「パリ条約 (1856年)」の版間の差分

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パリ条約は大きく分けると講和に関する部分、[[ボスポラス海峡]]と[[ダーダネルス海峡]]の通航制度や[[ドナウ川]]の航行に関する部分、[[バルカン半島]]の諸公国に関する部分で構成されており、両海峡の通航制度問題では、オスマン帝国以外の軍艦が海峡を通過することを禁止した[[1841年]]の[[ロンドン条約 (1840年)|ロンドン条約]]の内容が再確認された。また、パリ条約では新たに[[黒海]]の非武装化が定められた。これは沿岸国であるロシアとオスマン帝国に適用されるものであったが、ロシアの抗議もあって黒海の非武装化に関する部分は1871年に改定された。これとは別に[[バルト海]]の[[オーランド諸島]]が黒海同様、[[非武装地帯]]に指定された。しかしオーランド諸島は、[[第一次世界大戦]]の勃発によりロシアによって要塞化される事となった。
 
五大国([[神聖五国同盟]])同士が反目・敵対したために、[[1848年革命]]で形骸化していたとはいえ、[[1815年]]以来続いてきた[[ウィーン体制]]はここに完全に終焉した。以降欧州[[列強]]は、自己の[[国益]]に赴くままに[[帝国主義]]に走ることになる。[[イギリス]]は、その[[国力]]を持ってして[[栄光ある孤立]]を選択し、他列強は、列強間の[[勢力均衡]]を図るため交互に[[同盟]]を結び、欧州は[[産業革命]]と[[植民地主義]]を掲げた新たな時代へと突入した。
 
パリ条約は[[1877年]]の[[露土戦争 (1877年)|露土戦争]]開戦までのバルカン半島の秩序となったが、[[1859年]]の[[ワラキア]]・[[モルダヴィア]]両公国の合同や、[[1867年]]の[[セルビア王国 (近代)|セルビア]]によるオスマン軍の追放、[[1871年]]のロンドン条約(黒海の非武装化を定めた部分を改定し、露土両国が黒海に艦隊を置くことを認めた)などによって徐々に骨抜きとなった。最終的に露土戦争とその後の[[サン・ステファノ条約]]と[[ベルリン会議 (1878年)|ベルリン会議]]によって、パリ条約の内容は完全に死文化した。
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