「ニューヨーク・タイムズ」の版間の差分

'''ニューヨーク・タイムズ''' ('''The New York Times''') は、[[アメリカ合衆国]][[ニューヨーク州]][[ニューヨーク]]市に本社を置くアメリカ最大規模の[[新聞]]社。間違われやすいが、ワシントン・タイムズや[[ニューヨーク・ポスト]]や[[ワシントン・タイムズ]]とは別物である。

日本では[[反日]]紙として知られる同紙は[[1851年]]にニューヨーク市で発行していた[[ニューヨーク・トリビューン]]紙に対する高級新聞というスタイルをとり創刊された。当初は優れた体裁が人気を集め順調に発行部数を伸ばしたが、[[南北戦争]]後に、南部に対する寛大な論調が反感を呼び一時低迷した時期もある。その後[[20世紀]]に入ると全米はもとより[[世界]]各地に取材網を張り巡らせ、日曜版を世界で初めて掲載するなどしてアメリカを代表する高級紙としての現在の地位を確立した。

英語圏ではしばしば、"タイムズ"と略される。" times.com " ドメインはニューヨーク・タイムズが所持している。" All The News That's Fit To Print "（印刷に適したニュースはすべて掲載する）との[[モットー]]が毎号A-1面の左上に印刷されている。

日本においては[[朝日新聞社]]と提携しており、東京支局を朝日新聞社東京本社ビル内に設けている。東京支局長は[[ノリミツ・オオニシ]]（[[2007年]]3月現在）。また共同で英字紙[[ヘラルド朝日]](International（International Herald Tribune/TheTribune／The Asahi Shimbum)Shimbun）を発行している。

== 歴史 ==

ニューヨーク・タイムズは[[1851年]]9月18日に[[ヘンリー・ジャーヴィス・レイモンド]]と[[ジョージ・ジョーンズ]]によって創刊された。レイモンドは[[AP通信|AP]]の創設者でもある。 新聞は[[1896年]]にアドルフ・オークスによって買収され、彼の指導のもとで国際、経済などの記事を強化していった。[[1897年]]には " All The News That's Fit To Print, " という[[スローガン]]を採用したが、これは競合するニューヨーク市の新聞[[ニューヨーク・ワールド]]や[[ニューヨーク・ジャーナル・アメリカン]]などの[[イエロー・ジャーナリズム]]に対する牽制と思われる。本社を42番通りに移したあと、[[1904年]]にこの界隈は[[タイムズ・スクエア]]と呼ばれるようになった。9年後タイムズは43番通り229番地に本社ビル[[タイムズ・タワー]]を建設した。しかしながらタイムズ・タワーは、[[1961年]]に売却されている。

初期のタイムズは日刊であるものの毎週日曜日には発行されていなかったが、[[南北戦争]]中に日曜版の発行を開始した。[[1918年]]に[[第一次世界大戦]]に関する記事で[[ピューリッツァー賞]]を初受賞している。翌年[[1919年]]には[[ロンドン]]への紙面輸送が開始された。

[[クロスワード|クロスワードパズル]]は[[1942年]]に特集記事として開始された。[[ファッション]]の項目は[[1946年]]の開始である。1946年からは国際版が発行されていたが[[1967年]]にそれを停止し、[[ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン]]や[[ワシントン・ポスト]]と共同で[[パリ]]に[[インターナショナル・ヘラルド・トリビューン]]を創刊した。[[社説]]である ''Op-Ed'' は1970年に開始されている。[[1996年]]には[[インターネット]]上に自社のサイトを開設した。新しい本社ビルであるスカイ・スクレイパー ''skyscraper'' は[[レンゾ・ピアノ]]の設計によるもので、[[マンハッタン]]の8番アヴェニューと41番ストリートの交差点に建設されている。

== 現在 ==

現在のニューヨーク・タイムズは、[[アメリカ合衆国]]において部数の面では[[USAトゥデイ]]、[[ウォールストリート・ジャーナル]]などの後塵を拝するものの、世界的に最も著名な新聞であり、アメリカを代表する新聞と見なされている。重要な演説、議論などが行われた際にはその原稿を一字一句もらすことなく全て掲載することでも知られている。[[ニューヨーク・タイムズ・カンパニー]]により経営されており、[[アドルフ・オークス]]の子孫である[[ザルツバーガー家]]が株式を所有している。

タイムズは90あまりの[[ピューリッツァー賞]]を受賞するなど、その記事の質を高く評価されてきた。[[1971年]]には[[ベトナム戦争]]に関するアメリカ[[国防総省]]の秘密資料[[ペンタゴン・ペーパーズ]]が掲載された。これをうけ政府はタイムズ紙を機密漏洩罪で告訴したが、裁判所は[[報道の自由]]は政府の文書公開基準に優先するとの判決をくだした。この裁判は[[アメリカ合衆国憲法|合衆国憲法]]の[[権利章典 (アメリカ)|修正第1条]]（[[言論の自由]]）を巡る以後の判例に大きな影響を与えた。

翌年[[1972年]]には[[アフリカ系アメリカ人]]の[[梅毒]]感染者たちが暗密のうちに治療を拒否されていることを報告し大きな議論を巻き起こした。最近では[[2004年]]の仕事現場の安全性に関する記事でピューリツァ賞を受賞している。

他のアメリカの[[ジャーナリズム]]と同様に、ここ数年[[リストラ]]及び、[[カットオフ]]を進めている。[[2006年]]の10～12月期は約6億5000万[[ドル]]の赤字を出した。

[[ニューヨーク州]]には16の局を持ち、他には11の国内支部局、26の国際海外支部局を有する。2004年12月26日時点では、総発行部数はウィークデイで1,124,700部、日曜版は1,669,700部であった。

タイムズ紙は[[クラシック音楽|クラシック]]専門の[[ラジオ局]]WQXR (96WQXR（96.3 FM)FM）とWQEW (1560WQEW（1560 AM)AM）を所有している。

=== 主要項目 ===

;1. '''ニュース''' '''News''' : [[国際政治|国際]]、 [[アメリカ合衆国|国内]]、[[ワシントンD.C.|ワシントンの政治]]、[[ビジネス]]、[[テクノロジー]]、[[科学|サイエンス]]、[[健康]]、[[スポーツ]]、[[ニューヨーク州|ニューヨーク地区]]、[[教育]]、[[天気]]、[[訃報]]および訂正記事（常設）で構成される。

;2. '''論説''' '''Opinion''' : [[社説]] ''Editorials''、 , ''Op-Ed'' 、および読者からの投稿 ''Letters to the Editor'' で構成される。

=== スタイル ===

紙面および記事の構成に関しては、一貫して同じスタイルをとっている。[[人名]]に言及する際には、通常の名字で呼ぶのではなくその役職、称号を用いる。見出しは語数が多く、重要な記事では副見出しが付される。[[USAトゥデイ]]により始められた紙面のカラー化が進んだ際にもモノクロにこだわっていた。紙面におけるトップ記事は一面の上部右側に掲載される。

=== [[インターネット]]版 ===

ニューヨーク・タイムズの[[ウェブ]]版は[[1995年]]に開始された。世界中のニュースサイトの中でも最も利用者が多いサイトの一つである。記事は掲載から1週間の間は、無料で利用する事ができるが、それ以後については有料となっている。2005年3月には5億5500万のプレビューを超えた。

本紙日曜版の別冊として、「ニューヨーク・タイムズ・マガジン」が発行されている。マガジンは[[1896年]]の創刊で、本紙に掲載しきれない長文の記事や、カラー写真を大きく掲載したフォト・[[ルポルタージュ]]（[[報道写真]]）で知られる。2007年1月現在、発行部数は約168万部。

=== ブック・レビュー ===

紙面の特集項目に存在する刊行書籍の[[書評]]はその質の高さで知られている。この書評での取り上げられ方によって、売り上げが左右されると言われるほどに影響力が強い。同時に掲載される[[ベストセラー]]・リストもアメリカの読書会における代表的なリストとして知られている。執筆者の1人として[[ミチコ・カクタニ]]がおり、ピューリツァー賞の批評部門で受賞するなどその書評を高く評価されているが、極めて辛口な記事を書くため批判を受ける事も多い。

== 有名なミス ==

[[1920年]]タイムズの社説は[[ロバート・ゴダード]]の研究を批判し、[[宇宙空間]]を飛行する[[ロケット]]など存在し得ないとした。

[[1969年]]に[[アポロ11号]]が月面に着陸する直前にタイムズは訂正記事を発表している。

:"科学調査と実験の双方から、[[17世紀]]に[[アイザック・ニュートン]]が発見した[[物理]]法則の有効性が実証されつつある。そして今日ロケットが[[大気]]中と同様に[[宇宙]]空間でも飛行できることは周知の事実となった。当紙は過去のミスを認める。"

[[2000年]]1月1日にタイムズは「昨日までの発行号数は間違いだった」とする異例の訂正を発表。

*ウィリアム・ベーア （[[ニューヨーク大学]]教授） - 学生のいたずらにより[[1942年]]に記事掲載

*[[アラン・アベル]] - 自身の巧妙ないたずらにより[[1980年]]に記事掲載

*[[キャスリン・サーガヴァ]] （[[バレエ]]・ダンサー） - [[デイリー・テレグラフ]]による記事をうけて[[2003年]]に掲載

一般的にタイムズはプロ・[[リベラル]]な論調を持つとされる。これは政治記事と社会記事において顕著である。もっとも日本と違いって、アメリカでは[[アメリカ合衆国大統領選挙|大統領選挙]]などで新聞が特定候補の支持を鮮明にするなど、政治色を強く打ち出すことは許容されている。

[[マサチューセッツ工科大学]]のリカルド・パグリシは[[2004年]]に " Being the New York Times: The Political Behaviour of a Newspaper " という論文を発表した。この中で彼は[[1946年]]から[[1994年]]の期間におけるタイムズ紙の取り上げた記事を調査し、タイムズが[[民主党 (アメリカ)|民主党]]支持であることを統計から立証している。例えば[[アメリカ合衆国大統領選挙|大統領選]]では優先的に民主党候補を取り上げ、対立する[[共和党 (アメリカ)|共和党]]候補については小さな記事で扱う、などである。

タイムズの専属[[コラムニスト]]により執筆される ''Op-Eds'' については他の紙面に比べ独立性が高く政治的偏向も少ないとされる。しかしこのセクションについても政治的中立性が批判されることがある。

2005年時点におけるコラムニストの政治的スタンスは一般的に、[[モーリーン・ダウド]]、[[ポール・クルーグマン]]、[[ボブ・ハーバート]]が左派、[[ニコラス・D・クリストフ]]が中道左派、[[トーマス・フリードマン|トマス・フリードマン]]が中道、[[ディヴィッド・ブルックス]]と[[ジョン・ティーニー]]が右派とされる。しかしこれらのコラムニストをアメリカの政治的[[スペクトル|スペクトラム]]で色分けすることは過度の単純化である、との批判も存在する。

=== ニュース、論説、広告の混同? ===

[[2002年]][[11月25日]]、紙面のトップ記事として "女性選手のオーガスタ参加について沈黙を続けるCBS" との記事を掲載した。この記事では[[マスターズゴルフトーナメント|マスターズ選手権]]の主催者である[[オーガスタ・ナショナル・ゴルフクラブ|オーガスタ・ゴルフクラブ]]が女性[[ゴルファー]]の参加を拒否している問題を扱い、[[ボイコット]]の支持を示唆していたが、これに対し批評家からは事実報道と論説の混同であるとの批判がよせられた。保守派ブログの主催者ミッキー・カウスは編集長のレインズが "ニュース" という言葉の再概念化を行っていること、ここでいう "ニュース" とは個人や団体がレインズが望むような失敗をすることであろう、と批判した。

社説のページにおいて[[エクソンモービル]]の広告記事を掲載していることにも批判が存在する。広告記事の掲載については、アメリカおよび日本の新聞においても一般的に行われていることである。紙面に掲載される編集者への手紙 " ''letters to the editors'' " を恣意的に選択しているとの批判もある。

=== タイムズ自身によるバイアスの調査 ===

[[2004年]]の夏、上記のような批判に対してパブリック・エディターであるダニエル・オクレント執筆の調査記事が掲載された。彼はタイムズ紙が幾つかの項目において[[リベラル]]支持の[[バイアス]]を有していることは確かであるとし、例として[[ゲイ]]カップルの結婚問題をあげた。彼はこのバイアスがニューヨークの新聞としての[[コスモポリタニズム]]に起因しているとしている。

オクレントは[[経済]]、[[政治]]、[[外交]]問題、[[市民権]]などに関する記事については言及を避けている。ただ彼は[[イラク戦争]]の問題に関して[[ジョージ・ウォーカー・ブッシュ|ブッシュ]]政権批判が不足していたとしている。

=== 日本関連記事を巡る問題 ===

[[2005年]]に行われた総選挙を巡る記事について、[[自由民主党 (日本)|自民党]]長期政権を中国や北朝鮮の共産党と比較している事などから、[[日本]]の外務省から「不公正な記事である」との正式な抗議を受けるに至っている。

[[2006年]]12月 「[[北朝鮮による日本人拉致問題が]]について、本来あるべきの拉致問題解決に焦点がおさまを絞らず、対[[朝鮮民主主義人民共和国|北朝鮮]]・対[[中華人民共和国への|中国]]に対する[[日本国民]]の嫌悪感をあおり、このそうした世論に便乗してを[[憲法改正論議|憲法改正問題]]などの政治的問題にも利用されしようとしている」とする記事を掲載、後日、日本政府はこの報道を問題視し、[[中山恭子]]・[[内閣総理大臣補佐官|首相補佐官]]（拉致問題担当）の反論文を同紙（NY（ニューヨーク・タイムズ）と、記事を転載した国際紙[[インターナショナル・ヘラルド・トリビューン]]に投稿、後者へは26日付で掲載された。

2007年3月には[[安倍晋三]][[内閣総理大臣|首相]]の強制連行否定発言を受け、首相を「[[国家主義]]者」と呼び、[[日本]]政府の対応を批判する[[従軍慰安婦]]特集記事を一面に掲載した。

また90[[1990年代]]には特別[[日本]]の変わった部分のみを取り上げた記事が多く掲載され、一部日本のメディアから報道姿勢を疑問視されていた。[[1998年]]には見かねた[[ニューヨーク]]在住の[[日本人]]７人が、同紙のこれまでの日本関連記事から最も誤解の酷い10の記事を選んで検証・批判した「『笑われる日本人」。[http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4812306159/qid%3D1144027750/249 -9463113-1300321笑われる日本人― ニューヨーク・タイムズが描く不可思議な日本]』（ジパング編集部・編、ジパング・刊 1998年9月 ISBN 4-8123-0615-9）を[[自費出版]]した。<!--この本の編集に関った編集者はある雑誌のインタビュー{{要出典}}で「どの記事も、色眼鏡を通して日本を見ていることが問題だ。全体像を見せることなく、[[センセーショナル]]な見せ物的報道をばらばらに報道されると、それが積み重なって『日本ってヘンな国だ』という認識が出来上がり、[[ステレオタイプ]]を助長してしまう」と同紙の報道姿勢を批判した。--><!--一定期間経過しても出典が得られないため、コメントアウトします。出典が確認されましたら、コメントアウトを外してください。-->これは同紙に記事が掲載されることによる国内的・国際的影響力がいかに大きいかを同時に物語っているものとも、言える。[[夕張市]]の財政破綻問題が一面で紹介されたこともある。

== 経営者および記者など ==

=== 発行人 ===

=== 編集長 ===

*＜空席＞ （[[1969年]] - [[1976年]]）

=== 現在活躍するコラムニスト ===

=== 過去に在籍した著名な記者 ===

==参照 関連書籍 ==

==外部リンク 関連項目 ==

[[Category:ニューヨーク市のメディアメリカ合衆国の新聞|にゆーうよーおくたいむす]]