「仕事中毒」の版間の差分

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この方向性は、米国などから「エコノミックアニマル」([[1969年]]には流行語にもなった)とまで批判(あるいは驚嘆)され、1990年代には経済成長の鈍化を受けての労働時間短縮もおこった(→[[サラリーマン]]の項を参照)。その後、少数精鋭採用と人員削減により、賃金上昇を伴わない長時間労働が広がる傾向にある(→[[名ばかり管理職]]などを参照)。
 
働きすぎの日本人と言うイメージは、イメージ自体が先行しているという批判もある。こうした批判の一つとして、先進諸国では米国では平均労働時間は日本人よりも長く、また日本人より低賃金・長時間労働で日本を追い上げている(韓国、中国などの)中進諸国の実態が存在する、というものがある。しかし、日本の労働時間には統計に現れない無償労働(→[[サービス残業]])が多く含まれている。さらに、この労働時間の中には正社員の半分程度の労働時間であることが多いパートタイマーの労働時間も含まれており、日本では近年パートタイマーが増加傾向にあることから、これも全体として日本の平均労働時間を大きく押し下げている。こうしたことから、表面上の数字のみでの単純比較はできない。(ただし、米国にはホワイトカラーエグゼンプションがあり、その分は統計に入っていない)。日本における長時間労働とサービス残業の蔓延は、[[少子化]]の原因としてよく論じられる点のひとつである。ただし、それが少子化の原因であるとの明確な論拠はない。むしろ、近年は平均労働時間は下がってきているが、少子化は改善していない
 
仕事中毒だけに限らず、過労による[[うつ病|うつ]]や[[精神疾患]]、[[自殺]]など、私生活の多くを犠牲にする仕事・労働は悲劇に繋がりやすい。こうしたことから、2007年末頃より日本政府などが[[ワーク・ライフ・バランス]](仕事と生活の調和)の取り組みを始めた。