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</ref>。第二次世界大戦後、[[労働基準法]]の制定や各規制の成立により働く女性の待遇は改善されていった。その後は男女の待遇差が問題視されるようになり、1985年には[[男女雇用機会均等法]]が制定され、数次の改正がされた。
[[ファイル:Women volunteer corps2.JPG |thumb|left|女子挺身隊。1944年9月。出典:[[毎日新聞社]]:'''別冊一億人の昭和史'''第26号『銃後の戦史 一億総動員から本土決戦まで』(1980年)]]<!-- 未確認 -->[[戦間期]]には第一次世界大戦中の設備投資や世界経済の好調により、工場以外でも女性の進出が進んだ。1920年には働く女性の過半が専門職でその多くは既婚であったが、1930年には未婚の事務職が中心となっていた<ref>前掲事典、千本暁子「職業婦人」</ref>。この時代に[[エレベーターガール]]、
[[ファイル:日本の年齢階級別女子労働力率推移.png|thumb|right|女性の労働力率分布はM字型を取り続けている。M字の谷が高年齢側に移動しているのは、晩婚化の影響である<ref name="roudouryokuritu"/>。]]
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