「専属モデル」の版間の差分

専属モデルも雇用契約形態としては[[モデルエージェンシー|モデル事務所]]に所属することが多く、また専属契約の範疇は特定の分野についてのみの適用とされるのが一般的である。例えば、あるファッション雑誌の専属となった場合は競合雑誌に出演することはできないが、雑誌内容と利害関係にない分野の広告やイベントなどの仕事を得ることはできる。

専属契約を結んだ場合、契約期間中は継続的に仕事を得られる「安定雇用」のに準ずる状態になることが多い。しかし実際の所属契約上は、雇用主事務所側にとって極めて有利な[[委託]][[契約]]として結ばれている関係上、事務所側に仕事の継続提供を維持する義務が明記されることは少ない。このため、雇用主事務所側の価値判断次第では「飼い殺し」状態になる可能性もある。またモデルの[[労働]]形態も、前述の契約形態が理由で雇用契約に規定される[[労働基準法]]の対象外となってしまうといったデメリットも存在する。

さきに専属契約を結んでしまえば報酬の交渉なども雇用主事務所側に主導権がわたることになるため、契約には慎重さが必要である。