「仮想水」の版間の差分
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|+ 農産物1トンを生産するのに必要な仮想水-<ref>「日本水資源も海外依存 食糧輸入でひずみ他国へ」（読売新聞、2007年4月13日
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!農産物名
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|小麦||style="text-align:right" |2.0トン
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|大豆||style="text-align:right" |2.5トン▼
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|トウモロコシ||style="text-align:right" |1.9トン
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▲|大豆||style="text-align:right" |2.5トン
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|牛肉||style="text-align:right" |20.6トン
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世界の水の使用量の内訳は、工業に2割、生活に1割、残り7割は農業である<ref name="030812mai">「2025年に50億人超が水不足に 国連が予測」（毎日新聞、大阪・2003年8月12日朝刊）</ref>。農産物を生産するのに必要となった水を意味することが多い。畜産物は穀物を飼料として用いるため、水の使用量が多い。▼
仮想水は、乾燥地帯に位置する中東の産油国諸国で水利権を巡る紛争が起きない理由に関する考察から提唱された。これは、[[石油]]の輸出で得られる外貨で食料を輸入することで、その生産に投入された水をも間接的に購入したものと解釈できるからである。水自体の輸送は多大なコストを要するため現実的ではないものの、その最終産物を輸入することで同様なことが現実的なコストで実現できているという効果である。この理論を打ち出したのが[[ロンドン大学]]の[[アンソニー・アラン]]（Anthony Allan）である。
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[[東京大学]]の[[沖大幹]]はこれに対し、同じ産品を輸入国側で生産したときに必要となる水の量を'''間接水'''（かんせつすい）、輸出国側で実際に投入された水の量を'''直接水'''（ちょくせつすい）と呼んで区別した。これらは、特に農産物の場合[[気候]]等の条件によって水の所要量は異なるため、一致するとは限らない。全体として直接水の方が少なく、結果として貿易は世界的な水の使用量を節約している形になっている。
▲世界の水の使用量の内訳は、工業に2割、生活に1割、残り7割は農業であり、農産物を生産するのに必要な水が多い<ref name="030812mai">「2025年に50億人超が水不足に 国連が予測」（毎日新聞、
ただし、食料輸出の形で仮想水を輸出する側の国は必ずしも水資源に余裕があるとは限らない。工業化の遅れた国では主要な[[産業]]は[[第一次産業]]となり、必ずしも豊富とは言えない水資源の元で生産された農産物を外貨獲得のため輸出せざるを得ない状況となっているケースが見られる。これは、人口増加とともに深刻化する水問題のなかで、水の需給バランスを崩す方向に作用する。そして、食糧自給率の低い[[日本]]は豊かな水資源を誇りながらも食料輸入という形で大量の仮想水を輸入しており、その量は年間で数百億から千数百億トンと見積もられている。日本で使用される工業用水は年間130億トン程度であり、工業品輸出はこれを相殺するに至っていない。▼
日本は豊かな水資源を誇りながらも、[[食料自給率]]が低く世界最大の農産輸入国である。このため、食料輸入という形で大量の仮想水を輸入している。
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{| class="wikitable" style="float:right;font-size:88%;"
|+ 日本の仮想水輸入国と内訳-<ref
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!国名
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|カナダ||style="text-align:right" |49億トン
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|ブラジルおよび<br />アルゼンチン||style="text-align:right" |25億トン
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|中国||style="text-align:right" |22億トン
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日本が輸入する仮想水のうち
==脚注==
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==関連項目==
*[[水の危機]]
*[[地球環境問題]]
*[[フードマイレージ]]
*[[食料自給率]]
==外部リンク==
*[http://hydro.iis.u-tokyo.ac.jp/Info/Press200207/ 世界の水危機、日本の水問題-沖大幹] （東京大学生産技術研究所、沖・鼎研究所）
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