「模造刀」の版間の差分

狭義では、内閣府令<ref>銃砲刀剣類所持等取締法施行規則 第十七条の四 （模造刀剣類）　法第二十二条の四 の模造刀剣類について内閣府令で定めるものは、刀、剣、やり、なぎなた若しくはあいくちに著しく類似する形態を有するもの又は飛出しナイフに著しく類似する形態及び構造を有するものとする。</ref>で定める模造刀剣類のうち、前文の要件を具備するものをいう。
広義では、日本刀を造るための伝統的技法や材料が使われていないもの、及び、儀礼刀などの刃が付けられていないものが含まれることもある。

[[銃砲刀剣類所持等取締法]]（以下、銃刀法という）第二条に刀剣類は定義<ref>この法律において「刀剣類」とは、刃渡十五センチメートル以上の刀、剣、やり及びなぎなた並びにあいくち及び四十五度以上に自動的に開刃する装置を有する飛出しナイフ（刃渡り五・五センチメートル以下の飛出しナイフで、開刃した刃体をさやと直線に固定させる装置を有せず、刃先が直線であつてみねの先端部が丸みを帯び、かつ、みねの上における切先から直線で一センチメートルの点と切先とを結ぶ線が刃先の線に対して六十度以上の角度で交わるものを除く。）をいう。</ref>されているが、模造刀剣類は定義されていない。実質的には、同法 第二十二条に明記<ref>模造刀剣類（金属で作られ、かつ、刀剣類に著しく類似する形態を有する物で内閣府令で定めるものをいう。）</ref>されていることから、実質的にこれが模造刀剣類の定義となる。

鋼質性の材料をもって製作されたもの。必ずしも鋼鉄であることを要せず、[[ステンレス鋼]]の様な合金や、強固な刃の特性を持つものは鋼質性とされている。ステンレスのなかには磁性を持たないものもあることから、磁性の有無による刀剣類の判定は合理性に欠けるといえる。近年では刃物材として、[[セラミック]]や[[チタン]]も用いられることから注意が必要である。

人畜を殺傷する用具としての機能を有するもの。現に刃が付けられていなくとものでも、電気グラインダーやヤスリでの容易な加工などにより、殺傷機能を有するに至るものを含むとされていることから、刃の有無による刀剣類の判定はも合理性に欠ける。

刀剣類と呼ぶにふさわしい形態を有するもの。通常の判断能力を有する一般人が、通常容易に刀剣類と判断することができるもので、本来は包丁として制製作された儀式ものや調理用のナイフでものも含ま例外とされるていない。

模造刀剣類に関する判例は極めて少ないが、古い判例<ref>昭和36年3月7日 最高裁判所第三小法廷 昭和32(あ)2599 銃砲刀剣類等所持取締令違反被告事件　指揮刀で切先が鋭利で容易に人を殺傷しうる危険性のあるものであっても、刀剣類としての実質、即ち鋼質性の材料をもって制作されていないものは刀剣類にあたらない。</ref>でに、鋼質性でないものは刀剣類ではないとされている。

* [[銃模擬刀法]]