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'''モディリアーニ＝ミラー定理'''（Modigliani-Miller theorem）、'''資本構造の無効性原理'''（capital structure irrelevance principle）とも呼ばれる。
▲'''モディリア“ー”ニ＝ミラー定理'''（Modigliani-Miller theorem）とは、アメリカの[[フランコ・モジリアニ]]と[[マートン・ミラー]]が[[1958年]]に提唱した、資本構造における近代的思考の基礎、完全な[[市場]]の下で企業が資金調達を行うときには、資金調達方法の組み合わせ方を変えても企業価値は変化しないという定理である。<ref>奥野正寛『現代経済学のフロンティア』日本経済新聞社、1990年、p.118-119。</ref>通称、'''MM理論'''。
==概要==
この概念は[[アメリカ]]の[[経済学者]]の[[フランコ・モジリアニ]]が基本となるアイディアを提唱し<ref>日本経済新聞社編『現代経済学の巨人たち:20世紀の人・時代・思想』日本経済新聞社、2001年、p.150-151.</ref>、1958年、[[マートン・ミラー]]との共著論文によって発表された。<ref>Franco Modiliani and Merton Howard Miller(1958), "The Cost of Capital, Corporation Finance and the Theory of Investment," ''American Economic Review''',No.48, pp.261-297.</ref>▼
完全市場を仮定（[[効率的市場仮説]]）すれば、企業の資本構成および配当政策は企業価値に影響を与えないという定理であり、またMM理論は完全市場（効率的市場仮説：EMH）を前提とする理論であることから、完全市場でない現実の市場においては、資本構成や配当政策は企業価値に影響を与えるとされる。
==歴史的背景==
▲この概念は[[アメリカ]]の[[経済学者]]の[[フランコ・モジリアーニ]]（当時、[[カーネギーメロン大学]][[教授]]）が基本となるアイディアを提唱し<ref>日本経済新聞社編『現代経済学の巨人たち:20世紀の人・時代・思想』日本経済新聞社、2001年、p.150-151.</ref>、1958年、[[マートン・ミラー]]との共著論文によって発表された。<ref>Franco Modiliani and Merton Howard Miller(1958), "The Cost of Capital, Corporation Finance and the Theory of Investment," ''American Economic Review''',No.48, pp.261-297.</ref>
[[1963年]]に[[法人税]]を考慮したモデルに修正された。<ref>Franco Modiliani and Merton Howard Miller(
1963), "Corprate Income Taxes and The Cost of Capital," ''American Economic Review''',No.53, pp.433-443.</ref>これは、MMの修正命題（tax correction of MM proposition）と呼ばれ、税引後営業利益（NOPAT）を用い、法人税を考慮すると、[[レバレッジ]]を揚げると資本コスト（[[加重平均資本コスト]](WACC)）が下落するので、株式コストが低下する。このことは資金調達における負債の優位性を示している。
==命題==
*第1命題：無関連性命題（irrelevance result）・・・企業の資金調達の方法と企業価値とは無関係である。
*第2命題：企業の利益配分と企業価値とは無関係である
*第3命題：資本コストは資本構成には依存しない。
==経済的帰結==
*MM理論に立脚すると、株価と配当の無関連性が証明される。
*また[[完全市場]]の前提を緩和して、税金と破産コストを導入すること。
*[[自己資本利益率]]（株主資本利益率、ROE）との比較。
*MM理論は、[[経済学]]の中に[[ファイナンス]]を位置づけたという点で重要な業績を残し、またファイナンスの分野に多くの経済学者を導いて発展させるきっかけを作った。
MM理論（モジリアーニ＝ミラーの定理）が資本市場に影響を与えたに正確な範囲を決定することは困難だが、引数がレバレッジの利用を促進あるいは拡大するために使用されている。。
===批判===
Modigliani and Miller（1958年）の主な問題は、株主は、公企業の所有者であると仮定することである。 この仮定は、Berle and Means（1932年）以来、法律学者によって論破されている。99.9％が流通市場であるとして、株主はどちらの所有者、残余請求者（利益すなわち所有者）、投資家でもない。
EBIT（[[企業価値]]）を計算するための資本コストの計算式の使用は極めて制限されている。
法人税の導入によるMM理論（MMの修正命題）は、資金調達の負債の優位性を示したが、負債に依存すると財務的破産（financial distress）が生じ、ひいては破産や[[債務不履行]]に至る危険性があり、コストとして認識しなければならない。
MM理論が公表されて以来、最適資本構成に関する一般公式や実務解が未だに提示されておらず、研究論文などでは「実務での検証が望まれる」といった結びが多い。
==参考文献==
*Franco Modiliani and Merton Howard Miller(1958), "The Cost of Capital, Corporation Finance and the Theory of Investment,"''American Economic Review''',No.48, pp.261-297.
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