「キネマ倶楽部」の版間の差分

日本映画の旧作において未ソフト化作品の普及を目的に、1987年1月に会員制のビデオソフト通信販売機構として設立され発足した<ref>『キネマ倶楽部会報』No.14、1991年、（株）スタジオ・ジャンプ、p3</ref>。当初は邦画旧作全体の作品提供を志向していたが、旧作の版権を持つ主要6社のうち[[東映]]と[[松竹]]の2社は「自社作品は自社で製作、販売する」という方針に則り参加せず、結局、[[東宝]]、[[日活]]、[[大映 (映画)|大映]]、そして[[新東宝]]作品の著作権を持つ[[国際放映]]の4社による共同機構として設立された。戦前戦後の諸作品を中心に多数の傑作を評論家の解説を付して販売し、リアルタイム世代を中心に多くの会員を獲得した。

発足当初は各社の目玉とも言える作品のリリースを行い、東宝の[[黒澤明]]監督作品、日活の[[石原裕次郎]]主演作品などが発売された。しかし、旧作邦画では大幅な収益が見込めない作品が大半であり、ビデオ1本が9600円という高額だったこと（しかただし、機構発足当時はまだビデオの発展期で、当時の各社から発売されるビデオソフトは1万円以上するものが多かった）、単品での販売を行わないという方針（初めてビデオを購入する際には45本以上纏めての購入が条件となっており、2回目以降は2本以上から購入可能となる）、加えて会員制のためほ欲しいソフトが少ない（あるいは購入できない）人間者には容易に購入できないシステムであったこと（ただし、1996年4月以降は非会員の単品での購入が可能となった<ref>『キネマ倶楽部』会報No.30、1996年、（株）スタジオ・ジャンプ、p8</ref>）などにより閉鎖性は否めなかった。ただし各作品のそれまでの視聴困難さに加えて、販売した諸作品は当時可能な最高峰の技術を用いてテープの修復に努めた上で製作されたため、ソフト本体への評価は非常に高かった。

最盛期には300名1万人以上の会員を擁し<ref>1991年9月現在の会員数は1万1704人、内訳は男性会員が93％、女性会員が７％でった。</ref><ref>『キネマ倶楽部会報』No.14、1991年、（株）スタジオ・ジャンプ、p3</ref>、会報の発行や会員同士の親睦会も行われるなど販売機構の枠を超えた躍進を遂げたが、ビデオソフトの低価格化が進み（前記の黒澤作品や裕次郎作品は、キネマ倶楽部で廃盤になった後に価格を下げて各製作会社本体から再発売された）、会員の高齢化による脱退や逝去による減少、上記システムにより若年層への浸透と会員獲得が困難だったこと、一定のソフトを製作し終えたこと、更には[[DVD]]の台頭によるビデオ市場の後退などにより、[[2002年]]に新規ソフトの製作を停止し、活動を終了した。活動終了以前は個人向けの通信販売のみでレンタルを禁止していたが、活動終了に伴い売れ残りの在庫がレンタル解禁となり、現在は[[TSUTAYA]]の一部店舗や個人経営の店舗などでレンタルされている場合もある。