「理科離れ」の版間の差分

社会人が広範な科学知識を現実の科学の発展に即して得る手段としての[[科学ジャーナリズム]]も、日本では基盤が貧弱である。高度経済成長期に[[ホワイトカラー]]向けの、経済[[バブル景気|バブル]]期にもっと広範な大衆向けの[[科学雑誌]]の発展がありはしたが、そ1923年に創刊されて現在も発刊中の多、誠文堂新光社の「[[子供の科学]]」等ごく一部の科学誌を除き、そのほとんどがバブル崩壊後に廃刊に追い込まれている。科学に対する興味が薄れることによって売上げが減少し、人目に触れる機会が減少することで、さらに科学に対する興味が薄れるという悪循環を生じている。現在は一般向けの総合科学雑誌はこの他に[[岩波書店]]の「科学」、[[ニュートン・プレス]]の「[[ニュートン (雑誌)|Newton]]」、[[日本経済新聞社]]の「[[日経サイエンス|日経サイエンス]]」、[[ニュートン・プレス]]の「[[ニュートン (雑誌)|Newton]]」程度であり、前2誌もむしろ[[研究者]]、[[技術者]]向けの比較的高価な専門誌と認識され、ホワイトカラー層においてすら、難しいメディアと認識されているのが現状である。「日経サイエンス」は、アメリカの"SCIENTIFIC AMERICAN"誌の日本版であり、英語版本誌及び他国語版の多くは、どちらかというとホワイトカラー層にターゲットを置いているものの、安価で大量に発行されている大衆雑誌の扱いとなっている。

こうしたことからもあり、日本における大衆特に高等教育を受けているホワイトカラー層の[[科学リテラシー]]の低さは深刻なものがある。そのような中で、1923年に創刊されて現在も発刊中の、誠文堂新光社の「[[子供のある程度体系だった科学]]」リテラシーを持つには、「子供各々の」とは言いながら、科学の原理教育水準や身近な科学現象幼少から、最新の科学研究の動向までを、大人（一般市民）に家庭環境も啓蒙影響してきたこいる、とは指摘する者もいるが、特筆これに類すべきる見方は[[教育社会学]]であ研究されてきている。