「一物一価の法則」の版間の差分
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'''一物一価の法則'''(いちぶついっかのほうそく、[[英語]]:law of one price)とは、[[経済学]]における概念で、「自由な[[市場経済]]において同一の[[市場]]の同一時点における同一の[[商品]]は同一の[[価格]]である」
対比される概念は[[一物多価]]である。
==概要==
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これに対して、別々の市場において同じ商品が異なる価格で取引されている場合、[[裁定取引]]によって両者の価格差が収斂(市場が接続)することで一物一価が成立する。
「逆説的であるが、常に同一の価格が成立するところを'''同一の市場'''と呼んでも差し支えない<ref>岩波経済学小辞典第三版</ref>」などとすら解説する人がいた。
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「eコマースが実現すると一物一価が実現する」などとまことしやかに言う人がいたが、実際には、現代では、むしろ[[一物多価]]の動きが大いに進行している。
==無差別の法則==
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==反例==
現実世界では一物一価の法則は容易に成立しないケースが多く、取引所取引(中央卸売市場や金融取引市場)など一物一価の価格形成を目的とした指標市場(参照市場)において形成されることが多い。以前は、これは「これは現実世界には[[情報の非対称性]]や取引慣例、距離や時間などの物理的な要素などさまざまなパーテイション(敷居)が存在するためである。」などと、まことしやかに説明されていた。
ビジネスにおいては一物一価を成立させないことが裁定取引上の利得機会になることもあり、あえて情報の非対称性を演出することで取引上優位に立とうとすることがある。ガソリンスタンドの無料会員への割引などがこれである([[ロックイン戦略]]-[[ベンダロックイン]]を参照)。この項目については議論が尽きない。 *《プライスメイカー(価格決定者)のいる市場では原則的に成立しない》これは一物一価の前提をそもそも満たしていないためである。[[優越的地位の濫用]]。
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