「天保暦」の版間の差分

日本の[[旧暦]]は、広義には[[太陽暦]]導入以前の[[太陰太陽暦#日本|日本の暦法]]をさ指すが、狭義にはこの天保暦をさ指す。日本で公式における使用されたものでは最後の太陰太陽暦による暦法である<ref group="注">なお[[明治維新]]の際、[[陰陽寮|陰陽頭]]・[[土御門晴雄]]が太陽暦導入に反対して太陰太陽暦に基づく改暦を企図したが、晴雄の急逝により計画が中止されたために天保暦に代わる太陰太陽暦への改暦は実施されなかった。</ref>。

[[天保]]15年<ref group="注">改暦の年月日を、「'''[[弘化]]元年1月1日'''」としている場合もあるが、天保15年は、[[12月1日 (旧暦)|12月1日]]（[[1845年]][[1月8日]]）までで、弘化元年は、12月2日（[[1845年]][[1月9日]]）に改元される。しかし、改元が布告された時点でその年の元日にさかのぼって新元号の元年と見なす場合（[[改元#改元の種類]]を参照）があり、改暦を「天保15年」とする文献と、さかのぼって「弘化元年」とする文献があるので注意が必要である。</ref>[[1月1日 (旧暦)|1月1日]]（[[1844年]][[2月18日]]）に[[寛政暦]]から改暦され、[[明治]]5年[[12月2日 (旧暦)|12月2日]]（[[1872年]][[12月31日]]）まで約29年間使用された。

明治6年（[[1873年]]）[[1月1日]]、'''[[グレゴリオ暦]]'''（[[太陽暦]]）に改暦されるも、明治42年（[[1909年]]）まで官暦（[[伊勢神宮]]から発行された本暦や略本暦）に記載されていた<ref>[[岡田芳郎朗]] 著『暦に見る日本人の知恵』</ref>。

この計算は、現在では[[国立天文台]]によって行われている。その計算結果は、毎年2月のはじめに、翌年分が「暦要項」というタイトルで「[[官報]]」上に[[告示]]される<ref group="注">2015年（平成27年）の場合、2月2日に発行された「[[官報]]」第6463号の25ページ〜26ページに「2016（平成28）年暦要項」が「告示」（=掲載）されている。</ref>。この「暦要項」の「二十四節気および雑節」および「朔弦望」の2節<ref group="注">「暦要項」は、「国民の祝日」、「日曜表」、「二十四節気および雑節」、「朔弦望」、「東京の日出入」、「日食・月食など」などの各節から構成されている。</ref>に提示された情報と、天保暦による閏月設定のルールにより、「30日の大月、29日の小月」や「12の月および閏月の設定」など、旧暦の年月日はほぼ自動的に確定するので、市販のカレンダーに並記されている旧暦の月日が出版元によって相違することはない。

#この年、[[中気]]の「秋分」を含む月b月と「冬至」を含むd月の間には1ヶ月しかなく、『「秋分」を含む月を8月とする』、『「冬至」を含む月を11月とする』という規定を機械的に適用することが不可能であになる。

ということになる。すなわち、従来からのルールを機械的に適用するだけでは、旧暦9月と10月を決めることができない事態となってしまうのである<ref>[[理科年表]] 2014年版「旧暦2033年問題について」暦75（75p） - 同76（76p）など。詳細については「[[旧暦2033年問題]]」を参照のこと。</ref>。この問題については、国立天文台の元天文台長や「暦計算室」員、国立民族学博物館名誉教授、カレンダー出版物の業界団体の長などを理事長・理事・学術顧問などに迎えている社団法人・日本カレンダー暦文化振興協会が、[[2014年]]（平成26年）7月以来、この問題に関する学術シンポジウムを開催し、問題の所在についての啓蒙と周知、対策案についての検討などを行っている<ref>[http://www.rekibunkyo.or.jp 日本カレンダー暦文化振興協会]</ref>。