「ジャーナリスト」の版間の差分

一方で日本においては「ジャーナリスト」と自称する際の特別な基準は存在せず、ジャーナリストとなるために教育システムや制度は整備されていない。より専門的な分野を得意としていることを示すために、“＊＊ジャーナリスト”（例：国際ジャーナリスト、軍事ジャーナリスト、経済ジャーナリスト、教育ジャーナリスト、芸能ジャーナリスト、[[中東ジャーナリスト]]など）を自称することもある。ただし、日本における「ジャーナリスト」は文章を採用するメディアが取捨選択する過程で自然淘汰されることに任せている状態であり、資質や能力に問題がある者がジャーナリストに相応しくないとして強制的に排除されるシステムは存在しない。そのため、文章作成を初めとする能力、資質、倫理観などが欠如している者でも何らかのメディアに寄稿さえしていれば「ジャーナリスト」と自称しても間違いとまでは言えないが、ジャーナリストと呼ぶに値するかの点では議論の対象になる。