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== 市場規模・傾向・展開 ==
家庭教師業界の市場規模は、300億円から400億円程度と推計されている。学習塾市場の約1兆円と比べて非常に小さく、株式会社[[トライグループ]]のほぼ[[寡占]]的状況で、この1社での市場占有率は過半に近い(ただし、株式会社[[トライグループ]]はピーク時の売上高から2005年時点ではほぼ半減し、同社の市場占有率は大幅に下がっている。同期間の市場規模は微減程度であるため、これについては[[個別指導塾]]の台頭、[[特商法]]の施行とそれに伴う新興勢力のシェア獲得が原因と見られる)。新興勢力では、学習から体育まで、近年の新たなニーズにも応じた家庭教師を派遣する「家庭教師ファースト」のような事業者もある
 
 
少子化の影響と個別指導塾との競合により、市場全体では漸減傾向にある。2004年には西日本地域を基盤とし、当時年商22億円を誇り大手家庭教師センターの一角であった「家庭教師のファイト」(株式会社ファイトグループ)が倒産している。
 
既存事業者においては個別指導塾を併設運営したり、インターネットを使った遠隔指導([[eラーニング]])などの派生サービスなど、サービスの多様化を進めている事業者も多い。体力に勝る上位企業ではほぼ例外なく、個別指導塾か遠隔指導のいずれ、もしくは両方を運営しており、今後は学習塾など他の学習サービスと同様に少子化に伴う競争の激化やサービスの多様化が進んでいる。また、塾が家庭教師派遣応じ、体力着手する動きやも活発化している。今後も「教師・料金・実績」といった総合的にバランスサービスを提供できる事業者の選別進んでさらに選定されていくものと見られる。
 
なお、数十万円もする高額な教材の販売目的を隠して近づいてくる悪質な会社もあるので、注意を要する。
 
なお、数十万円もする高額な教材の販売目的を隠して近づいてくる悪質な会社もあるので、注意を要する。
さらに、営業マンが商談で訪問し、子供がやる気になった後に数万円の初期費用を請求する会社もある為、問い合せの時点で初期費用・年会費・月会費等を事前に確認しておくことが望ましい。
 
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