「中国学」の版間の差分

明治以後、漢文文献に依拠する古典的中国学がアカデミズムの重要領域とされたのに引き換え、中国の政治・経済・文化などの現状に対する知的関心が低下したこともあって、現状分析的な中国学の発展は遅れた。なお、[[第二次世界大戦]]以前の旧制教育機関では、英語・ドイツ語などと異なり、[[旧制高等学校|高等学校]] - [[帝国大学]]を主軸とするメインストリームの高等教育においては、現状分析の基礎となる中国語教育が十分には行われなかった（中国語や同時代の中国事情を学ぶ授業が開講されたのは、高等教育では傍系に位置し、ビジネスマンなど実務家の養成を担当する[[東京外国語学校 (旧制)三商大|東京外国語商科大学校]]や[[高等商業学校]]、私立の[[旧制専門学校|専門学校]]などである）。初期の現状分析的研究のうち特筆されるべきものとして、[[興亜会]]の中国語教育、[[日清貿易研究所]]（[[東亜同文会]]の前身）の現地調査活動が挙げられるが、これらはアカデミズムの外部にある「[[アジア主義|アジア主義者]]」・「[[大陸浪人]]」の活動として一段低く評価されていた。

先に述べた外国語商科大学校・高等商業学校などの専門学校においても、特に[[第一次世界大戦]]後、中国（[[中華民国]]）への経済進出が拡大していくにしたがって、現状分析的研究が次第に制度化され、進展していくことになった。その中でもユニークな地位を占めていたのが、[[東亜同文会]]により日中交流に当たる人材の育成を目的に[[1901年]][[上海]]に設立された[[東亜同文書院大学|東亜同文書院]]である。この学校は、卒業に際して中国の現地調査旅行と報告書の提出を学生に課すことで中国全土の社会・経済に関する膨大な情報を蓄積した。また現代中国語辞典の編纂プロジェクトを進めたことでも知られているが、このプロジェクトは第二次大戦後、同校の事実上の後身校である[[愛知大学]]に継承され[[1968年]]『中日大辞典』として刊行された。また[[1920年代]]以降、[[国民革命]]など新たな中国ナショナリズムが勃興したことを背景に、それまで文化的・歴史的関心に片寄っていたアカデミズムの中国学は（古典学・現状分析を問わず）社会・経済を研究対象とするようになり、これより戦時期に至るまで社会科学的方法による中国学が大きな進展を見せた。同時期[[マルクス主義|マルクス社会科学]]が日本に導入され一種の知的流行となったこともこの傾向に拍車をかけ、特にソ連などで盛んであった[[アジア的生産様式]]論に基づく中国の歴史研究・現状分析が行われるようになった。この新動向は[[尾崎秀実]]にみられるように満鉄調査部などにも一定の影響を及ぼし、戦時期の中国ナショナリズムの評価をめぐる「中国統一化論争」などの活発な論争を巻き起こした。