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少子化の影響と個別指導塾との競合により、市場全体では漸減傾向にある。2004年には西日本地域を基盤とし、当時年商22億円を誇り大手家庭教師センターの一角であった「家庭教師のファイト」(株式会社ファイトグループ)が倒産している。
 
既存事業者においては個別指導塾を併設運営したり、インターネットを使った遠隔指導([[eラーニング]])などの派生サービスなど、個別指導塾か遠隔指導のいずれ、もしくは両方を運営しており、学習塾など他の学習サービスと同様に少子化に伴う競争の激化やサービスの多様化が進んでいる。また、塾が家庭教師派遣に着手する動きも活発化している。今後も「教師・料金・実績」といった点で総合的にバランスの良いサービスを提供できる事業者がさらに選定されていくものと見られる。