「戦友会」の版間の差分

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全国戦友会連合会への参加率のデータ、およびその参考文献を追加した。
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== 概要 ==
日本では、[[第二次世界大戦]]後の[[1953年]]から多数の戦友会が設立された。総数は不明であるが、最盛期には少なくとも数千に上ったものとみられる。1980年(昭和55年)に雑誌『[[歴史読本]]』が行った調査では約1300団体が確認され、1983年(昭和58年)に[[高橋三郎 (社会学者)|高橋三郎]]らが行ったアンケート調査では、有効回答があったものだけで1589団体あった。一説には数万団体に達するという<ref>[[#高橋2005]]、まえがき 1頁。</ref>。規模は数人から数千人と様々である。
 
構成員の資格は、同じ部隊や軍艦に所属していた元軍人という団体が多く、戦友会全体の8割以上が該当する。例として[[南想会]]は、独立自動車第45大隊の元隊員による団体である。また、[[軍学校]]の同期生を構成員とした[[同窓会]]的な戦友会が1割強を占める<ref>[[#高橋2005]]、147-148頁。</ref>。このほか、[[ソロモン諸島の戦い]]関係者で構成される[[全国ソロモン会]]のような戦場となった地域ごとの戦友会<ref>「[http://www2.gizo.net/solomon/htm/solomonkai.htm 全国ソロモン会について]」 全国ソロモン会ホームページ(2011年11月27日閲覧)</ref>、[[シベリア抑留]]者が収容所単位で組織した会、出身地単位の戦友会といった例もある。元軍人以外に、元[[軍属]]や戦死者物故者遺族、その他の賛同者などにまで加入を認めている例もある。
 
このような民間団体としての多数の戦友会は、日本独特の団体であると言われる。なお、同じ日本の軍事関係団体であっても、[[軍連盟]]や[[日本傷痍軍人会]]、[[郷友連盟]]などは戦友会とは区別される。これらは海外の帰還兵団体に近い性格を有するとの評価もある。[[偕行社]]や[[水交社]]は広い意味では戦友会に含まれる<ref name="takahashi303">[[#高橋2005]]、303-305頁。</ref>。
 
== 団体数の推移 ==