「十四年式拳銃」の版間の差分

{{和暦|[[1924}}年]]（大正13年）に陸軍[[砲兵]][[大佐]]であった南部麒次郎の助言の下、従来の制式拳銃である[[二十六年式拳銃]]の後続として[[陸軍造兵廠|名古屋工廠]]で南部大型自動拳銃<ref>南部式自動拳銃は、機構の複雑さ、生産性、整備性の問題などから陸軍には制式採用されず、[[海軍陸戦隊]]で限定的に採用された。</ref>を元に開発され、{{和暦|[[1904}}年]]（明治37年）に東京砲兵工廠での生産準備が整った<ref name="munakata"></ref>。しかし日露戦争の勃発で補助火器の更新は見送られ<ref name="munakata"></ref>。、陸軍将校や中国大陸・シャム等へ小口販売された後、[[1925年]]（大正'''14年'''）になってようやく陸軍が制式採用した。

[[大日本帝国陸軍]]において[[将校]][[准士官]]が装備する拳銃は、[[軍服 (大日本帝国陸軍)|軍服]]や[[軍刀]]などの身の回りの軍装品と同じく、個人の嗜好による私費調達が基本であり、主に[[欧米]]からの輸入品<ref>[[FN ブローニングM1900|FN ブローニング M1900]]、[[FN ポケット・モデル M1906|FN ブローニング M1906]]、[[FN ブローニングM1910|ブローニング M1910]]、[[コルトM1903|コルト M1903]]など。</ref>を中心に国産品<ref>南部式自動拳銃（大型・[[南部式自動拳銃|小型]]）、[[浜田式自動拳銃]]など。</ref>を含めさまざまなものが使用されていた。そのため軍制式拳銃である十四年式拳銃は、[[軽機関銃]]・[[重機関銃]][[分隊]]員（銃手他）、[[憲兵]]、[[機甲兵]]（[[戦車]]・[[装甲車]]乗員）、[[自動二輪]]運転手、航空部隊の空中勤務者（[[操縦者]]他）、[[挺進連隊]]の[[エアボーン|落下傘兵]]などの[[下士官]][[兵]]（官給品受領対象者）に主に支給された。[[1930年代]]中頃の[[九四式拳銃]]登場以降も、{{和暦|[[1945}}年]]（昭和20年）の[[第二次世界大戦]][[日本の終戦|敗戦]]まで日本軍の主力拳銃として生産・使用された。総生産数は約28万丁。

敗戦に伴う日本軍の武装解除で、他の拳銃と共に連合国側に接収されたが、日本政府は治安の混乱に対処する目的で[[連合国軍最高司令官総司令部|GHQ]]に返還を要請し、[[日本の警察|警察]]への支給品として{{和暦|[[1946}}年]]（昭和21年）頃一部が返還され、{{和暦|[[1948}}年]]（昭和23年）頃からアメリカ製拳銃の貸与が増加するまで使用されている。このとき支給された旧軍拳銃の中では十四年式拳銃が大部分を占めていた<ref>『警視庁史 昭和前編・昭和中編（上）』『福岡県警察史 昭和前編・昭和後編』『長崎県警察史 下巻』など</ref>。

[[File:Nambupistol2465.jpg|250px|thumb|right|{{和暦|[[1943}}年]]（昭和18年）製の十四年式拳銃（後期型）と弾倉]]