「毎日新聞出版」の版間の差分

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[[2014年]](平成26年)2月に設立された100%出資子会社の毎日新聞出版企画株式会社が、毎日新聞社から出版事業を引き継いだ形で<ref>[http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ26IFB_W5A120C1TJ2000/ 毎日新聞社、出版事業を分社:日本経済新聞]</ref>、出版事業を独立した事業法人として運営することで、収益性と専門性を兼ね備えて機動性の高い経営を実現するために設立された<ref name="shimen"/><ref>[http://www.sankei.com/entertainments/news/150126/ent1501260005-n1.html 毎日新聞が出版事業を分社化 「サンデー毎日」など移管 - 産経ニュース]</ref><ref>[http://www.asahi.com/articles/DA3S11571429.html 毎日新聞、出版部門を分社化:朝日新聞デジタル]</ref>。[[エコノミスト (雑誌)|エコノミスト]]、[[サンデー毎日]]などの[[雑誌]]や[[書籍]]の他、[[電子書籍]]や電子雑誌などの発行を通して、新しい出版文化を創造していくとされる<ref name="shimen"/>。いつまでもみずみずしい心を維持できるような出版物を世の中に出すために、「100歳までの幸福の追求」をモットーとしてスタートした<ref>[http://mainichibooks.com/information/%E6%AF%8E%E6%97%A5%E6%96%B0%E8%81%9E%E5%87%BA%E7%89%88%E3%80%80%E5%85%A8%E9%9D%A2%E5%BA%83%E5%91%8A.pdf 毎日新聞出版 全面広告]</ref>。
 
新聞社の出版部門が分離・独立してできた出版社に[[朝日新聞出版]]、[[日本経済新聞出版社]]、[[産経新聞出版]]がある<ref>[[読売新聞グループ本社]]傘下の[[中央公論新社]]は旧中央公論社の事業全般を[[読売新聞社]]が受け皿となって引き継いだ会社だが、同社も便宜上新聞社系出版社のカテゴリに加わる。</ref>。また、毎日新聞のグループには出版・ポータルウェブサイトを運営する[[マイナビ (企業)|マイナビ]](旧・毎日コミュニケーションズ)という出版社、就職情報企業(2015。2015年10月1日付で、出版部門を「[[マイナビ出版]]」に委譲)があるが、毎日新聞社・毎日新聞出版との資本関係は低い。
 
== 出版物 ==