「鉾田陸軍飛行学校」の版間の差分

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陸軍における航空爆撃の教育と研究は、古くは[[埼玉県]][[所沢市|所沢町]]の[[所沢陸軍飛行学校|陸軍航空学校]]で行われ、[[1925年]]([[大正]]14年)に初の爆撃専任部隊として飛行第7連隊が設立されると、同連隊内に練習部を設置し静岡県[[浜名郡]]で行われるようになった。[[1933年]](昭和8年)8月、同じ浜名郡に浜松陸軍飛行学校が開校してからは同校が爆撃に関する教育と研究を行ってきた。この間、重爆撃機と軽爆撃機の器材、用法の違いがあっても練習部や学校はひとつのみであった。
 
[[1940年]](昭和15年)7月、鉾田陸軍飛行学校令([[軍令]]陸第17号)が制定され、同年12月に施行された<ref>軍令 陸第17号。[http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/{{NDLDC|2960553/6}} 『官報』第4055号、1940年7月13日]</ref>。これにより設立されたのが'''鉾田陸軍飛行学校'''である。学校令の第1条で鉾田陸軍飛行学校は「学生ニ軽爆撃飛行隊ニ必要ナル学術ヲ修得セシムルト共ニ(中略)且軽爆撃飛行隊ニ必要ナル兵器ノ調査、研究及試験ヲ行フ所」と定められた。以後、陸軍の航空爆撃教育と研究は重爆撃機によるものが浜松陸軍飛行学校、軽爆撃機(または襲撃機<ref group="*">襲撃機(しゅうげきき)とは、超低空または降下爆撃によって地上の敵を攻撃することに適した飛行機のこと。1938年「陸軍航空本部兵器研究方針」によって決定された。『陸軍航空兵器の開発・生産・補給』180頁</ref>)によるものが鉾田陸軍飛行学校と、それぞれ分担して行われるようになった。
 
鉾田陸軍飛行学校の編制は[[陸軍航空総監]]に隷属<ref group="*">隷属(れいぞく)とは固有の上級者の指揮監督下に入ること。単に指揮系統だけでなく、統御、経理、衛生などの全般におよぶ。『帝国陸軍編制総覧 第一巻』61頁</ref>する校長のもと、幹事、本部、教育部、研究部、材料廠<ref group="*">材料廠(ざいりょうしょう)とは、器材の組み立てや修理および管理などを行う部署のこと。</ref>、および学生であった。鉾田陸軍飛行学校は当初、浜松陸軍飛行学校内に開設され<ref>彙報 鉾田陸軍飛行学校設置。[http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/{{NDLDC|2960681/12}} 『官報』第4183号、1940年12月11日]</ref>、[[1941年]](昭和16年)1月、茨城県鹿島郡[[新宮村 (茨城県)|新宮村]](現在の鉾田市中部)に移転した<ref>彙報 鉾田陸軍飛行学校移転。[http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/{{NDLDC|2960709/21}} 『官報』第4211号、1941年1月22日]</ref>。
 
[[File:Ki-32 Mary in flight2.jpg||250px|thumb|主として太平洋戦争以前に使用された[[九八式軽爆撃機]]]]
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学生の居住は甲種、乙種とも校外と定められていた。
 
鉾田陸軍飛行学校の設立に先立つ1940年9月、陸軍はそれまでの「歩兵科」「砲兵科」「航空兵科」といった兵科区分を、憲兵を除き単一の「兵科」として、新たに兵種を区分としていた<ref group="*">鉾田陸軍飛行学校令の制定は、それより前の7月であった。</ref>。これに対応して翌[[1941年]](昭和16年)6月、鉾田陸軍飛行学校令が改正された(軍令陸第12号)<ref>軍令 陸第12号。[http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/{{NDLDC|2960825/2}} 『官報』第4327号、1941年6月12日]</ref>。同令改正では学生の「航空兵科」という条件が「航空関係ノ兵科」に修正された。さらに従来まで尉官のみであった乙種学生を尉官および[[見習士官]]にあらため、修学期間約4か月を約6か月に延長し校内に居住させ教育の充実を図った。甲種学生の修学期間と校外居住には変更がなかった。[[File:Kawasaki Ki-48-42.jpg||250px|thumb|太平洋戦争の全期間を通じて使用された九九式双発軽爆撃機]]
 
[[1941年]](昭和16年)12月、日本と米英など[[連合国 (第二次世界大戦)|連合国]]との間で[[太平洋戦争]]([[大東亜戦争]])が開戦した。従来の[[支那事変]]や[[ノモンハン事件]]における地上での戦闘に加えて、陸軍の航空爆撃も洋上における艦船攻撃に関する研究の重要性が[[1942年]](昭和17年)ごろより一部で注目されたが、陸軍中央の反応は鈍かった<ref>『陸軍航空兵器の開発・生産・補給)』434-435頁</ref>。同じころ、それまで熊谷、明野等の陸軍飛行学校が分教所を置いていた福島県相馬郡[[太田村 (福島県相馬郡)|太田村]](現在の南相馬市原町区)の原ノ町陸軍飛行場<ref>{{アジア歴史資料センター|C01007769900|陸密綴昭和14年(防衛省防衛研究所)}}</ref><ref>{{アジア歴史資料センター|C08030006800|昭和16年 陸(支満)密綴 第5研究所(防衛省防衛研究所)}}</ref>は鉾田陸軍飛行学校が使用することとなり、同校の分教所が置かれた<ref>{{アジア歴史資料センター|C01007813100|陸密綴昭和18年(防衛省防衛研究所)}}</ref>。
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1945年(昭和20年)1月、「振武特別攻撃隊」30隊(第18~第47)、同年3月にはさらに69隊(第48~第116)の編成が発令され、そのうち鉾田教導飛行師団より計5隊が抽出されている<ref>『陸軍航空の軍備と運用 (3)』402-403頁</ref>。
 
同年4月、本土決戦に備え航空諸軍を統率する天皇直隷の'''[[航空総軍]]'''司令部が編成され<ref>『本土防空作戦』503-507頁</ref><ref>『陸軍軍戦備』482頁</ref>、航空総監部は閉鎖された<ref>軍令 陸第10号。[http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/{{NDLDC|2961972/1}} 『官報』第5472号、1945年4月14日]</ref><ref>{{アジア歴史資料センター|A04017733700|御署名原本・昭和二十年・勅令第二二九号・陸軍航空総監部医務部令ノ適用停止ニ関スル件(国立公文書館)}}</ref>。これにともない鉾田教導飛行師団は航空総軍司令官の隷下に入った<ref>『本土防空作戦』515-517頁</ref><ref>『陸軍航空の軍備と運用 (3)』474頁</ref>。同年4月18日、「下志津陸軍飛行学校令外四軍令廃止ノ件」(軍令陸第11号)の施行により鉾田陸軍飛行学校令が廃止となり、閉鎖中であった同校は正式に廃止された<ref>軍令 陸第11号。[http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/{{NDLDC|2961972/1}} 『官報』第5472号、1945年4月14日]</ref>。
 
=== 教導飛行師団 第3教導飛行隊 ===
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* 今西六郎 少将:1943年10月18日 - 1944年6月20日
=== 鉾田津教導飛行師団 ===
教導飛行師団編成により、それまでの校長は教導飛行師団長となった。ただし通常の飛行師団長の階級が中将であり天皇より直接任じられる親補職であるのに対し<ref>軍令 陸第5号。[http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/{{NDLDC|2961079/2}} 『官報』第4577号、1942年4月15日]</ref>、教導飛行師団長は親補職ではなかった<ref>{{アジア歴史資料センター|C12120911900|陸軍異動通報 3/6 昭19年(防衛省防衛研究所)}}</ref>。
* 今西六郎 少将:1944年6月20日 - 1945年5月3日(1945年4月30日、中将に進級<ref>{{アジア歴史資料センター|C12120941100|陸軍異動通報 3/4 昭和20年(防衛省防衛研究所)}}</ref>)
* 高品朋 少将:1945年5月3日<ref>{{アジア歴史資料センター|C12120941300|陸軍異動通報 3/4 昭和20年(防衛省防衛研究所)}}</ref> - 1945年7月18日