「自作パソコン」の版間の差分

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===短所===
自作の場合は、トラブルが発生した場合にも自分自身の力で解決する必要が生じる(制作するときには注意が必要)
*自分で組み立て、自分で[[Basic Input/Output System|BIOS]]を設定し、自分でOSや各種ソフトウェアをインストールおよび設定する労力が発生する。取り付けられるパーツの組み合わせを理解するため規格や互換性の知識、新たな規格が出た場合にはそのスペックやコネクタ形状、既存パーツや新製品の対応状況把握事前に習得しておかなければならないなどの手間く必要がある。
*自分でパーツを入れ替えることで最新モデルのパーツにいち早く対応できることはメリットであるが、その裏返しとして、新規格が登場した場合にはそのスペックやコネクタ形状、既存パーツについても新規格への対応状況や、デバイスドライバのアップデートの有無などを、自力でパーツ個々に把握しなければならない手間がある。
*自作の場合、組み立てたパソコンについての動作保障はなく、パーツ同士の[[相性]]や組み立てミスなどでパソコンが正常に起動・動作しない場合がある。パーツ単位ではメーカー・輸入代理店毎、あるいは販売店による動作保証程度はあり、またメモリにはパソコンショップが独自に有料や会員サービスで相性保証を付けている場合があるものの、大手メーカー製のような広範囲のアフターケアは期待できず、トラブル時には自分自身の手で対処する必要がある。また、パーツ単体で購入した場合、同じパーツメーカーの製品同士の組み合わせでも異なる輸入代理店・小売店を経由して販売された製品については相性や動作にまつわるサポートや保証がされなということが珍しくなも多い。
*[[Microsoft Windows XP|Windows XP]]以降のOSをインストールしたあと、マザーボードやビデオカードなどのパーツを交換した場合、ハードウェアの構成が大きく変わったと認識されるため、[[アクティベーション|再認証]]が必要になる場合がある。自作パソコンで頻繁にパーツの交換を伴う場合、再認証の手続きにおいてカジュアルコピーの疑いをかけられるおそれもある(Windows XPの場合、半年以内に再認証を行う場合、オペレータを通し、口頭で手続きを行う必要がある)。
*大手メーカー製パソコンの場合、緊急ソフトウェアトラブルの発生時備え購入時の状態に回復するための手段([[リカバリーディスク]])が用意されているが、自作パソコンでは自分で[[バックアップ]]などをしない限り、OSのセットアップからやり直す必要がある。
*故障時の対処・修理作業は全て自分でしなければならない。<ref>自作パソコンや他社製ホワイトボックスパソコンでも動作チェックや修理を受け付けてくれるパソコンショップは少なからず存在するが、高額な技術料・手数料を取られることがほとんどである。</ref>
*故障した場合でも、本体丸ごとではなくパーツ単体で修理に出すことが可能で、一時的に代替できるパーツがあればパソコン自体はそのまま使用できるというメリットがあるものの、国内家電メーカー製のパソコンと比較した場合、大半の海外メーカーの日本国内アフターサポート体制は貧弱であり、購入した小売店で故障修理の手続きをしても、そこから輸入代理店を介してメーカー工場へ海外発送となれば修理・交換の完了までに数カ月単位の長期間を要することが一般的である<ref>日本国内の輸入代理店が修理の窓口となっていても、輸入代理店側には修理受付品の交換や修理はもとより、故障判断の権限すら無い代理店契約の内容となっていることが珍しくない為である。この様な代理店を経由して販売されたパーツについては、輸入代理店が預かった修理依頼品は全て[[台湾]]などのメーカーに1ヶ月に1度などの間隔で一括輸送して、メーカーの修理工場で故障か否かの判断や修理を行う。また、世界中から同様の修理依頼品が集まる為、メーカー到着後の実際の作業の開始までにさらに数週間を要する場合がある。[[春節]]などの長期休業が入った場合にはさらに延びることもある。</ref>。結果として、故障したパーツについては、保証期間内であっても修理をあてにすることは難しく、必然的に買い換えを余儀なくされることも多い。
*パーツメーカーや輸入代理店と小売店の販売契約の内容如何によっては、明確な[[不良品|初期不良]]であっても小売店が店舗独自の判断による店頭での即時交換という形でのパーツの交換対応を一切できないことがある。その場合は店舗側によるパーツメーカー・輸入代理店との連絡や手続が必要となり、実際に交換品を入手できるまでにかなりの時間を待たされる。
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**メーカー製パソコンの場合は価格に含まれ、ステッカーが貼付されている。これに対し、基本的に自作パソコンは「''メーカーが定まらないパソコン''」として扱われ、処分の際は[[電子情報技術産業協会|JEITA]]の関連組織である'''パソコン3R推進センター'''[http://www.pc3r.jp/]」へ回収を依頼することが義務付けられている<ref>ただし、対象は「パーソナルコンピュータ(パソコン)」であり、パーツ単体ごとは対象外となっている。その為マザーボード単体のみなど、パーツごとに処分する際には、従来通り自治体のゴミ回収に出すこととなる。ただし、自治体によってはパーツ単体のゴミ出しでも回収しない場合がある。居住地のゴミ処理施設へ事前に確認を取る必要がある。</ref>。
*ハードディスクが不要になり売却や処分を行う時にも個別に処分する必要があることが多く、必要に応じてデータの消去、若しくはHDD自体の物理的な破壊など、個人情報や機密情報を保護するための処置を自分で行うことが必要である。
*パーツの選択の前提となる評価についてWeb並びに書籍などの情報や通販サイトの口コミ情報などを頼りに検討しなければならず、その信憑性について保証するものはない。
 
==日本における自作パソコンの歴史==