「エネルギー革命」の版間の差分

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1950年代に中東やアフリカに相次いで大油田が発見され、エネルギーの主役が石炭から石油へと移行した。日本においても原油の輸入自由化(1962年)をきっかけとして、石炭は長く続いたエネルギーの王座を石油に譲ることとなった。大量に安く供給された石油は、さまざまな交通機関、暖房用、火力発電などの燃料として、また石油化学製品の原料として、その消費量は飛躍的に増えた。([http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2006EnergyHTML/html/i2000000.html 資源エネルギー庁.])。
 
他にも日本国内産の石炭の生産を中止しより低価格で品質の良い輸入石炭に移行した現象や、家庭での暖房器具が燃料主体から電気を主体とした器具に移行した現象などに対しても使われることがある。
 
日本のエネルギー革命は他国と同様、蒸気機関よりも[[熱効率]]のよい内燃機関の発達を促し、産業の高度化にもつながった。反面、[[北海道]][[空知支庁|空知]]地域・[[福島県]]東部・[[山口県]]西部・[[九州]]北部([[筑豊]]など)の産炭地ではそれまで産業の基盤であった炭鉱が次々と閉山に至り、多くの炭鉱労働者が失業し、関係自治体の著しい衰退へとつながっていった。