「高度経済成長」の版間の差分
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経済学的には、戦争などによる資本[[フローとストック|ストック]]の大量の減少は、[[貯蓄率]]一定の場合その後の[[国民所得]]（[[フローとストック|フロー]]）の高成長をもたらすことが[[ロバート・ソロー|ソロー・モデル]]によって予測される。
== 日本の高度
{{出典の明記|date=2015年10月13日 (火) 13:10 (UTC)|section=1}}
[[日本経済]]が飛躍的に成長を遂げた時期は、[[1954年]]（[[昭和]]29年）12月（[[日本民主党]]の[[第1次鳩山一郎内閣]]）から[[1973年]]（昭和48年）11月（[[自由民主党 (日本)|自民党]]の[[第2次田中角栄内閣]]）までの約19年間である<ref>高度成長期の期間は公的に定められていないので、経済学者や専門家などで人それぞれの考え方によって期間の違いはある{{要出典|date=2020年11月2日}}。</ref>。この間には「'''[[神武景気]]'''」や「'''[[岩戸景気]]'''」、「'''[[オリンピック景気]]'''」、「'''[[いざなぎ景気]]'''」、「'''[[列島改造ブーム]]'''」と呼ばれる好景気が立て続けに発生した。
[[1968年]]には国内の[[郵便番号]]制度と[[ユーロクリア]]ができて、それから[[手形交換所|手形交換制度]]のオンライン化が急速に進んだ。また、[[第一次世界大戦]]における勝利以降、日本が[[イギリス]]や[[アメリカ合衆国|アメリカ]]などと並んで「[[五大国]]」の一国に数えられていた昭和前期の[[日中戦争]]の前後から、[[第二次世界大戦]]後期において[[アメリカ軍]]による[[日本本土空襲|日本本土への空襲]]が激しくなり工業生産に影響が出てくる[[1944年]]前後までの期間も、[[軍需産業|軍需]]に支えられた[[統制経済]]下にあるとはいえ[[経済成長率]]自体は高度成長期に匹敵する。
=== 経緯 ===
==== 敗戦からの復興 ====
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