「航空主兵論」の版間の差分

1930年、[[ロンドン海軍軍縮会議#ロンドン条約|ロンドン条約]]により日本は制約に縛られ、軍の主力と目されていた戦艦の建造が制限されることになった。そんな中、航空機の技術が飛躍的に進み、主力を航空戦力に移そうという航空主兵論の声が高まった。しかし、1934年ごろはまだ航空機で戦艦撃沈は不可能で、海軍演習審判基準でも対空射撃命中は過大であり、航空機は戦艦主砲の着弾観測と戦艦の制空援護という艦隊の補助戦力とみなされていた。[[山本五十六]][[大将]]は「頭の固い鉄砲屋の考えを変えるのには、航空が実績をあげてみせるほか方法はないから、諸君は更に一層訓練や研究に努めるべきだ」と航空主兵論を励ます一方、横須賀航空隊で「金持ちの家の床の間には立派な置物がある。そのものには実用的の価値はないが、これあるが故に金持ちとして無形的な種々の利益を受けていることが多い。戦艦は、なるほど実用的価値は低下してきたが、まだ 世界的には戦艦主兵の思想が強く、国際的には海軍力の象徴として大きな影響力がある。だから諸君は、戦艦を床の間の置物だと考え、あまり廃止廃止と主張するな」と訓示もした<ref>戦史叢書95海軍航空概史47、269頁</ref>。

 

 

航空主兵論はなかなか認められず、太平洋戦争の1941年12月[[真珠湾攻撃]]に続く航空成果は航空の評価を上げたが、1942年3月1日大西中将が「もう航空主兵だろう」と説いても、[[連合艦隊]]参謀長[[宇垣纏]]中将は「大洋上の艦隊戦闘を考えると海軍大勢はまだ戦艦が主兵」と答えた。1942年春、[[軍令部]]部員[[佐薙毅]]も「[[航空母艦|空母]]の必要は上司も認めるも軍令部二課長[[田口太郎]]の戦艦価値失い航空主兵は飛躍しすぎ」と記録している。当時軍令部部長だった[[福留繁]]中将も戦後の回想で空母が活躍もまだ主兵は依然戦艦だと思っていたと語っている。