「PDW」の版間の差分
削除された内容 追加された内容
m →概要 |
|||
13行目:
そのような中、特に[[西側諸国|西側先進国]]が、「[[軍隊]]」という組織の運用とその戦術を研究した際、戦時において軍隊における戦闘実働を行う人員は一国の軍隊の約2割～3割程度という結果が得られるようになった。この数値は第二次大戦時から言われていたことではあるが、運用技術の発達やそれに伴う兵科の固定化の進行が[[20世紀]]後半に明らかになっていった。逆に言えば、その残りの7割～8割の非戦闘要員を擁する後方部隊に攻撃目標を絞れば、前線戦闘部隊の効力を無力化することも可能である。特に運送手段や秘匿技術の発達で、[[テロリズム|テロリスト]]などによる非合法組織による突発的な攻撃や、第三国の浸透作戦、特殊作戦などの局地戦闘の場合、前線部隊を通り越して、上記のような非戦闘部隊の施設が突発的に襲われる可能性も高くなり、それらの要員が効果的に運用できる武器の開発が急務となった。
後方部隊の自衛用火器は[[小銃弾]]を用いる自動小銃、アサルトライフルやそれを短小化したカービン銃、あるいは[[拳銃弾]]を用いる短機関銃や拳銃等があてられる。しかし、どれも中途半端で「帯に短く襷に長し」といったような状況と言われることがある。アサルトライフルのような小銃は後方任務用として重く、嵩張り取り回しもしにくい。逆に短機関銃や拳銃では威力や射程に欠ける。特にボディ
こういう状況が判明し、分析した結果、以下のような仕様の銃器が効果的であると西側先進国は結論を出した。
* 後方施設内全域で戦闘行為を行える有効射程距離にして200～300メートル程度の能力がある物。
* 短機関銃のようなあらゆる兵科の兵士が扱える利便性を持つ物
| |||