「ダウンフォール作戦」の版間の差分

| commander1 = {{Flagicon|JPN1889}} [[昭和天皇]]<br/>{{Flagicon|JPN1889}} [[鈴木貫太郎]]<br/>{{FlagiconFlagicon2|MCK大日本帝国|army}} [[愛新覚羅溥儀杉山元]]<br/>{{FlagiconFlagicon2|大日本帝国|army}} [[畑俊六]]<br />{{flagicon2|日本|CHN1940naval}} [[陳公博豊田副武]]

| commander2 = {{Flagicon|USA1912}} [[ハリー・S・トルーマン]]<br/>{{Flagicon|GBR}} [[クレメント・アトリー]]<br/>{{Flagicon|SSR1923USA1912}} [[ヨシフダグラス・マッカーサー]]<br/>{{Flagicon|USA1912}} [[チェスターリン・ニミッツ]]<br />{{Flagicon|CHN1928USA1912}} [[蒋介石カール・スパーツ]]<br/>{{Flagicon|UK}} [[ブルース・フレーザー]]

| strength1 = [[日本軍|正規軍]]4,335,500人<ref>{{cite book|last1=Cook|title=Japan at War: an Oral History|date=1992|publisher=New Press|isbn=978-1-56584-039-3|url=https://archive.org/details/japanatwaroralhi00cook_0}} p. 403. Japanese strength is given at 4,335,500 in the Home Islands and 3,527,000 abroad.</ref><br>[[国民義勇隊]]28,000,000人以上<ref>[http://www.shizuoka-heiwa.jp/?p=1433 「本土決戦」計画と静岡における準備状況] Retrieved 2021.8.15</ref><br/>・[[第1総軍]]（東日本）<br/>・[[第2総軍]]（西日本）<br/>・[[第5方面軍 (日本軍)|第5方面軍]]（北海道）<br/>・[[関東軍]] (（満州)）<br/>・[[海軍総隊]]<br/>・[[航空総軍]]<br/>・[[特設警備隊]]<br/>・[[国民義勇隊]]<br/>・[[満州国軍]]<br/>・航空機17,900機(（うち可動機10,700機）<ref name="#1">{{Harvnb|米国戦略爆撃調査団|1996|p=189}}</ref>

| strength2 = [[アメリカ軍|米軍]]<br />12,938000,346000人以上<ref name="#2">{{Harvnb|アレン・ボーマー|1995|p=297}}</ref><ref name="#3">[https://apps.dtic.mil/sti/pdfs/ADA637723.pdf Staff Study Operations "Coronet" 15 August 1945] Retrieved 2021.8.15</ref><br/>[[イギリス軍|英軍]]<br/>20万200,000人以上<ref name="#4">{{Harvnb|アレン・ボーマー|1995|p=204}}</ref><br/>・[[戦艦]]24隻以上<br/>・[[航空母艦]]60隻以上<br/>・[[駆逐艦]]450隻以上<br/>・補助艦艇3,500隻以上<br/>・[[航空機]]6,000機以上<br/>・[[原子爆弾]]の随時投下<br/>・[[BC兵器|生物化学兵器]]の常時使用

'''ダウンフォール作戦'''（ダウンフォールさくせん、{{lang-en|Operation Downfall}}、没落作戦）は、[[太平洋戦争]]時にの[[アメリカ軍]]や[[イギリス軍]]、[[赤軍|ソ連軍]]をはじめ主力とする[[連合国 (第二次世界大戦)|連合国軍]]による日本本土上陸計画<!-- 「日本の破滅、滅亡」 -->の作戦名である。

ダウンフォール作戦は、1945年11月実施を前提に計画された「オリンピック作戦」と、1946年春に実施を前提に計画された「コロネット作戦」に分かれており、オリンピック作戦では[[九州]]南部を占領し、コロネット作戦では[[関東平野]]の占領を目的としていた。仮にこの作戦が実行されていたなら、1944年6月に行われた[[ノルマンディー上陸作戦]]を遥かに超える史上最大の水陸両用作戦となった<ref name="名前なし-pRMe-1">{{Harvnb|トール|2022b|p=378}}</ref><ref>{{Cite book|author=Richard B. Frank|title=Downfall: The End of the Imperial Japanese Empire|date=|year=1999|publisher=New York: Random House|page=340}}</ref>。ダウンフォールは'''「没落、破滅、滅亡」'''、オリンピックは'''「[[近代オリンピック]]」'''、コロネットは'''「[[コロネット]]」（[[王冠]]の一種）'''に因んでいる。

[[第2回ケベック会談]]においてイギリス首相[[ウィンストン・チャーチル]]は日本本土侵攻作戦を承認し{{Sfn|太平洋戦争⑧|2010|p=58}}、これまでアメリカ軍に任せきりであった太平洋戦線でのイギリス軍の貢献拡大についても協議されたが、ヨーロッパから大量の部隊を太平洋に輸送するだけの船舶はイギリスにはなく、またドイツとの戦争で国力が疲弊していたイギリスははるか遠くの日本本土の自国の部隊に補給物資を供給するのは困難であって、所詮はアメリカ頼りであった。また、イギリス軍がは同じ英連邦の[[オーストラリア国防軍|オーストラリア軍]]、[[ニュージーランド軍]]、[[インド軍]]の参加も申し出たが、陸軍の総司令官に任じられていた[[ダグラス・マッカーサー]]元帥は「軍内部で同一の言語が必要とされるこの複雑な作戦では、インド人の部隊を使用するという方法の妥当性には疑問がある」「イギリス軍は[[アングロ・サクソン]]人でなければならない」と言ってインド軍の参加を拒否した。結局、英連邦軍の地上部隊の参加はイギリス、カナダ、オーストラリアの各1個師団の計3個師団の支援要員を含む75,000人に限られ、参加時期も関東平野侵攻の後期からとされた<ref>{{Harvnb|アレン・ボーマー|1995|p=199}}</ref>。

[[1945年]]2月の[[ヤルタ会談]]直前に、[[フランクリン・ルーズベルト]][[アメリカ合衆国大統領|大統領]]とチャーチルが[[マルタ島]]で協議し、1945年9月にヨーロッパの連合軍部隊の1一部を太平洋に移動させると同時に九州侵攻を開始、1945年12月に本州に侵攻するといったタイムテーブルがチャーチルに提示された。そしてヤルタ会談ではルーズベルトがソ連の[[ヨシフ・スターリン]]書記長に、日本本土侵攻作戦の陽動として[[ソ連対日参戦]]を促して、いわゆる「極東密約」（ヤルタの密約）が交わされた{{Sfn|太平洋戦争⑧|2010|p=58}}。3月29日には、これまでの連合軍内の一連の合意事項や戦況の推移も含める形で統合参謀長会議が「対日攻撃戦力最終計画」を作成し、日本本土侵攻作戦全体を「ダウンフォール作戦」、九州侵攻作戦を「オリンピック作戦」、関東侵攻作戦を「コロネット作戦」と命名した{{Sfn|太平洋戦争⑧|2010|p=59}}。[[アメリカ陸軍参謀総長]][[ジョージ・マーシャル]]はマッカーサーに「コロネットは日本にとどめを刺す作戦となるが、それはオリンピックの延長として実施される運びになろう」「ヨーロッパの戦争が1945年7月までに終わるという仮定に基づけば、オリンピック作戦の開始時期は12月1日、コロネット作戦の開始時期は1946年3月1日を目標に、計画を作成することとなる」とタイムスケジュールを説明している<ref>{{Harvnb|アレン・ボーマー|1995|p=184}}</ref>。

オリンピック作戦は九州南部への上陸作戦であり、目的は関東上陸作戦である[[#コロネット作戦|コロネット作戦]]のための飛行場を含む拠点確保であった{{sfn|ウォーナー|1982b|p=237}}。作戦予定日は「[[Xデー]]」と呼称され、[[1945年]][[11月1日]]が予定されていた。なお上陸作戦前に重視されたのが、こ航空戦力の日程は日本撃滅であった。そのため、アメリカ軍参謀本部米英課は沖縄戦の堀栄三少佐に完全に読まれて戦局の見通しがついたことが明らかとなり、後1945年6月には、作戦機密漏洩を疑う騒動となった（沖縄周辺での任務から、南九州、宮古島、[[堀栄三八重山列島]]著作参照）。への空襲や制空戦闘に振り向けており、日本側は軍飛行場に加えて高射砲陣地や各種航空機関連施設を東北地方へ集結させて徹底的に叩いたが<ref>{{Harvnb|林博史|2018|p=69}}</ref>。同時に、[[鉄道や道路などの交通インフラの破壊も重視された。アメリカ合衆国|軍は当初、鉄道や道路の破壊は行わず上陸後に利用しようと検討していたが、日本の鉄道や道路の規格はアメリカ]]もこの機関車や大型車両が運航するのには狭すぎたため大規模な改修が不可避と判断された。そのため、まずは日本軍の移動を察知妨害するため徹底的に破壊しており、8月9、10日占領後にかけて爆撃工兵隊を実施大量動員した<ref>[https://mainichi.jp/articles/20180812/k00/00e/040/211000c 米軍：日本軍て、アメリカ規格の偽装見破り東北の軍事施設鉄道や道路を空襲] - 敷設するといった[[毎日新聞スクラップアンドビルド]]</ref>。まの手法を行うこととしたが、これは1944年6月の[[大湊空襲ノルマンディ上陸作戦]]や[[釜石艦砲射撃]]により艦艇や地上と同様の施設も破壊している方針であった{{Sfn|太平洋戦争⑧|2010|p=60}}。

一方[[国民革命軍|中国軍]]も10月の後半に中国大陸での全面攻勢を計画していた。

各案に共通するのはオリンピック作戦で得られた九州南部の航空基地を利用し、関東地方へ上陸する点であり、上陸予定日は『Yデー』と呼ばれ、1946年3月1日が予定されていた。コロネット作戦は洋上予備も含めると25個師団が参加する作戦であり、対日作戦で最大の上陸作戦となる予定であった。上陸地点は[[相模湾]]の[[湘南海岸]]（[[相模川]]沿いを中心に北進し、現[[相模原市]]・[[町田市]]域辺りより進路を[[東京都区部]]へ進行する計画予定）と[[九十九里浜]]から[[鹿島灘]]沿岸にかけての砂浜海岸が設定され、首都を挟撃することが予定されていた。相模湾には[[第8軍 (アメリカ軍)|第8軍]]、九十九里浜には[[第1軍 (アメリカ軍)|第1軍]]が割り当てられていた。この内主力は相模湾に上陸する第8軍でYデイ初日に投入される兵力は後方支援要員も含めて301,104人と、九十九里浜に上陸する第1軍の241,326人を上回っていた{{Sfn|太平洋戦争⑧|2010|p=63}}。

太平洋戦線は大規模な水陸両用作戦を連続して行う必要があることから、陸軍が中心となる[[西部戦線|ヨーロッパ戦線]]とは異なり陸海空3軍の緊密な連携が必要となることからであった。そのため、陸軍の[[ドワイト・D・アイゼンハワー]]元帥が、[[連合国遠征軍最高司令部|連合国遠征軍最高司令官]]（{{en|Supreme Commander, Allied Expeditionary Force}}、略称：{{en|SCAEF}}）の[[ドワイト・D・アイゼンハワー]]として一元帥が統括したヨーロッパ戦線と異なり、太平洋戦線は、陸軍のマッカーサーが南西太平洋方面の連合軍を指揮する南西太平洋方面最高司令官（Supreme Commander of Allied Forces in the Southwest Pacific Area 略称：SWPA）、海軍の[[チェスター・ニミッツ]]元帥が太平洋中央の連合軍を指揮する[[太平洋艦隊 (アメリカ海軍)|アメリカ太平洋艦隊]]司令長官兼太平洋戦域最高司令官（Commander in Chief, United States Pacific Fleet and Commander in Chief, Pacific Ocean Areas. 略称：CINCPAC-CINCPOA）のとして二元統括となっしていた。そ両司令部は作戦区域を分割して担当しており、日本本土は従来の作戦区域からすれば、ニミッツの太平洋戦域最高司令部が担当であったが、マッカーサーはこれを不満に思っており「我々は現在、人為的な区分境界線及び指揮機構によって、極めて不利な状況下にあるので、対日戦争の究極の成功は、もっとも重大な危機にある」という意見書を[[アメリカ陸軍参謀総長]]に送っている{{sfn|マンチェスター|1985|loc=下巻|ref=m2|p=81}}。しかし、[[フランクリン・ルーズベルト]]大統領の下では、その指揮権問題は棚上げされており、1945年に入ってからはマッカーサーとニミッツの間の軋轢やライバル意識は悪化していく一方であった<ref>{{Harvnb|トール|2022b|p=381}}</ref>。

[[欧州戦線における終戦 (第二次世界大戦)|ドイツが降伏]]し、敵がいなくなったヨーロッパ戦線の指揮官らはこぞってマッカーサーに[[ラブコール]]を送り、ダウンフォール作戦の従軍を希望した。なかでも[[バルジの戦い]]などで戦功を重ねていた[[第3軍 (アメリカ軍)|第3軍]]司令官[[ジョージ・パットン]]大将などは「師団長に降格してもいいから作戦に参戦させてくれ」と申し出ている。しかし、彼らの上司であるアイゼンハワーと違い部下の活躍を好まなかったマッカーサーは、ヨーロッパ戦線の指揮官たちは階級が高くなりすぎているとパットンらの申し出を断り、[[第1軍 (アメリカ軍)|第1軍]]司令官[[コートニー・ホッジス]]大将らごく一部を自分の指揮下に置くこととした<ref>{{Harvnb|アレン・ボーマー|1995|p=192}}</ref>。ただし、部下を信頼して作戦を各軍団指揮官に一任していたアイゼンハワーと異なり、自分を軍事の天才と自負していたマッカーサーは作戦の細かいところまで介入していたため、ヨーロッパ戦線では軍団指揮官であった将軍らに「1個の部隊指揮官」としてきてほしいと告げていた。アイゼンハワーと[[陸軍士官学校 (アメリカ合衆国)|ウエストポイント陸軍士官学校]]の同期生で親友の{{仮リンク|第12軍集団 (アメリカ軍)|en|Twelfth United States Army Group|label=第12軍集団}}司令官[[オマール・ブラッドレー]]大将も太平洋戦線での従軍を希望していたが、マッカーサーの「1個の部隊指揮官」条件発言を聞いたアイゼンハワーが激怒し、ブラッドレーは太平洋戦線行きを諦めざるを得なかった<ref name="#9">{{Harvnb|アレン・ボーマー|1995|p=193}}</ref>。一方でマッカーサーも、アイゼンハワーへの対抗意識からか、太平洋戦線の自分の部下の指揮官たちがヨーロッパ戦線のアイゼンハワーの部下の指揮官よりは優秀であると匂わせる発言をしたり<ref name="#9"/>、「ヨーロッパの戦略は愚かにも敵の最強のところに突っ込んでいった」「[[北アフリカ戦線]]に送られたアメリカ軍の戦力を自分に与えられていたら3ヶ月で[[フィリピン]]を奪還できた」などと現実を無視した批判を行うなど評価が辛辣で、うまくやっていけるかは疑問符がついていた{{sfn|マンチェスター|1985|loc=下巻|ref=m2|p=84}}。

沖縄戦での日本軍の激しい抵抗はアメリカ軍に衝撃を与えており、歴史家ジョージ・ファイファーは、[[オーヴァーロード作戦]]におけるドイツ軍と比較して「前年の夏にノルマンディを防御した一部のドイツ軍部隊は、極めて多い死傷者にも関かかわらず、持ち堪え、逆襲すら行って、連合軍指揮官に強い感銘を与えた。しかし、ドイツ軍の兵器の多くは日本軍のものと違って、対抗する連合軍の兵器より優れていた。暗い見通しに関わらず、優れた戦術と忍耐で戦ったドイツ機甲師団も、沖縄で日本軍が示した離れ業には匹敵できなかった」「このような状況にくじけることなく、多くの死傷者が出るという悲劇にも耐える事ができたのが日本陸軍だけであったろう。驚くべきことは、組織や軍紀が低下せず、これほど長く保持されていたことである」と日本陸軍が夥しい損失にも関かかわらず、最後まで組織的な戦闘を継続したと評された<ref>{{Harvnb|ファイファー|1995b|p=240}}</ref>。

これらヨーロッパの大損害は太平洋戦争にも影響を与えている。バルジの戦いでは歩兵師団が大損害を受けた結果、アメリカ国内で訓練中の6個師団がヨーロッパ戦線に送られたが、そのうち2個師団は太平洋戦線に送られる予定であった師団であり、また、作戦での武器・弾薬の大量消費から、太平洋戦域への補給も一時的に停滞した。太平洋戦域での戦力不足が解消されるには時間を要し、1945年3月に開始された沖縄戦でアメリカ軍は死傷者最大75,753人と「バルジの戦い」に匹敵する大損害を被ったこともあって、日本本土侵攻作戦であるダウンフォール作戦の作戦計画を遅らせることとなった<ref>{{Harvnb|アレン・ボーマー|1995|pp=182-184}}</ref>。記事に関係ない記述なのでコメントアウト-->

一方で太平洋戦線においてはける、アメリカ軍の苦戦ぶりと多大な人的損害が、[[センセーショナル]]に報じられて、ヨーロッパ戦線でのアメリカ軍の活躍に有頂天となっていたアメリカ国民に衝撃を与えている<ref name="#16">{{Harvnb|ニューカム|1966|p=173}}</ref>。特に[[硫黄島の戦い]]における報道はアメリカ国内世論を沸騰させ、雑誌[[タイム (雑誌)|タイム]]の｢硫黄島の名前はアメリカ史上、[[アメリカ独立戦争]]での[[バレーフォージ]]、[[南北戦争]]での[[ゲティスバーグ]]、今次大戦での[[タラワ島]]と並んで記されるであろう｣という報道もあって<ref>{{Harvnb|ニューカム|1966|p=174}}</ref>、アメリカ軍に対して批判が高まって、兵士の親からの批判の投書も殺到し、[[アメリカ合衆国海軍長官]][[ジェームズ・フォレスタル]]自らが返信をせざるを得なくなるほどであった<ref>{{Harvnb|ニューカム|1966|p=176}}</ref>。[[連合国遠征軍最高司令部|連合国遠征軍最高司令官]]として[[ノルマンディ上陸作戦]]を指揮した[[ドワイト・D・アイゼンハワー]]も、不毛で狭小な硫黄島と「広く開放的な空間」であった[[ノルマンディ]]海岸とを比較し、この小さな島に60,000人もの[[アメリカ海兵隊]]が上陸して戦闘したことに対して「こんな制約された地形で、（自分は）そんな規模の戦いを思い描くことはできない」と驚愕し、かつての上官であったマッカーサーが硫黄島での大損害を批判していたことにも触れて「彼には（このような戦闘を）なかなか理解できなかったのだろう」と述べている<ref>{{Harvnb|トール|2022b|p=184}}</ref>。

やがて[[ポツダム]]で会議に臨んだトルーマンの元に[[トリニティ実験]]の成功の報がもたらされた。陸軍参謀総長[[ジョージ・マーシャル]]元帥ら日本本土侵攻推進派は、原爆を日本本土侵攻作戦での戦術使用を考えていたが、スティムソンら慎重派は日本に最終的な決断を促す一つの手段とみており、慎重派、推進派ともに日本に対する原爆の使用を提唱した<ref>{{Harvnb|アレン・ボーマー|1995|p=381}}</ref>。[[ポツダム宣言]]草案には、対日侵攻慎重派スティムソンらが提唱した「天皇制の保障」は明記されていなかったが、トルーマンは外交チャンネルを通じて口頭では天皇制の保障を匂わすことをスティムソンに約束し、慎重派の進言通り、降伏を促す手段として原爆の使用を決定し、日本にポツダム宣言による無条件降伏を迫った{{sfn|五百旗頭|2005|p=149}}。しかし、日本政府がポツダム宣言をいったん“黙殺”したため、8月6日には[[広島市への原子爆弾投下]]、8月9日には[[長崎市への原子爆弾投下]]が行われ、またソ連の対日参戦もあって、トルーマンらの目論見通り、日本がポツダム宣言を受諾したため、ダウンフォール作戦は中止となった。

本土決戦前にあらゆる兵器を戦場に投入しようとするのは、第二次世界大戦で全世界的に見られた状況であり、ナチスドイツの上陸の危機が迫ったイギリスにおいても、当時の首相[[ウィンストン・チャーチル]]自らが考案したとされる[[ホームガード|ホームガードパイク]]という鉄槍も戦場に投入される予定であった<ref>[http://www.home-guard.org.uk/hg/pike.html Home Guard Pike]</ref>。

九州においては、大本営など軍中央が本土決戦準備に入るもっと前の1944年7月から[[西部軍 (日本軍)|西部軍]]司令官[[下村定]]中将が「敵は早ければ、来年の春以降には、本格的な上陸作戦を企画して、南九州を襲う可能性が十分にある」「上陸地点は[[志布志湾]]正面の16㎞ kmにわたる長い砂浜」と予想し、翌8月には早速「内之浦臨時要塞」と呼ばれる沿岸防備工事を命じた。この一台土木工事は「チ号演習」という暗号名が付けられた{{Sfn|太佐順|2001|p=65}}。陣地の構築は硫黄島や沖縄で効果のあった「後退配備・沿岸撃滅主義」主義に基づき、海岸線から4～8ｋｍ4 - 8 km後方に構築されることとなったが、これには[[コンクリート]]等の資材が不足しており、天然の洞窟などを最大限活用せざるを得ないという事情もあった{{Sfn|太平洋戦争⑧|2010|p=68}}。南九州特有の[[シラス台地]]はもろく堅固な陣地を構築するのは困難と思われていたが、工夫を重ねて工事は進んでいった{{sfn|土門周平|2015|p=88}}。南九州への侵攻・上陸は緊急性が高いと判断した日本軍は関東の兵備を犠牲にしてでも九州方面の増強を優先、結果として他の方面に配備予定だった装備資源を使い果たすことになった<ref name="#17"/>。

太平洋に面し航空兵力の展開が容易な四国南部は当初から連合軍の主要な上陸目標だと考えられていた。四国防衛を受け持つ第55軍は正規師団である第11師団を中核に根こそぎ動員で編成された第155師団、第205師団、第344師団、独立混成第121旅団を加えた4個師団と1個独立混成旅団を指揮下に置いた<ref name="#19">愛媛県史近代「下」四　四国防衛軍の編成（昭和63年２月29日発行）</ref>。第55軍は内陸における持久作戦は一切考慮せず、南四国の水際を含む沿岸地域での決戦を想定<ref name="#19"/>。連合軍の上陸公算の最も多い高知平野物部川から須崎にかけて第11師団を配置、高知県西部に第155師団と独立混成第121旅団を、徳島県南部に第344師団をそれぞれ配置した。また機動打撃師団である第205師団が高知県東部の北方高地に布陣し、上陸してくる連合軍を追い落とす役目を担った。他にも軍直轄の戦車第45連隊が陸軍補充隊や海軍陸戦隊と合同で対空挺作戦に従事する予定だった。第一線陣地の強度は爆撃及び艦砲射撃に耐えるよう洞窟陣地とすることを目標として進められたが、作業に習熟しない兵士が多く予定通り進捗しない箇所も多かった<ref name="#19"/>。愛媛・高知両県は四国中央部を南北に貫く予土連絡道路（現[[国道一九四194号]]）に大量の民間人・学徒を動員し工事を進めたが、終戦までに完成することはなかった。四国の日本軍も他方面の部隊同様に未教育兵や老兵が大量に召集され、装備についても歩兵全員に小銃や鉄帽が行き渡らず、竹製の銃剣や水筒などが支給されるという部隊もあった<ref name="#19"/>。一方で参謀本部が四国防衛を重視したこともあって装備の充足率は比較的高く、1㎞ kmにおける部隊密度・火力密度は関東・九州の部隊よりもはるかに高かった<ref name="#20">[歴史群像]太平洋戦史シリーズ60号『本土決戦』本土決戦余話</ref>。アメリカ軍が主攻撃を想定していた相模湾の第53軍と比べると火砲は2倍、臼砲・ロケット砲は3倍の密度で配置されていた<ref name="#20"/>。ただし連合軍は四国を日本軍の兵力を分散させるための囮としかみておらず、日本軍を四国にひきつけるための欺瞞作戦パステル作戦を計画していた。

相模湾に上陸するアメリカ第8軍がコロネット作戦での主力であり、上陸初日のYデイにはアメリカ4個師団と支援部隊の203,434人が相模湾に殺到する計画であった{{Sfn|太平洋戦争⑧|2010|p=63}}。それに対して第53軍司令官の赤柴中将は「敵、我が正面に殺到すべしと判断する兵力，此は10対1と考へて施策を考ふべし」と将兵に訓令するなど、兵力の圧倒的劣勢を自覚しており、大本営に戦力増強を求めていたが、1945年7月に京都で編成された第三次兵備の第316師団が増援として送られてきた{{sfn|市原誠|2018|p=40}}。赤柴は上陸軍の主力が平地で障害物のない[[茅ヶ崎]]から[[藤沢市|藤沢]]に至る地帯に上陸してくるものと予想していたが、陣地構築が順調に進んでいる[[大磯]]と比較すると、沿岸一帯に強固な陣地を構築できる地形が少なくその対策に苦慮していた。そこで、赤柴は対上陸の基本方針である「後退配備・沿岸撃滅主義」は困難と判断し、陣地を海岸線にまで前進させて「水際配置・水際撃滅主義」に方針転換をした。その方針転換に基づき、増援として送られてきた第316師団を[[茅ヶ崎]]から藤沢に至る地帯の水際に配備することとした。しかし、砂浜への陣地構築は困難で、また装備が不十分な第三次兵備の第316師団ではまともな戦闘は困難であったため、[[散兵壕]]を大量に掘削し、そこから敵戦車に対して爆雷を背負って肉弾攻撃するといった特攻作戦の訓練が連日行われた{{Sfn|太平洋戦争⑧|2010|p=79}}。奇しくもこの「水際配置・水際撃滅主義」への回帰は日本軍全体の方針転換とも一致しており、茅ヶ崎を視察した[[陸軍大臣]]の[[阿南惟幾]]大将も赤柴の作戦方針を了承している{{Sfn|太平洋戦争⑧|2010|p=78}}。

燃料についても備蓄量は乏しく、日本海軍の資料によれば終戦時の燃料備蓄量は陸海軍・民間を合わせても37万kℓkL、満州、朝鮮、台湾の備蓄を合わせても48万kℓ（kL（開戦時に保有していた石油備蓄の4％）にすぎず、そのうち航空機用揮発油は10万kℓkLであった（1945年1月から終戦までの陸海軍の石油消費量は84万kℓ）kL）<ref>戦争と石油（5）ー 世界最初の「戦略石油備蓄」 ー　岩間敏　p81</ref>。

しかし、戦後にアメリカの[[米国戦略爆撃調査団]]が日本軍の燃料備蓄について調査したところ、特攻用の航空燃料については優先的に確保されており、終戦時点でも100万バレル(16（16万kℓ)kL）のストックがあった。これは1945年7～8月1か月間の日本軍の航空燃料使用量実績で換算するとおよそ7か月分の備蓄量であり、20万機の特攻機を一度に出撃させられる量にあたっていた。従って特攻機に限れば燃料は十分に確保できていたと米国戦略爆撃調査団は結論づけている<ref>{{Harvnb|米国戦略爆撃調査団|1996|p=138}}</ref>。

6月18日にトルーマンが[[ホワイトハウス]]にレーヒ、マーシャル、キング、陸軍長官[[ヘンリー・スティムソン]]といった戦争指導者を招集して戦略会議が開催され、オリンピック作戦について議論が交わされたが、その席でもアメリカ軍の死傷者推定が話し合われた。ダウンフォール作戦遂行派はトルーマンの懸念を和らげるべく、なるべく楽観的な指標を取り上げた。[[レイテ島の戦い]]以降、沖縄戦までのアメリカ軍と日本軍の[[キルレシオ]]をの一覧表を作成し、マッカーサーが指揮したレイテ島の戦いや[[ルソン島の戦い]]では、補給が途絶した日本軍に大量の餓死者、病死者が出たことによって、キルレシオはアメリカ軍が圧倒していたが、その数値を基にアメリカ軍の死傷者はあまり多くはならないと主張した<ref>{{Harvnb|アレン・ボーマー|1995|p=296}}</ref>。

* [[串木野市|串木野]]

* [[志布志湾|志布志]]

** [[File:US I Corps.svg|22px]] [[第1軍団 (アメリカ陸軍)|第1軍団]] (司令官 {{仮リンク|イニス・P・スウィフト|en|Innis P. Swift}}中将)

* {{Cite book |和書 |author=八原博通|authorlink=八原博通|year=2015|title=沖縄決戦 高級参謀の手記|publisher=中公文庫プレミアム|isbn=4122061180|ref={{sfnRef|八原博通|2015}} }}