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日本では[[江戸時代]]に[[伊予国]]の[[桜井漆器]](現在の[[愛媛県]][[今治市]]で生産された[[漆器]])を[[瀬戸内海]]沿岸に販売するために農閑期に「椀船」と呼ばれる船に漆器を乗せて販売し、翌年に代金を回収するという仕組が採られた。こうした販売方式は[[西日本]]や[[上方]]で知られるようになり、[[明治]]に入り割賦販売を専門的に行う[[月賦百貨店]]が成立した<ref name="wagakure">『我が国クレジットの半世紀』[[クレジット産業協会]]</ref>。月賦百貨店は当初は西日本を拠点としていたが、[[大正]]期に入ると[[東京]]方面にも進出を開始した。[[1923年]]の[[関東大震災]]後の再建とアメリカの割賦販売による消費文化の情報到来が重なったこともあり、1920年代には新興中産階級を中心に割賦販売による耐久消費財の購入が盛んになった。
 
[[太平洋戦争]]開戦後、経済が統制され割賦販売はいったん姿を消す。だが、[[戦後]]になると国民の物への渇望、[[朝鮮戦争]]を契機とした特需による景気の回復、物価の安定などを背景に割賦販売は再び息を吹き返す。衣類不足を背景としたミシンの前払い式割賦販売など、耐久消費財を中心に割賦販売は盛んに行われていく<ref name="wagakure"/>。
 
その後、割賦購入あっせんの発達に伴い、割賦販売は下火となっていく。また、前払い式割賦販売は当該販売を行っていた企業への[[倒産]]懸念などから割賦販売法により規制されるようになった<ref name="wagakure"/>。
 
== その他 ==