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{{子記事|磁気記録|磁気媒体}}
[[ファイル:Kaseta magnetofonowa ubt.jpeg|thumb|200px|[[オーディオ]]用[[コンパクトカセット]]「[[ソニー]]・[[ソニー HF|HF]]」（画像は自社製造時代に製造・販売されたもの。現在すでに終売済み）。[[スケルトン]]仕様で内装された磁気テープが見える]]
'''磁気テープ'''（じきテープ）とは、[[粉末]]状の[[磁性体]]を[[テープ]]状の[[フィルム]]に、バインダー（[[接着剤]]）で塗布または[[蒸着]]した[[メディア (媒体)|記録媒体]]で、[[磁化]]の変化により[[情報]]を[[記録]]・[[録音再生機器|再生]]する[[磁気記録]][[メディア]]の一分類である。
 
[[テープレコーダー|オーディオ]]用、[[ビデオテープレコーダ|ビデオ]]用、[[データ]]/[[コンピュータ]]用などの用途で用いられる。
 
== 概説 ==
用途ごとにより後述の[[テープレコーダー#規格|オーディオ規格]]用、[[ビデオテープレコーダ|ビデオ]]用、[[データ]]/[[コンピュータ]]用などに示す規格があ存在する。また、オーディオやビデオ用には[[アナログ]]記録方式と[[デジタル]]記録方式がある。記録容量に応じ、テープ幅や厚さ、1巻の大きさ（すなわちテープの長さ）のバラエティに富む。[[アメリカ合衆国|アメリカ]]で発達したことからテープ幅を[[インチ]]、テープ長を[[フィート]]で呼ぶ習慣がある（[[日本企業]]を中心に規格化された[[エルカセット]]や[[8ミリビデオ|8ミリビデオテープ]]、[[DAT]]などの例外もある）。
 
日本の[[法令]]では、「磁気テープ（これに準ずる方法により一定の事項を確実に記録して置くことができる物を含む。以下同じ。）」<ref>例として日本の[[特許法]]（昭34法121）第27条。</ref>等として、[[CD-R]]や[[紙テープ]]など本義の磁気テープとは関係のない[[メディア]]も磁気テープに含ませる場合がある。
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磁気テープ、装填装置（[[テープドライブ]]）ともに、定期的な[[メンテナンス]]が必要である。テープのたるみの修正や、キャプスタンやピンチローラー等のメカニカル部分の清掃、磁気ヘッドの帯磁対策などを適時していかないと、テープが巻き込まれて破壊に至るなどの危険がある。
 
1960年代まではテープが巻き取られたリールを裸で保管する「オープンリール式」が一般的だったが、1970年代以降はリールがカートリッジに納められた「カートリッジ式」が一般的となっている。カートリッジ式は可搬性、耐衝撃性、保管性に優れるため、。磁気テープに記録したデータを遠隔地の保管倉庫に定期的に輸送する「テープ保管サービス」を利用すれば、ローカルのシステムがローカルバックアップごと失われるような大災害が起きても復旧が可能である。
 
記録媒体を駆動装置から取り外した状態で保管することを前提とする[[リムーバブルメディア]]の一種であり、データの読み込み/書き込みの際はいちいちその都度[[テープライブラリ]]からカートリッジを1つ取り出して読み取り装置に装てん填して、作業使用が終わった後にまた片づけないといけないので、とても面倒で保管する必要がある。なそので、ためそれほど頻繁に参照しないデータを保存するための「コールドストレージ」としての用途に向いている。家庭や小規模事業所ではテープの交換を人力手で行っているところもあるが、大規模データセンターではロボットがテープを交換するオートチェンジャーが普及している。
 
記録媒体が[[オンライン]]ではない、つまり稼働中のシステムから物理的に隔離している前提のストレージなので、ネットワークを通じた不正アクセスや[[クラッキング]]が起こる心配がなく、[[コンピューターウィルス]]などにネットワークにつながったシステムを全て破壊されてしまっても復旧が可能である。（このような特徴を、セキュリティ業界では「[[エアギャップ]]」と言う。）
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成膜後、リールへの巻き込み前にサーボトラッキングのための情報が記録される場合もある。
 
== 用途規格 ==
磁気テープを利用したメディア規格としては、以下のようなものがある。
 
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