「理科離れ」の版間の差分

 

日本を含む先進国で「理科離れ」が浮き彫りになったのは、OECD（世界協力開発機構）の国際的な学習到達度調査が始まった2000年ごろ。子どもの理系教科における学力や意識の国際比較が可能になったためである。現在、理科離れの傾向に危機感を抱いた各国は、科学技術政策における重点課題に理数系教育の充実を挙げ、科学技術分野の人材育成・確保に力を入れている<ref>[http://ps.nikkei.co.jp/hightech/v2-01.html 先進国で浮上する理科離れ問題 科学教育プログラムの最前線｜日本経済新聞 電子版特集]2013年3月28日閲覧。</ref>。

 

「平成22年度の小学校理科教育実態調査」によると、教職経験5年未満の教員で、理科の指導が「得意」「やや得意」と肯定的に回答しているのは49%にとどまっている<ref>[http://www.jst.go.jp/pr/info/info890/besshi1.html 別紙1:「平成22年度小学校理科教育実態調査」の目的・概要と学校・教員・児童の経年比較の分析結果(抜粋)]図7 平成22年度小理調査における教職経験年数別にみた「理科全般の内容の指導」に対する意識</ref>。