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'''一代貴族'''（いちだいきぞく、{{lang-en-short|life peer}}）は、[[連合王国貴族|イギリス貴族]]のうち、[[世襲]]ではなく、一代限りで貴族に叙された者である。現在の制度は、[[1958年]]の{{仮リンク|1958年一代貴族法|label=一代貴族法|en|Life Peerages Act 1958}}で制定されている。一代貴族は全て[[男爵]]（baron/baroness）位であり、終身で[[貴族院 (イギリス)|貴族院]]議員となる。
== 前史 ==
=== ウェンスレーデール事件 ===
一代貴族（Life Peer）の先例は[[14世紀]]、[[15世紀]]、[[17世紀]]や[[18世紀]]にもあった{{Sfn|前田英昭|1976|p=5}}。しかし[[19世紀]]には例がなく、近代で最初に一代貴族の問題が[[貴族院 (イギリス)|貴族院]]の俎上にのったのは[[1856年]]のウェンスレーデール事件だった。この事件の概要は以下のとおりである。
貴族院（当時の貴族院は最高裁判所でもあった）に法律家が少なくなっていたことを憂慮した[[イギリスの首相|首相]]第3代[[パーマストン子爵]][[ヘンリー・ジョン・テンプル (第3代パーマストン子爵)|ヘンリー・ジョン・テンプル]]は、[[ヴィクトリア女王]]に奏請して裁判官{{仮リンク|ジェームズ・パーク (初代ウェンスレーデール男爵)|label=サー・ジェームズ・パーク|en|James Parke, 1st Baron Wensleydale}}を[[1856年]][[1月16日]]の[[勅許状]]で一代貴族のウェンスレーデール男爵{{small|(Baron Wensleydale)}}に叙させた。この時代には異例である一代貴族としたのはパークの息子がすでに死んでいて爵位継承できる者がなかったこと、[[世襲貴族]]にしてしまうと財産面で体面を保たねばならなくなり、裁判官に過ぎないパークではそれほどの財産は用意できないだろうと配慮したためだった{{Sfn|前田英昭|1976|p=5}}。
だが、これは[[貴族院 (イギリス)|貴族院]]から大変な反発を招いた。貴族院はウェンスレーデール男爵を議員として認めるかどうかを特権委員会に付託。同委員会はパークを一代貴族とする勅許状も、またそれに基づいて発行される議会招集状も彼を貴族院議席に座らせることはできないと結論した。2月25日に貴族院はこの特権委員会の結論を承認した。この貴族院の強硬な反発を憂慮したヴィクトリア女王は、[[7月23日]]に改めて通常の世襲貴族爵位のウェンスレーデール男爵位をパークに与えることで事件を落着させた{{Sfn|前田英昭|1976|p=4}}
この時、貴族院が一代貴族に反対したのはシドニー・ベイリー(Sydney Bailey)によれば次の諸点であった{{Sfn|前田英昭|1976|p=5-6}}。
#過去の先例は一代貴族任命の例であり、一代貴族に貴族院議席を与える例ではない。したがってパークの場合にこの先例を引用できない。
#なぜ適当な人物を通常の形で世襲貴族にしないのか。子孫が貴族の権威を保つだけの財産を持ちえないとすれば格下げすればよい。
#世襲の原則は革命に対する強力な防塞である。政府に実質的な一代貴族任命権を認めることは、運用次第では貴族院の世襲的性格を弱め、貴族院の独立性を脅かすことになる。
#貴族に二種類あることを認めるわけにはいかない。極端に言えば、世襲貴族は金持ちだが無能、一代貴族は貧乏だが有能と国民から囁かれることは認めがたい。
#独立した判断を下せるのは富める者のみである。政府は有能だが貧乏な者を一代貴族にすることによって貴族院を自由に操縦できるようになるのではないか。
これらの理由は、この後も長く一代貴族制度が反対され続ける理由だった{{Sfn|前田英昭|1976|p=6}}。
=== 一代貴族制の挫折の歴史 ===
一代貴族による貴族院の司法機能強化の問題については、[[1876年]]の{{仮リンク|1876年上訴管轄権法|label=上訴管轄権法|en|Appellate Jurisdiction Act 1876}}によって[[法服貴族]]（常任上訴貴族 Lords of Appeal in Ordinary）制度が設置されたことで解決した。これにより上級の司法職にあった者や[[弁護士]]を一代貴族に任命できるようになった{{Sfn|前田英昭|1976|p=7}}。
だが法服貴族以外の一代貴族の導入は遅々として進まなかった。[[1869年]]に初代[[ラッセル伯]][[ジョン・ラッセル (初代ラッセル伯爵)|ジョン・ラッセル]]が提出された一代貴族法案は、10年以上庶民院議員を務めた者、陸海軍軍人、上級裁判官、高級公務員、文化部門で優れた者などから28名を限度として一代貴族を任命できるとした法案だったが、第3読会で否決されている{{Sfn|前田英昭|1976|p=8}}。つづいて[[1888年]]に第3代[[ソールズベリー侯]][[ロバート・ガスコイン＝セシル (第3代ソールズベリー侯)|ロバート・ガスコイン＝セシル]]が一代貴族法案を提出した。骨子はラッセル案とほぼ同じで、二年以上上級裁判官であった者、海軍中将・陸軍少将以上の陸海軍軍人、大使、高級公務員および[[枢密院 (イギリス)|枢密顧問官]]、5年以上海外植民地の総督であった者、ないしインド副総督であった者などから、50名を限度に一代貴族を任命できるとした法案だったが、第二読会通過後審議未了で終わった{{Sfn|前田英昭|1976|p=8}}。
ついで[[1908年]]12月に第5代[[ローズベリー伯爵]][[アーチボルド・プリムローズ (第5代ローズベリー伯爵)|アーチボルド・プリムローズ]]を委員長とするローズベリー委員会が、貴族院改革案を作成し、その中で一代貴族導入を提案した。全ての貴族が自動的に貴族院議員に列する制度は廃止して、王族議員3名、特定の役職の就任経験を持つ世襲貴族130名、世襲貴族の互選による代表貴族院議員200名、聖職貴族議員10名、法服貴族議員5名、一代貴族議員40名で構成することを内容とした。しかし数か月後に[[デビッド・ロイド・ジョージ|ロイド・ジョージ]]の人民予算案が否決され、その後の嵐のような与野党・両院対立の中でこの改革案も立ち消えた{{Sfn|前田英昭|1976|p=8-9}}。
1909年から1911年の[[議会法]]をめぐる貴族院危機で貴族院の世襲的性格が批判されるようになり、一代貴族制を含む貴族院改革案もいくつか提出されているが、どれも流産した。以上に掲げたような一代貴族創設に関するあらゆる提案は、単に提案に留まったり、法律案として上程されたが、否決または審議未了ないし撤回され続け、結局[[1958年]]の一代貴族法の成立を見るまでは実現しなかった{{Sfn|前田英昭|1976|p=9}}。
早期から貴族院充実強化の必要性が叫ばれ、一代貴族創設案が多数提出されながら、なぜ1958年まで一つとして成功しなかったかは、必ずしも明確でないが、ひとつには政府が一代貴族任命権を実質的な意味で行使することは政府および庶民院に対する貴族院の従属を招来するという危惧があったと思われる。またB.クリックによれば貴族院議員たちの間には貴族としての体面を保てる財産を持たない者を一代限りとはいえ貴族にすることに強い反発があったという{{Sfn|前田英昭|1976|p=10}}。
この空気に変化が生じてきたのは、何よりも[[労働党 (イギリス)|労働党]]の台頭であった。貴族院廃止を綱領で掲げていた同党が党勢拡大し、政権に近づくにつれて保守党内には現状のままでは貴族院の寿命は幾ばくも無いという危機感が生まれたし、逆に労働党内には「弱い」ことを条件に貴族院を認めようという空気が支配的となっていった。そのため両党間に貴族院改革での歩み寄りがみられるようになり始めたのである{{Sfn|前田英昭|1976|p=10}}。
その最初の結実は[[1948年]]春の保守党、労働党、自由党の貴族院構成に関する三党試案だった。「改革は貴族院が庶民院の補助機関であるとの基礎に立って、現行の構成の修正を行い、選挙による新しい型の第二院の設置には反対する。」「一党が永続的に多数を占めないようにする。」「現行の世襲貴族のみによる出席・評決権は認めない。」「第二院の議員は議会貴族(Lords of Parliament)と称し、本人自身の卓越または国家奉仕の理由により、世襲貴族および平民双方から選抜された者が任命され、後者は一代貴族とする。」「議会貴族ではない世襲貴族には庶民院議員に立候補し、また他の市民と同様の方法で各選挙に投票する資格を与える。」といった点に合意があった。ただこの合意は「貴族院の構成と権限は相互的な物なので、両者について意見の一致を見ないときは、全般的な合意に達しえないものとする」とする一項があり、権限の点で三党の合意が得られなかったことから結局この試案自体は御破算となった{{Sfn|前田英昭|1976|p=11-12}}。
しかしとにもかくにも三党が一代貴族を認めたことは一代貴族法成立への基礎となった。
== 一代貴族法の成立 ==
[[1957年]][[10月30日]]から31日の二日間、テーナム卿提出の貴族院改革案の提出を政府に求める動議を議題に[[保守党 (イギリス)|保守党]]政権[[ハロルド・マクミラン|マクミラン]]内閣の{{仮リンク|コモンウェルス担当大臣|en|Secretary of State for Commonwealth Relations}}第14代[[ヒューム伯爵]][[アレック・ダグラス＝ヒューム]]と、野党[[労働党 (イギリス)|労働党]]の初代[[アトリー伯爵]][[クレメント・アトリー]]、[[自由党 (イギリス)|自由党]]の初代[[サミュエル子爵]][[ハーバート・サミュエル (初代サミュエル子爵)|ハーバート・サミュエル]]といった与野党の貴族院重鎮たちの会合がもたれた。この場でヒューム伯は一代貴族法案を提出することを言明した。この宣言通り、5週間後にヒューム伯は一代貴族案法案を貴族院に提出した{{Sfn|前田英昭|1976|p=12-13}}。委員会で修正案の形で論じられたが{{#tag:ref|1957年12月の委員会では次のような修正案が出されたが、どれも否決か撤回された{{Sfn|前田英昭|1976|p=14}}。
# 一代貴族は男性に限る（30対134で否決）
# 新しく貴族となる者には世襲または一代いずれかの選択肢を与える（撤回）
# 一代貴族には議員報酬を与える（撤回）
# 現在の世襲貴族が一代貴族に転じる道を開く（25対75で否決）
# 一代貴族が一代貴族の身分を放棄して庶民院議員になることを認める（22対105で否決）
# 現に庶民院議員である者の世襲貴族の爵位継承は議会の次の解散の日から効力を発揮するものとする（撤回）
|group=注釈}}、結局政府の原案通り可決された。その後庶民院に送付されたが、B.クリックによれば庶民院の議論は「活気のない、思慮のない」ものであったという{{Sfn|前田英昭|1976|p=14}}。しかし法案は庶民院も通過し、1958年4月30日にエリザベス女王の裁可を得て{{仮リンク|1958年一代貴族法|label=一代貴族法|en|Life Peerages Act 1958}}は成立した。その内容は以下のとおりである{{Sfn|前田英昭|1976|p=3}}
{{Quotation|
'''貴族院に出席しかつ評決に加わる権利を伴う一代貴族創設のための措置に伴う法律'''{{#tag:ref|An Act to make provision for the creation of life peerages carrying the right to sit and vote in the House of Lords.|group=注釈}}
:'''第一条''' （貴族院に出席しかつ評決に加わる権利を伴う一代貴族創設のための権限）
::'''1項''' 常任上訴裁判官任命に関する国王陛下の権限を毀損することなしに、国王陛下は勅許状により本条第2項に掲げる資格を伴う一代限りの貴族の身分を何人にも授与することができる。
::'''2項''' 本条に基づいて貴族の身分を取得する者は その者の生存中に限り (a)勅許状によって任命される形式の男爵の爵位、および(b)貴族院に登院すべき招集状を受け貴族院に出席しかつ評決に加わる資格を得、その者の死亡と共に当該身分を喪失するものとする。
::'''3項''' 女性も本条に基づいて一代貴族の身分を取得できる{{#tag:ref|女性が貴族院議員になれるようになったのはこれが初めてである{{Sfn|前田英昭|1976|p=3}}。|group=注釈}}。
::'''4項''' 本条に基づいて取得した貴族院に登院すべき招集状を受け貴族院に出席しかつ評決に加わる権利は、その取得者が法によって無資格者となった時は直ちに失われるものとする。
:'''第2条'''（略称）本法は1958年一代貴族法{{#tag:ref|Life Peerages Act 1958|group=注釈}}として引用される。
}}
法律の中にある「法により無資格者となる」ケースとしては、[[大逆罪 (イギリス)|大逆罪]]などの重罪で貴族院から有罪判決を受け、死刑、終身刑、懲役、二か月以上の禁固に処せられた場合、貴族院が議員資格をはく奪する決定をした場合、英国籍を失った時、[[破産]]した時、議会宣誓を拒否した場合がある{{Sfn|前田英昭|1976|p=4}}。
一代貴族の任命は首相の助言に基づく女王（国王）の勅許状によって行われ、首相は推挙にあたっては事前に名誉精査委員会(Honours Scrutiny Committee)の議を経て、他党リーダーにも候補者の推薦を求めるという形で運用が始まった{{Sfn|前田英昭|1976|p=4}}。
== 現在の運用 ==
{| class="wikitable" style="float:right; margin:1em"
|-
|+1958年一代貴族法による一代貴族任命数<ref name=ukpeeragecreations>{{cite web |url=http://www.peerages.info/admintable.htm |title=United Kingdom peerage creations 1801 to 2019 |last=Beamish |first=David |date= |website=www.peerages.info |access-date=13 September 2019}}</ref>
|-
! 首相 !! 政党 !! 期間 !! 任命数 !! 1年平均
|-
| [[ハロルド・マクミラン|マクミラン]] || 保守党 || 1957–1963 ||align=right| 46人 || 9.2*
|-
| [[アレック・ダグラス＝ヒューム|ダグラス＝ヒューム]] || 保守党 || 1963–1964 ||align=right| 16人 || 16.0
|-
|[[ハロルド・ウィルソン|ウィルソン]] || 労働党 || 1964–1970 ||align=right| 122人 || 20.3**
|-
| [[エドワード・ヒース|ヒース]] || 保守党 || 1970–1974 ||align=right| 58人 || 14.5
|-
|[[ハロルド・ウィルソン|ウィルソン]]|| 労働党 || 1974–1976 ||align=right| 80人 || 40.0**
|-
| [[ジェームズ・キャラハン|キャラハン]] || 労働党 || 1976–1979 ||align=right| 58人 || 19.3
|-
| [[マーガレット・サッチャー|サッチャー]] || 保守党 || 1979–1990 ||align=right| 201人 || 18.2
|-
| [[ジョン・メージャー|メージャー]] || 保守党 || 1990–1997 ||align=right| 160人 || 20.1
|-
| [[トニー・ブレア|ブレア]] || 労働党 || 1997–2007 ||align=right| 357人 || 35.7
|-
| [[ゴードン・ブラウン|ブラウン]] || 労働党 || 2007–2010 ||align=right| 34人 || 11.3
|-
| [[デイヴィッド・キャメロン|キャメロン]] || 保守党 ||2010–2016 ||align=right| 243人 || 40.5
|-
| [[テリーザ・メイ|メイ]] || 保守党 || 2016–2019 ||align=right| 42人 || 14.0
|-
| [[ボリス・ジョンソン|ジョンソン]] || 保守党 || 2019–現在 ||align=right| 0人 || 0.0
|-
|colspan=3| '''合計''' ||align=center| '''1,416人'''||''23.2''
|-
|colspan=5| * <small>マクミランは法律制定後の5年間で計算</small> <br /> **<small>ウィルソンの合計平均は25.4人である</small><br>
<small>世襲貴族に付与された一代貴族(1999年以降)は数に含まれない</small>
|}
一代貴族は、首相の助言に基づく女王の勅許状によって叙爵される。首相による人選は首相独自の判断による場合もあれば、政府から独立した{{仮リンク|貴族院任命委員会|en|House of Lords Appointments Commission}}の推薦に基づく場合もある{{Sfn|神戸史雄|2005|p=101}}{{Sfn|岡田信弘|2014|p=91}}。叙爵されるのは主に政界・官界・軍・司法界などで活躍した者であり、男女問わないが{{Sfn|神戸史雄|2005|p=101}}、叙爵に明確な基準があるわけではないため、首相の裁量権が大きくなりがちである{{Sfn|山田邦夫|2013|p=41}}。2014年現在のところ確立されている首相裁量権を制限する習律としては「政党政治的叙爵に際して首相は自らが所属する政党だけではなく、他の党の人間も叙爵しなければならない」ことと「[[クロスベンチャー|クロスベンチャー]]議員(中立派議員。各分野の専門家が多い)の叙爵は首相の直接指名ではなく貴族院任命委員会の指名に依らなければならない」ことの2つがある{{Sfn|岡田信弘|2014|p=91}}。貴族院任命委員会は2000年に設立され、求人のような透明・厳格な過程でもって指名を公募し、また政党政治的指名に際してもその人物の「適格性」を評価する機能を持つ（ただしこの「適格性」評価はその人物が立派な人間であることを保証するためのものであり、議員資格に照らした適格性や任命数の統制などはこの機関では検討しない){{Sfn|岡田信弘|2014|p=91-92}}。
一代貴族の授爵は首相退任時（退任する首相が次の首相に叙爵候補リストを残す）と総選挙時（引退を表明した庶民院議員たちを叙する）に行われることが多い。2010年の政権交代時には退任する[[ゴードン・ブラウン|ブラウン]]労働党政権が通例を大きく超える32名の叙爵リスト（多くは労働党系。後任のキャメロンはうち29名の叙爵を女王に助言した）を残したため、「前回総選挙で各党が獲得した得票率を反映させる」ことを連立政権プログラムに掲げるキャメロン保守党・自民党連立政権としてはバランスをとるため、与党系も大量に叙爵せざるをえなくなり、結果キャメロンの首相就任から1年以内に117人も一代貴族に叙され、2011年4月には一代貴族総数が792人に達した。現行制度だとこうした首相の「授爵合戦」が行われた場合に一代貴族が急増することが懸念されており、首相の裁量権を抑制する改革の必要性も唱えられている{{Sfn|山田邦夫|2013|p=41}}{{Sfn|岡田信弘|2014|p=147}}。
[[1985年]]以降は[[世襲貴族]]は王族を除いてまったく創設されておらず、[[臣民]]が叙されるのは事実上一代貴族のみとなっている{{#tag:ref|なお、1965年以降に作られたのは1984年の[[ストックトン伯爵]]のみ。また2017年の初代[[スノードン伯爵]]死去により当代が初代として世襲貴族となった人物は王族男子のみとなった。|group=注釈}}。[[1999年]]には[[トニー・ブレア]]政権によって{{仮リンク|1999年貴族院法|label=貴族院法|en|House of Lords Act 1999}}が制定され、世襲貴族の議席が92議席に限定されたため、貴族院議員の大多数は一代貴族になっている。これにより貴族院は「もっぱら先祖の活躍と地位のみに基づく」世襲貴族中心の議院から本人の実績や経験に基づく一代貴族が中心の議院へと転換された{{Sfn|山田邦夫|2013|p=40}}。
一代貴族の爵位名（Baron ×××の部分）は、近代の世襲貴族の多くもそうだが、[[名字]]をそのまま爵位名とすることが多い。このため[[卿|Lord]]の敬称の後に名字がきているように見えるが、Lordの後につくのは[[爵位]]名である。
同じ名字の一代貴族が既に存在する場合、ミドルネームを含めた爵位名にするか、地名に付けることにより区別する。
== 脚注 ==
{{脚注ヘルプ}}
=== 注釈 ===
{{Reflist|group=注釈|1}}
=== 出典 ===
{{reflist|1}}
== 参考文献 ==
*{{Cite book|和書|author=[[岡田信弘]]|date=2014年|title=二院制の比較研究: 英・仏・独・伊と日本の二院制|publisher=[[日本評論社]]|isbn=978-4535520202|ref=harv}}
*{{Cite book|和書|author=[[神戸史雄]]|date=2005年|title=イギリス憲法読本|publisher=[[丸善出版サービスセンター]]|isbn=978-4896301793|ref=harv}}
*{{Cite book|和書|author=[[前田英昭]]|date=1976年|title=イギリスの上院改革|publisher=[[木鐸社]]|asin=B000J9IN6U|ref=harv}}
*{{Cite book|和書|author=[[山田邦夫]]|date=2013年|title=英国貴族院改革の行方 ―頓挫した上院公選化法案―|url=http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_8200260_po_074702.pdf?contentNo=1|format=PDF|publisher=[[国立国会図書館]]|ref=harv}}
== 関連項目 ==
*[[世襲貴族]]
*[[法服貴族]]
*{{仮リンク|聖職貴族|en|Lords Spiritual}}
*[[終身華族]]:1869年から1884年まで存在した日本の華族制度。一代限りで貴族(華族)になるという点で類似。
*[[貴族院 (日本)#勅選議員|勅選議員]]:日本の貴族院議員の種別。功労者や有識者が一代限りで終身の貴族院議員となる点で類似。
{{British Honours System}}
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