「専門職学位」の版間の差分

* [[経営学修士|経営管理学修士（専門職）]]

* 原子力修士（専門職） - [[東京大学]]。Master of Nuclear Engineeringと英訳。

* 公共経済修士（専門職） - [[一橋大学]]。Master of Public Policyと英訳。

* [[公共政策修士（専門職）]] - MPPに相当。

取得できる学位の中で最も代表的なのはビジネスマンのステータスであるMBAすなわちMaster of Business Administrationであるが、新しく出来た専門職大学院の中では経営管理学修士（専門職）または経営学修士（専門職）として置かれている場合が多い。MBAの上位には通常[[博士（経営学）|DBA]]すなわちDoctor of Business Administration（和文表記: 経営管理学博士）の学位もあるが、専門職大学院の制度が未発達段階にあることとニーズの関係から専門職大学院の学位としては未だ置かれていない。その他、企業戦略やファイナンス大学院、[[会計大学院]]で授与する学位も、和文表記では個々の専攻領域だが、英文表記としてはMBAとして一律化しているのも特徴である。MOTすわなちMBA in Technology Managementの学位も日本では技術経営管理学修士（専門職）などの名称で置いている。その他、法政大学の様にMBITという学位を置く大学もあるが、これはMaster of Business information technologyといい、情報技術修士（専門職）という和文表記が主に用いられている。

 

 

なお、専門職学位は、大学の[[教授]]となることのできる資格の要件の一つでもある<ref>専門職学位を有し、当該専門職学位の専攻分野に関する実務上の業績を有する者であって、大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者というのが一つの要件。大学設置基準14条3号。</ref>。また、[[准教授]]・[[講師 (教育)|講師]]・[[助教]]となることのできる資格の要件の一つでもある<ref>専門職学位を有する者であって、大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者というのが一つの要件。大学設置基準15条3号、16条1号及び16条の2第2号。</ref>。これらに加えて、[[専修学校教員資格|専修学校専門課程教員資格]]でもある<ref>文部科学省の定める大学設置基準第14条に「学位規則（昭和28年文部省令第9号）第5条の2に規定する専門職学位（外国において授与されたこれに相当する学位を含む。）を有し、当該専門職学位の専攻分野に関する実務上の業績を有する者」とある。また専修学校教員資格については同じく文部科学省の専修学校設置基準第18条に「その担当する教育に関し、専門的な知識、技術、技能等を有するもので次の各号に該当するもの」とあり、その条件の5にて「修士の学位又は専門職学位を有する者」と定められている。</ref>。それゆえに今後、専門職技能を有する教員を大学や専修学校で確保する上でも専門職学位を有する高度専門職業人の活躍が期待されるところである。

; 職業学位の目的および種類

* [[法曹]]養成 - J.D.

* [[技術者]]養成 - [[D.Eng.]]

* [[経営者]]養成 - [[経営学修士|MBA]]及び[[博士（経営学）|DBA]]