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1980年、[[プリンストン大学]]を卒業。1984年、[[マサチューセッツ工科大学]]（MIT）で経済学博士号を取得。20代の若き秀才として注目され、1987年、[[ハーバード大学]]教授に29歳の若さで就任。さらに[[ジョージ・ウォーカー・ブッシュ|ジョージ・W・ブッシュ]]大統領の減税政策に早くから支持を表明し、グレン・ハバード（現[[コロンビア大学]]教授）の後任として、2003年、[[米国大統領経済諮問委員会]]（CEA）委員長に就任。
現在、ハーバード大学経済学部教授。専攻分野は[[マクロ経済学]]で、消費者行動、金融市場、財政・金融政策、経済成長などの多岐にわたるテーマを研究し、その論文は、米国主要ジャーナルに掲載されている。マンキューの論文は、数多くのマクロ経済学のテキスト、または論文などに引用され、その名は広く知られている。特に、価格硬直性というマクロ経済学の問題を「[[ニュー・ケインジアン#メニュー・コスト|メニュー・コスト]]」という概念で分析したことは有名である。
== 経済学の教科書の著者 ==
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== わかりやすいプラグマチスト ==
; 古典派とケインズ派
これまでのマクロ経済学は、2派に分かれていた。1つは「[[古典派経済学|古典派]]」で、もう1つは「 「古典派」とは、経済はモノの値段が正しくつけられている限り、不況は起こらないとする経済観である。経済学的に言えば、市場は常に需要と供給が均衡し、価格付けが正しく行われ、清算される、とする見方である。
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ケインズ派の見方が米国の経済政策に強く影響していた1960年代当時では「古典派」の見方に疑問符が付された。反対に、1970年代において高いインフレ率と失業率（[[スタグフレーション]]）がケインズ政策の誤りとして目され、「古典派」の見方が強くなった。このような歴史的背景をあたかも「振り子の原理」にたとえる向きもあるが、マクロ経済学の歴史において常に「古典派」と「ケインズ派」のどちらが正しいのかが論じられてきた。実際、これまでのマクロ経済学の教科書では、経済観を「古典派」と「ケインズ派」の2つに分けてそれぞれの理論を解説するというスタイルがとられていた。
; マンキューの提案―「短期」と「長期」
ここで、マンキューの大きな貢献のひとつは、この相反する2つの経済観をひとつに結び付けたことであるといえる。自著である『マクロ経済学』において、マンキューはそのような学派区分を避け、「長期分析」と「短期分析」という期間区分でマクロ経済を捉えることを提案したのである。
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このように、経済を短期分析から長期分析へと、これまでの「古典派」と「ケインズ派」という2つの学派の見解を1つの時間軸上においてまとめたのは、マンキューが初めてである。これまでの「古典派」と「ケインズ派」という2区分であると、マクロ経済学において全く相反する考え方が共存しているように見えたが、時間軸上において「短期」と「長期」という2区分に分けてマクロ経済を分析するというと収まりがいいように考えられる。
多少乱暴にまとめると、マクロ経済を見る上で、短期的には消費・投資支出などの「需要」が問題になり、長期的には生産、つまり「供給」が問題になるということである。マンキュー自身も言っていることであるが、現実の経済問題に、このような2分法がよく当てはまると言う。実際、すでに日本の多くの大学では、マクロ経済を短期、長期分析という形式で見ていくことが採用されている
長期的には市場の価格メカニズムが有効に機能し、外的ショックに対して速やかに価格が調整するので、結果として市場は清算される。つまり、市場の需要と供給は一致する。が、短期的には市場の価格は外部からのショックに対して速やかに調整することがなく、市場は清算されない。ゆえに失業、つまり労働の超過供給が発生する。マンキューは市場の価格が短期的に速やかに調整しない、硬直的である原因を「
不況は、総需要の不足、市場の不均衡であり、単に政府が拡張的な財政・金融政策をおこない、家計の個人消費や企業の設備投資などの総需要を引き上げれば解消するという古典的な[[ケインジアン]]の発想とは違い、不況の分析において、市場の機能、役割に高い評価を与える点で、マンキューはこれまでの
またマンキューは、専門の学術誌に投稿されている論文もさることながら、なによりも「わかりやすい」論筆が高く評価されている。自著の教科書である『マクロ経済学』、『経済原論』の英語は、日本人にも読みやすいタッチで書かれていて、スラスラ読めることで推奨されている。複雑な経済問題をわかりやすい具体例を時折用いながら、簡潔かつ明瞭に論じる姿勢は、マンキュー経済学を大きく形作っていると言える。
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