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日本は第一次世界大戦の戦勝国として民主化<ref>[[大正デモクラシー]]を参照のこと。</ref>と英米との協調外交とを指向していたが、満洲および蒙古<ref>両方を合わせて満蒙（まんもう）と言った。</ref>の支配権を巡り次第に対立するようになる。日本は[[昭和金融恐慌]]以後の苦境からの脱出を[[満蒙開拓移民|満蒙開拓]]に求めた。「満蒙は日本の生命線」などとし円ブロックを形成・拡大するために大陸進出を推進しようとした。[[満州事変]]によって瞬く間に満洲および内蒙古東部を占領したことやその後の好景気によって、政党政治よりも[[軍部]]の方が頼りになるという世論が支配的となり<ref>『昭和天皇独白録』「文庫版のためのあとがき」によると、「もはや政党者の手に政治を委せてゐては國家の前途危ふしといふ感が國民大衆の間に弘く浸潤しつつあった」などと書かれた文書が存在するようである。</ref>、[[ロンドン海軍軍縮会議]]に端を発した[[統帥権]]干犯問題の再燃、相次ぐ政治家の暗殺、軍部の暴走、さらにそれを抑制できない政治権力の弱さによって政治そのものが軍事化していった。<ref>[[五・一五事件]]、[[血盟団事件]]、[[二・二六事件]]などを参照のこと。五・一五事件に新聞は沈黙し批判したのは福岡日日新聞と信濃毎日新聞のみであった。</ref>満州事変そのものが、ヴェルサイユ体制の極東版ともいうべきワシントン体制に対する異議申し立てであったと言える。事変後、中国はいったんは日本と停戦協定を結ぶもののやがて[[抗日運動]]が起こり、[[日中戦争]]後の日本は徐々に国際的に孤立していく。
日本は当初、ヨーロッパ大戦に不介入の方針をとっていたが、ドイツの快進撃に[[近衛文麿]]政権は「[[バンドワゴン効果|バスに乗り遅れるな]]」として三国軍事同盟を締結した。これに対しアメリカは極東と欧州の間という地理的不利<ref>大西洋の制海権はイギリスが握っていたが、枢軸国に同調する中南米勢力、はたまた極東の勢力は当時の局面において十分に脅威であった。</ref>や当時は優勢であったドイツが終局後及ぼすであろう脅威から同盟を結んだ日本への態度を硬化、米国内の日本資産の凍結と輸出を禁止し、東南アジア等の仏蘭英の植民地への不当な資源要求の拒否といった包囲網の形成、中国蒋介石への2500万ドルの貸与といった支援、更には<!--時の大統領・ルーズベルトがPOP UP CRUISES(ポップアップ巡航)と呼んだ-->巡洋艦による軍事作戦などを行い日本を挑発<!--(中でも挑発的だった作戦の一つに九州・瀬戸内の要所[[豊後水道]]への出撃があげられる<ref>アメリカ海軍東京付武官極秘通信文書 通し番号220230 の通信記録による。国立第2公文書館(カレッジパーク)で公開されている。それらの記録にあるだけで3回出撃を行ったという</ref>)-->、[[ハル・ノート]]を呈示した。それを最後通牒とみなした日本の回答は真珠湾攻撃であった。これをうけたルーズベルト大統領による演説「汚辱の日を忘れるな━━リメンバー・パールハーバー」このフレーズは日本においても有名であるが、先の大戦における失敗から[[孤立主義]]に傾倒していた国民感情は動き、奇しくも米国も第二次世界大戦へと介入する運びとなった。
第二次世界大戦の原因は必ずしもひとつではないが、日本の場合は、ヴェルサイユ会議において人種平等案を提議したものの拒否されたり、アメリカで[[日系人の強制収容|日系移民が排斥]]されたりしたことに対する人種的な怒りも加わった。それがまた日本国内でアジアへの傾斜を支える思潮ともなっていたのであり、「[[大東亜戦争]]」あるいは「[[聖戦]]」という呼称が受け入れられる素地ともなっていた。
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