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* 配偶者およびその扶養義務の有無（最近の市販履歴書には欄を設けていないものもある）
* 本人が未成年の場合は、[[保護者]]の氏名、郵便番号、住所、電話番号（最近の市販履歴書には欄を設けていないものもある）
誤字・脱字など書き損じた場合は、修正液や訂正印で書き直さずに、再び新しい用紙で書き直す<!--ことがしきたりである-->。
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市販の履歴書によっては、記入項目に大きく違いがあり、趣味や特技欄があるものから、職務経歴書が付属されているものもある。
最近では、多くの企業で、履歴書は市販のものではなくインターネット上からダウンロードしたものや、[[Microsoft Excel|Excel]]や[[Microsoft Word|Word]]形式の電子ファイルベースのものも可とする企業が増えている。▼
== アメリカの履歴書 ==
アメリカ合衆国では紙の履歴書も未だ使われてはいるものの、近年はインターネット上で就職情報を交換するいわゆる「ジョブサイト」の普及に伴い電子ファイルの履歴書が一般化している。また応募者の「熱意」や忠誠心などの精神的なものより即戦力として貢献できるかどうかを重視する実理的文化風土のため、電子メイルに履歴書を添付したりFAXで送ることも一般的である。特に、ある程度異常の規模の企業では実際の募集部署に履歴書が届く前に人事担当者や就職エージェントによる前段階選別（プリスクリーニング）が行われ、電子ファイルの履歴書は募集職に関連したキーワードを機械的に検索するのに適しているので重宝がられる。逆に手書きの履歴書はその読みにくさと「コンピュータで履歴書を作成することすらできない」ことの證となるため、まず使われることはない。
特に定まった書式はなく「自由形式」であるが、典型的には以下のような項目と順序で作成する。
* 氏名及び連絡先（ニックネームがある場合はここに書く）
* 目的：求職している地位（管理職、エンジニア、販売員など）、事業分野（建設、小売、医療など）、職務分野（開発、顧客管理、研究など）
* 自己紹介ハイライト：得意分野、過去の功績、特殊技能など。
* 資格：政府の[[セキュリティクリアランス]]、在留資格（[[ビザ]]）など職務に直接関係する特殊なもののみ
* 職歴：最近のものから逆時系列順に以下の項目（応募職務分野に関係ないものや[[アルバイト]]的なものは記載しないこともある）
** 肩書き（カストマサポートエンジニア、電話オペレータなど）
** 会社名、事業部門、所属部署、場所（州と市）
** 期間（年・月ー年・月）
** 担当職務、成果など（最も重要）
* 学歴：最終学歴のみ、または[[大学]]以上の高等教育機関や[[職業訓練機関]]は名称、コース（分野）、期間もしくは卒業・中退・終了時期、取得資格・学位を列挙
* その他：職歴と学歴に記載できない職務に関連した自己アピール、または勤務地・勤務形態・勤務時間の希望など
* 照会先：応募者の身分・経歴の問い合わせ先（氏名・連絡先・関係）もしくは「要求に応じる」との一文。近年では省略されることが多い
日本の履歴書を比較すると以下の事柄が特徴的である。
* 職務に直接関係する本人の情報のみ記載（趣味や家族構成、普通自動車免許などは書かない）
* 職歴・学歴は最新のものから逆時系列的に列挙
* 性別・年齢・顔写真などを要求することは、[[子役]]や[[モデル]]などの合理的な理由がない限り年齢や容姿・[[人種]]などによる違法な[[就職差別]]につながる恐れがあるので禁止されている所もあり、通常記載・添付しない<ref>{{Cite web
|url=http://www.jil.go.jp/foreign/basic_information/2004/america.htm
|title=海外労働情報 アメリカ合衆国
|publisher=独立行政法人 労働政策研究・研修機構
|accessdate=2008-05-08
}}</ref>。健康状態による就職差別も違法であるから同様。ただし違法薬物の使用については厳しく、会社によっては採用決定前に会社の指定する検査期間で薬物使用の有無を検査することを要求される。
履歴書に書ききれない自己アピール及び「熱意」の表現として、「カバーレター」と呼ばれる簡潔な手紙を添えることもある。
▲最近では、多くの企業で、履歴書は市販のものではなくインターネット上からダウンロードしたものや、[[Microsoft Excel|Excel]]や[[Microsoft Word|Word]]形式の電子ファイルベースのものも可とする企業が増えている。
== その他 ==
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