「寛永の大飢饉」の版間の差分

翌寛永18年（[[1641年]]）に入ると、初夏には畿内、中国、四国地方でも日照りによる[[旱魃]]が起こったのに対し、秋には大雨となり、北陸では長雨、冷風などによる被害が出た。その他、大雨、洪水、旱魃、霜、虫害が発生するなど全国的な異常気象となった。東日本では太平洋側より日本海側の被害が大きく、これは後の[[天保の大飢饉]]に似た様相であるという。不作はさらに翌19年（[[1642年]]）も続き、[[百姓]]の[[逃散]]や身売など飢饉の影響が健顕在化しはじめると、幕府は対策に着手した。同年5月、将軍[[徳川家光]]は諸[[大名]]に対し、領地へ赴いて飢饉対策をするように指示し、翌6月には諸国に対して、倹約のほか米作離れを防ぐために[[煙草]]の作付禁止や[[人身売買|身売り]]の禁止、[[酒造統制]]（新規参入及び在地の酒造禁止及び都市並びに街道筋での半減）、[[雑穀]]を用いる[[うどん]]・[[切麦]]・[[そうめん]]・[[饅頭]]・[[南蛮菓子]]・[[そばきり]]の製造販売禁止、[[御救小屋]]の設置など、具体的な飢饉対策を指示する触を出した。これは、[[キリシタン禁制]]と並び、幕府が全国の領民に対して直接下した法令として着目されている。また、こうした政策は後の江戸幕府における飢饉対策の基本方針とされるようになる。