「将棋ウォーズ」の版間の差分

将棋ウォーズでは通常の将棋と異なり、課金または無料配布の棋神（ソフト代指し機能）により、ソフトが5手まで代指しする機能を提供している。なお、相手が使用したかどうかは一切表示されないため、実力で負けたのかソフトに負けたのかわからない。なお、運営が提供するソフトは問題ないがサードパーティー制のソフトを使用して指すとアカウント停止の処分となる{{refnest|group=注|ただし、将棋ウォーズ利用規約では「法令または[[公序良俗]]に違反する行為」「HEROZが、合理的な理由に基づき不適切と判断する行為」が禁止されているのみでサードパーティー制のソフト指しを明確に禁止していない<ref name="terms" />。なお、利用規約が不明確で複数の解釈の余地がある場合、「自己に有利な解釈に依拠して運用している疑いを払拭できない」ため、規約差し止めの対象となった裁判事例があり<ref>{{Cite news|title=モバゲー規約、二審も「不当」 利用停止の賠償応じず|newspaper=日本経済新聞|date=2020-11-05|url=https://www.nikkei.com/article/DGXMZO65858300V01C20A1CC1000|accessdate=2021-10-10|publisher=日本経済新聞社}}</ref>、[[消費者契約法]]上、一方的なアカウント停止は権利濫用<ref name="irokawa">{{Cite web|url=http://www.irokawa.gr.jp/column/1056/|title=第110回 アカウント利用停止措置（いわゆる垢BAN）対応のまとめ|accessdate=2021-10-10|author=増田拓也|date=2017-10-16|website=色川法律事務所|publisher=色川法律事務所}}</ref>、損害が発生している場合は[[損害賠償]]請求<ref>{{Cite web|url=https://www.ecnetwork.jp/public/consumer/akaban.html|title=オンラインゲームにて一方的にアカウント停止措置をされた場合 （ECOMネットショッピング紛争相談室）|accessdate=2021-10-10|date=2007|website=一般社団法人ECネットワーク|publisher=ECnetwork}}</ref>、無料利用であってもポイントなどに財産的利益を主張できるという立場もある<ref name="irokawa" />。}}。

HEROZ社は将棋ウォーズを含む同社のネットワーク対戦ゲームに動画配信についてのガイドラインを定めており、ガイドラインを遵守するかぎり、動画の配信に係る著作権侵害を主張しない不行使特約を設けている<ref name="guideline">{{Cite web|url=https://heroz.co.jp/guideline/game.php|title=ネットワーク対戦ゲームに係るＨＥＲＯＺ著作物の利用に関するガイドライン|accessdate=2021-01-10|date=2019-07-05|website=HEROZ株式会社（ヒーローズ）|publisher=HEROZ}}</ref>。ただし、HEROZ社以外の第三者が有する知的財産権が動画内で利用される場合{{refnest|group=注|将棋ソフト[[激指]]は無断使用・複製を禁じ<ref>{{Cite book|和書|author=チーム激指|year=2015-11-27|title=激指14|publisher=マイナビ出版|chapter=インストールガイド|page-=2|asin=B017E0YOEG}}</ref>、[[日本将棋連盟]]は棋譜利用のガイドラインを定めている<ref>{{Cite news|title=将棋ファンにとって悪手か…厳しすぎる「王将戦」ガイドラインに見え隠れする「新聞社」の危機感|newspaper=Yahoo!ニュース|date=2021-01-09|url=https://news.yahoo.co.jp/articles/64ae2ea8aaf6b8740af1043ef6441a8ddc6d9636|accessdate=2021-01-10|work=Yahoo!ニュース|publisher=Yahoo! JAPAN|author=弁護士ドットコム}}</ref>。その他、私的利用可であっても、商用利用可でない場合がある<ref>{{Cite news|title=学校では絶対教えてくれないネットにある画像を 拾っていいの？いけないの？|newspaper=デジモノステーション|date=2020-12-09|url=https://www.digimonostation.jp/0000132328/|accessdate=2021-01-10|publisher=エムオン・エンタテインメント|author=鈴木朋子}}</ref>。}}、その第三者から知的財産権の利用許諾を得る必要があると注意している<ref name="guideline" />。また、事実に反する、第三者が誤診するような利用も禁止しており、これらのガイドラインに違反した場合、削除請求および法的措置を取ると述べている<ref name="guideline" />。