「ドイツ＝オーストリア電信連合」の版間の差分
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'''ドイツ＝オーストリア電信連合'''（'''Deutsch-Österreichischer Telegraphenverein'''、略称DÖTV）は、[[1850年]][[7月25日]]に[[オーストリア]]・[[プロイセン王国|プロイセン]]・[[バイエルン王国|バイエルン]]・[[ザクセン王国|ザクセン]]の4か国が[[ドレスデン]]で発足させた、[[電信]]に関する国際的な連合体。電報の種類は「官報」「鉄道電報」「私報」の三種類をあつかった。料金は[[ゾーン制]]を採用する一方、国際電信は距離と語数による従量制をとった。収入は伝送距離により配分された。
翌年10月ウィーンで会議を催し、各国を結ぶ直通回線の敷設が決定された。また、[[モールス符号|モールス式]]の電信機を国際規格とした。1853年9月のベルリン会議では業務細則を画一化した。1855年3月のミュンヘン会議では収入配分等を見直した。1857年11月のシュトゥットガルト会議では、'''西部欧州電信連合'''の提案を受けて欧州全域にわたる新連合の設立について議論した。
西部欧州電信連合は、1855年6月にフランス・ベルギー・サルディニア・スペイン・スイスがパリで発足させた。これの基になったのは1851年のフランスとベルギーの間に結ばれた相互接続条約である。1857年にポルトガルと'''オランダ'''が、1860年にはバチカン市国とシシリーが加盟した。1858年9月のベルン会議にドイツ＝オーストリア電信連合を招いたが、同連合は参加を辞退している。
それでも二つの連合間では国際電信のルールを整備しようとする努力が続けられていた。1858年6月に、ベルギー・フランス・プロイセンがブリュッセルで条約を締結している。これにはオーストリア、ヴュルテンブルク、バーデンなどを含む11カ国が後に参加している。ニ連合は[[1865年]]3月1日にパリで正式に合併し、'''万国電信連合'''となった。ドイツ＝オーストリア電信連合は[[1871年]]に活動を停止した。
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20世紀に無線が船舶間通信手段として重用されるようになった。イギリスとイタリアの海軍は[[グリエルモ・マルコーニ]]の仕様だけを利用した。マルコーニのシェアに対抗する[[テレフンケン]]と[[リー・ド・フォレスト]]は後に提携した。混信問題が起きて解決の必要が出た。一方、イギリス・イタリア以外の列強はマルコーニの市場独占を封じたい思惑があった。1903年に9カ国がベルリンで会議をもった。参加国はドイツ・オーストリア・スペイン・アメリカ・フランス・イギリス・ハンガリー・イタリア・ロシア。1906年またベルリンで会議をもち、日本をふくむ30カ国の参加により1908年から'''国際無線電信連合'''ができた。イギリスとイタリアが相互通信の義務において例外規定を設けさせている。1932年、万国電信連合のマドリード会議で、電話や無線をふくむ共通規則の画定はカナダとアメリカの反対に遭った。そこで、各国は電信・電話・無線の各分野で設けられた共通規約に少なくとも一つ加盟し、加盟した規約にのみ拘束されるという形をとった。このとき万国電信連合は国際電気通信連合となり、国際無線電信連合という電信の分野を含むこととなった。
== 脚注 ==
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== 参考文献 ==
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