「自衛隊格闘術」の版間の差分

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[[演武]]のことを「展示」と呼ぶ。
 
陸上自衛隊では{{和暦|[[2008}}年]](平成20年)より、新しい内容の自衛隊格闘術(新格闘)が全部隊に導入された([[#現在の自衛隊格闘術(新格闘)|後述]])。
 
== 2007年(平成19年)までの自衛隊格闘術 ==
{{和暦|[[1959}}年]](昭和34年)に制定された内容は、徒手格闘、銃剣格闘、短剣格闘からなる内容であった(ただし、銃剣については[[銃剣道]]も併用)が、2008年(平成20年)の新格闘導入により、現在は訓練されていない。
 
=== 自衛隊徒手格闘 ===
[[大日本帝国陸軍]]においては、敵陣に対する[[浸透戦術]]を敢行するために[[銃剣]]、短剣、[[軍刀]]を用いた格闘の訓練が盛んに行われていたが、武器を用いない徒手格闘に関しては、[[憲兵 (日本軍)|憲兵]]などの一部の[[兵科]]を除いて、自主的に[[武道]]を練成することを奨励するのみであった。[[大日本帝国海軍]]では、柔道、剣道、相撲、銃剣道を練成することが奨励されていた。
 
[[戦後]]、[[アメリカ陸軍士官学校]]に留学した陸上自衛隊幹部が、[[アメリカ陸軍|米陸軍]]での格闘訓練を見た経験から、銃剣格闘と連係できる徒手格闘術の必要性を[[陸上幕僚監部]]に進言した。これを受け、{{和暦|[[1955}}年]](昭和30年)から研究が開始され、森良之祐(日本拳法協会最高師範)、[[富木謙治]]らの協力を得て、{{和暦|[[1959}}年]](昭和34年)に訓練体系を確立した。
 
その後、技術の統一と錬度の向上のため、{{和暦|[[1984}}年]](昭和59年)、全自衛隊徒手格闘連盟が組織され、第1回全自衛隊徒手格闘大会が開催された。以後、大会は毎年開催されている。
 
=== 自衛隊銃剣格闘 ===
各国の軍・治安機関では、[[テロ]]・[[ゲリラ]]などの脅威に対処するにあたり、火器を有効に利用できない状況が生起するとの想定で、[[近接格闘術]]を編み出していった。一方で、自衛隊での訓練は武道色の強い内容のままで、自衛官の多くは所属部隊の誇りをかけて銃剣道に励んでいた。
 
やがて日本でも、[[不審船]]事案により[[北朝鮮]]の特殊機関が「[[撃術]]」なる近接格闘術を練成し、日本国内で暴力行為や甘言による[[対日有害活動]]を繰り返していた事実が判明したこと、[[テロ]]もしくは[[ゲリラコマンド]]により近接戦闘が生起する可能性が高まったことを受け、陸上自衛隊では自衛官が戦闘の最終局面で自己を防衛しつつ任務を達成できるよう、{{和暦|[[2000}}年]](平成12年)度頃より格闘術全体の見直しを検討した。検討は、[[陸上幕僚長]]・[[森勉]]が実戦的な徒手格闘の体系を早期確立するよう指示したことにより、本格化した。これにより[[自衛隊体育学校]]第一教育課に格闘研究プロジェクトチームが発足し、格闘術の抜本的な見直しを進めた。
 
技術体系も大幅に見直され、これまでの徒手格闘・銃剣格闘・短剣格闘という分類から、徒手技術・武器技術という分類に変更されている。同時に、実任務に臨む自衛官としての技能と精神力を練成するため、訓練で使用する[[防具]]もミズノ社製の軽量かつ着装しやすい防具へと変更された。これは、従来の防具よりも安全性を高め、肉体の損傷を防止しつつ、訓練の痛みだけを与えることができる新機軸に基づいた防具であるが、それでも怪我人は絶えない。
 
そして、格闘研究プロジェクトチームの研究成果に基づいた新たな格闘術を{{和暦|[[2006}}年]](平成18年)に[[第10師団 (陸上自衛隊)|第10師団]]で試験的に導入した。{{和暦|[[2007}}年]](平成19年)中に教育訓練方法などを検討し、{{和暦|[[2008}}年]](平成20年)に全部隊で導入された。新格闘の訓練履修対象は、2佐以下の全陸上自衛官であり、実任務に即した技能として勤務査定に導入されている。海上自衛隊および航空自衛隊でも、警務官や基地の警備等を担任する一部の自衛官に限り、任務のために新格闘を習得する。
 
=== 自衛隊格闘 徒手技術 ===
 
== 関連資料 ==
* 平山隆一 編著『増補版 自衛隊徒手格闘入門』並木書房、{{和暦|[[2002}}年]](平成14年)
* 「自衛隊格闘術のすべて」(『[[月刊空手道]]』1990年3月号、4月号掲載記事)
 
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