「ISDN」の版間の差分

'''ISDN'''（アイエスディーエヌ、'''Integrated Services Digital Network'''、'''サービス総合ディジタル網'''<ref>日本ITU協会による[[ITU-T|CCITT]]勧告和訳本の表記による[http://opac.ndl.go.jp/recordid/000001895250/jpn]。また[[東日本電信電話|NTT東日本]][http://www.ntt-east.co.jp/ISDN/basics/index.html]、[[西日本電信電話|NTT西日本]][http://www.ntt-west.co.jp/denwa/support/faq/isdn_gaiyou.html]、[[KDDI]][http://www.kddi.com/business/kokusai_isdn/index.html]などの商用ISDNサービスの解説でもこの表記を用いている。</ref><ref>[[シスコシステムズ]]による[http://www.cisco.com/japanese/warp/public/3/jp/service/info/tips/terms/AI.shtml インターネットワーキング用語・略語集]では'''サービス総合ディジタルネットワーク'''と解説しているなど、他の日本語表記も多く見られる。</ref>）とは[[交換機]]・中継回線・[[加入者線]]まで全て[[デジタル]]化された、[[パケット通信]]・[[回線交換]][[データ通信]]にも利用できるデジタル回線網である。ISDNはモデムで接続する既存の[[公衆交換電話網]]（PSTN） (PSTN) をデジタル化することで、高速で高品質な回線サービスを提供する。[[ITU-T]]（電気通信標準化部門）によって世界共通のIシリーズ規格として定められている。

[[音]]声は、0.3～33 - 3.4[[キロヘルツ|kHz]]を64k[[ビット毎秒|bps]]の回線交換でISDN網内を伝送しているため、[[VoIP]]よりも音声品質が安定している。また北米・[[日本]]は[[μ-lawアルゴリズム|μ則]]、その他の国々では[[A-lawアルゴリズム|A則]]が[[PCM]]非直線[[符号化方式|符号化]]に使用されているため北米・日本側の関門[[電話交換機]]で変換している。

<!--故障率を示す[[MTBF]]が非常に低く、反対に稼働率が[[ファイブナイン]]（99 (99.99999%）) と高い。また回線交換データ通信の場合速度がパケット通信の場合[[Quality of Service|QoS]]（サービスの品質）が保障されているため、[[ADSL]]より品質が良いとされている。-->

[[電話番号]]は、通常の[[市外局番]]のものがDチャネル1つあたり1つ割り当てられる。また「[[ダイヤルイン]]」や「[[i・ナンバー]]」を申し込むことにより、電話番号の追加が有料で可能である。ダイヤルインを利用した番号の追加はDチャネル毎に与えられた1つの番号を含めて最大で9999番号、i・ナンバーを利用した番号の追加はDチャネル毎に与えられた1つの番号を含めて最大3番号で番号の利用は回線につながったISDN[[ターミナルアダプタ]]に番号を設定する事でIインターフェイスに2チャンネルあるBチャンネルと1チャネルあるDチャンネルで自由に利用することが出来る。また、ダイヤルイン・やi・ナンバーの電話番号は通常の市外局番の電話番号以外に[[フリーダイヤル]]の0120や0800で始まる番号や情報提供料を発信者に課金する[[ダイヤルQ2]]の0990で始まる番号、#ダイヤル（着信短縮ダイヤルサービス）の番号などの割り当てを受けることも可能。

日本では一般的な基本速度TCM-ISDNは[[ヨーロッパ]]・[[アジア]]の基本速度Euro-ISDNと加入者線インターフェースが異なるため、回線終端装置（DSU） (DSU) の互換性は無い。また、一次群速度加入者線インターフェースについても地域によって異なっている。

*; 短距離受動バス配線

*; 延長受動バス配線

伝送路から伝送された信号を回線終端装置（NT1） (NT1) でS点インターフェースに変換し、超高速伝送の可能な[[ルータ]]・[[ファクシミリ#規格|G4 FAX]]などのS点インターフェース機器（TE1） (TE1) を接続する。また、[[構内交換機]]（NT2） (NT2) などを使用し内線通信などを可能にすることもある。

|TE1|--S点--|NT2|--T点--|NT1|--（LI）U (LI) U点--加入者線

S点インターフェースが複雑なために実際にS点インターフェースを備えた端末機器（G4 FAXやISDN対応電話機）は少なく、[[ターミナルアダプタ]]（TA） (TA) で変換して従来のアナログ[[電話機]]・ファクシミリ（TE2） (TE2) や[[Local Area Network|LAN]]・[[コンピュータ]]機器を接続して利用する形態が一般的に行われている。

|TE2|--R点--|TA|--S点--|NT2|--T点--|NT1|--（LI）U (LI) U点--加入者線

|TE2|--R点--|TA + NT2|--T点--|NT1|--（LI）U (LI) U点--加入者線

|TE2|--R点--|TA + NT2 + NT1|--（LI）U (LI) U点--加入者線

*; NT1

: 回線終端装置（DSU：Digital (DSU: Digital Service Unit）Unit) - 加入者線の終端・Iインターフェースへの変換・端末機器などへの給電を行う。

*; NT2

: 端末制御装置・[[構内交換機]]（PBX：Private (PBX: Private automatic Branch eXchange）eXchange) - 端末装置間の通信手順制御・交換・多重化・集線などを行う。

*; TE1

*; TE2

*; TA

*; （LI）U(LI) U点

*; T点

*; S点

*; R点

基本速度[[インタフェース (情報技術)|インターフェース]]（BRI：Basic (BRI: Basic Rate Interface）Interface) は64kbpsの2個のデータチャネルと16kbpsの信号チャネルから構成され、2B+Dなどと表記される。基本速度インターフェースはSOHO、個人、バックアップ回線として利用される。ISDNには、基本速度インターフェースと一次群速度インターフェースの2種類がある。

ピンポン伝送とも呼ばれる時分割方向制御方式（Time (Time Compression Multiplexing）Multiplexing) でAMI[[符号化方式|符号化]]による[[ベースバンド伝送]]を行っている。使用する[[周波数]]帯域が広くなるが、伝送装置が単純となる。また加入者線間でタイミングを合わせて送受信を切り替えるため近端漏話が無く遠端漏話のみとなり、細い加入者線で長距離伝送が可能である。

一次群速度インターフェース（PRI：Primary (PRI: Primary Rate Interface）Interface) は、より多くのチャネルから構成される。企業やプロバイダの回線として利用される。

*; 北米及び日本（NTTの「INSネット1500」）

: 23B+D（64kbps）（D (64kbps)（他の回線とDチャネルを共用する場合は24Bも可能）で、通信速度は1.544 Mbit/s（T1）s (T1)

*; ヨーロッパ、及びオーストラリア

: 30B+D（64kbps）D (64kbps) で、通信速度は 2.048 Mbit/s（E1）s (E1)

旧[[日本電信電話公社]]によって[[1970年代]]から独自の研究が行われていた。高度情報通信システム（ ('''INS'''='''I'''nformation '''N'''etwork '''S'''ystem）ystem) と呼ばれ[[1984年]]、[[三鷹市]]・[[武蔵野市]]で現在のものと互換性のないYインターフェースで実用化試験が行われた。ちなみにYインターフェースでの'''INS'''（ISDN） (ISDN) 回線は回線構成が1B+1Dで通話と同時にFAXの送受信が行えないなど不便があったため、デジタルで通信を行う以外は旧来の電話と機能に変化が無いため現行のIインターフェースのISDN回線では回線構成が2B+Dになったらしい。

登場当初はバーチャルコール方式[[パケット通信]]（INS (INS-P：INSP: INS-Packet switching service）service) による、大型[[コンピュータ]]などのパケット通信網（DDX (DDX-P：DigitalP: Digital Data eXchange Packet switching service）service) へのアクセスなどから利用された。間欠送信である[[クレジットカード]]の信用照会（CAFIS） (CAFIS) などに、パケット通信特有のデータ量による課金体系であることを生かして使用された。

なお日本国内において遍く提供されているように思われているがINSネット64の場合（メタル線）、収容局から加入者宅までのメタル線路長が8～10km8 - 10kmを超えるような場合には、サービス提供が困難であると言う問題がある。

2010年11月、NTT（東西）は、固定電話網の基幹部分を交換機方式からIP方式に完全に切り替え、交換機の寿命が到来する[[2025年]]頃でサービスを廃止すると発表した。代替としては「[[フレッツ#フレッツ 光ネクスト|フレッツ光ネクスト]]」網 + 「[[フレッツ#ひかり電話|ひかり電話]]」サービスを組み合わせたサービスへの移行が例示されている。<ref>[http://www.ntt-east.co.jp/release/1011/pdf/101102a_1.pdf PTSNのマイグレーションについて～概括的展望～]東日本電信電話・西日本電信電話、2010年11月2日</ref>。

[[電力系通信事業者]]では10社中、[[沖縄通信ネットワーク]]（OTNet） (OTNet) を除く9社が導入したが[[HOTnet]]・[[HTNet]]・[[TOHKnet]]が既に撤退しうち2社については総務省から割り当てられた市内局番も返上している。他の事業者でも一部で撤退を検討している地域もある（[[エネルギアコム]]が一部地域でのみサービスを廃止しているケースに見られる）が、現時点では正式には撤退を明言していない。