Understanding of Science: The BA, the Royal Society and COPUS|url=http://rsnr.royalsocietypublishing.org/content/64/Suppl_1/S151|journal=Notes and Records of the Royal Society|language=en|volume=64|issue=Suppl 1|pages=S151–S161|doi=10.1098/rsnr.2010.0035|issn=0035-9149}}</ref>。ついには、科学者が研究成果を広く非専門家コミュニティに向けて公表するのが当たり前だという文化的変革がもたらされた<ref>{{Cite web|url=httphttps://www.publications.parliament.uk/pa/ld199900/ldselect/ldsctech/38/3805.htm#n26|title=Science and Technology; Third Review|last=|first=|date=|website=parliament.uk|publisher=|access-date=2017-3-25}}</ref>。英国のCOPUSは既に廃止されたが、その名はアメリカで「科学の公衆理解のための連合」（[[:en:Coalition on the Public Understanding of Science|Coalition on the Public Understanding of Science]]）として受け継がれた。この団体は[[米国科学アカデミー]]、[[アメリカ国立科学財団]]から資金を拠出されており、サイエンスカフェやフェスティバル、雑誌発行、市民科学のような各形式のポピュラー・サイエンス分野のプロジェクトに重点を置いている。